孫崎さんの「小説外務省」は何も難しい本ではない。さまざまに分類されるが、関心のない人は読まない、そのような人が大多数でしょう。端から無視を決め込む思索の欠ける程度の低い人もいるでしょう。
読む人は、関心のかなり高い人と言えます。特に、通常のルートでなく、「amazon」など手間をかけて購入する人は、真実を知りたいという人が多いのではないか。揚げ足取り、孫崎さんを貶める材料を探し出そうとする人もいるでしょう。
私たち日本人が、尖閣を考える上で、まず最初にしなければならないことは、国際社会がどのようにとらえているか、近隣諸国特に中国がどのように考えているかがベースとなり、先人の外交交渉がどうなっているかは、基本認識としなければならない。そのような状況を正しく分析し、綜観的見方考え方にまとめ上げていくとき、孫崎さんの見方考え方「棚上げ論」が、当たり前の解決方法であり、孫崎さんの「小説外務省」風化されることなく、歴史によって評価証明されるものと信じて疑いません。

たしかピカソだったと思うけれど、「芸術とは真実を映し出すための嘘なのだ」というようなことをいっていますね。芸術はその時代にあった手法を使って、その時代の本質を映し出していなければ芸術とはいえません。ピカソはそのときの自分に忠実な手法を使ってわりと素直な表現をしている方だと思います。正直だからこそ評価されているのです。けれどピカソの作品は決して合理的なものの見方では理解されないはずです。ピカソの作品はその中に流れる悲哀を理解しなければ決してわからないだろうと思います。それは結構多くの２０世紀の画家に共通していて、ルオーやキリコなども例外ではないですよね。
　ダンブラウンは才能ある作家ですよね。発想もオリジナリティがあるし、なるほどと思わせる説得力もある。ダビンチコードはもうあらすじも忘れましたが、イエスの子孫を根絶やしにすることに執念を燃やす団体がいるというのは面白いなと思いました。その執念がどこから来るのか、そしてそれを守ろうとする教会とは何なのか、すべては作家の心の中にあるのだろうと思います。それが人々を魅了する。不思議な話だと思いますね。けれどすべてがエンターテイメントにされてしまうのは残念です。そこにはもっと考えるべきことがたくさんあるはずなのにすべてが時の軽さに忘れ去られていく。おおくのハリウッドの映画がそうです。パンピーの意識は、それを生み出した作家の意識に届くことなく消費されてしまう。そういう乖離が特に２０世紀以降顕著になっている気がします。多分そこには深い理由がある気がします。

孫崎先生の小説論は１００％正しいと思います。

私は「小説は自由だ」と思うのです。自由はリベラル、フリーです。

昔、文豪松本清張を批判した小説の大御所がいました。この大御所は松本清張がルサンチマンを主題にして書いているから松本清張の作品は小説ではないと言ったのです。松本清張がどう反論したかはっきり覚えていませんが、確か「人々に読んでもらえればいい」とつぶやいたかと記憶しています。私は思うに、この大御所は自分の作品が売れないので松本清張に嫉妬していたんでしょう。彼は「嫉妬している」と率直に言えばいいのに言えない。だったら黙っておればいいのに、取ってつけたような人格否定のレッテルを貼ろうとした。これってやはり犯罪です。

米国の僕である限り、尖閣が日本の領土になることはなく、良くて「棚上げ」、最悪の場合米国と中国の力関係の影響で中国の領土になることも否定できない。米国もロシアだけであれば元気がよかったのに、中国とベトナムの船舶衝突では、借りてきた猫のよう、さすがにロシアだけでなく中国とも対立することができないのでしょう。中国に完全に米国の手の内を見られています。日本の菅官房長官は、「話し合いで解決すべき」などと恥ずかしげもなくマスコミに伝えている。質問しない記者も記者であるが、偉そうに言うなら、尖閣問題を話し合いで解決してほしいものです。自分のことは見えないが、他人事はよく見える典型的な例です。

ご無沙汰しております。

最近は、自身の生活のことで精一杯で、政治などそっちのけ状態でした。

状況はますます悪くなる一方・・。

このままだと、ＴＰＰ、消費税１０％は強行されるでしょうね。
もう絶望しかありません。ため息しか出ない。

本題ですが、今回の中越の紛争について、先生はどのようにお考えですか。
ベトナムと中国が喧嘩しようが、個人的にはどうでもいいんですどね。

問題は、中国脅威論が台頭するほど、安倍政権の愚行が正当化され、
それにより、国民いじめな政策が強行されるようにることです。
さらに米国属国化に拍車をかけるのではないか、と危惧しています。

この事件が起こったのは、米比軍事協定が締結された直後、
米比合同軍事演習の真っ只中でした。

何か政治的背景があると考えるのが妥当ではないでしょうか。

私は、この事件の背景（政治的思惑）が、以下の３つのケース内の
どれかではないかと考えています。

　　１．米国の同盟国（日本、フィリピン）との関係強化が成功しつつあり、
　　　　ベトナム側が状況優位と判断し、機を捉えて、強硬姿勢に出た

　　２．米比軍事協定に反発するため、または米国の出方を試すために、
　　　　中国側は意図的に緊張状態を作り出した

　　３．中国は元々無神経な国であり、今回の採掘がここまで大騒ぎになる
　　　　とは思っていなかった

私は、ケース１を疑っています。

なぜなら、安倍政権は対中包囲網の構築のために各国を飛び回っており、
艦船衝突事件をビデオ映像で公開し、国際的な世論誘導を図るなど、
日本側の関与を疑わせる手口がちらつくからです。

これが、米国から指示された行為であるかどうかは不明ですが、
米国は現在、世界戦略として軍事的再配備（リバランシング）を行い、
ＮＡＴＯやアジア諸国に軍事力を肩代わりさせる戦略をとっています。

ウクライナ政変も米国がロシアに仕掛けたものである可能性が高い。
これと同じ事を、アジアでも進めていると考えるのが妥当です。

集団的自衛権、秘密保護法、（ＴＰＰもその側面がある）これらは、
米国の一極覇権主義者から要請されたものであることは明白です。

（・・長いので、続きます・・毎度すいません・・）

今回の事件に関して、中国がベトナムと敵対する意図があったか
という疑問の根拠は、以下の点にあります。

　・採掘は１０年以上前から行われており、今に始まった事ではない
　・中国側は採掘前にベトナム側へ配慮し、事前通告を行っている
　・事前通告の内容は、「採掘装置の別海域への移動」であった
　・中国側とベトナム側は、事件発生後、直ちに電話会談を行っている
　・中国石油会社の会談では、「我々は驚いている」と述べている

次に動機的な背景です。

近年の米国のＡＳＥＡＮ（対アジア）戦略は、

　　１．日本やフィリピンなど、同盟国との軍事的関係の強化
　　２．中国とアジア諸国との対立・分断を図る
　　３．対中包囲網（オフショアーバランシング戦略）を実現する
　　４．中国との関係強化（自国は中国との直接的な敵対は避ける）

これに対し、近年の中国の対ＡＳＥＡＮ戦略は、

　　１．ＡＳＥＡＮ諸国へ投資や資金援助を行い、親中国派へ引き入れる
　　２．敵対するベトナムと友好関係を築き、フィリピンを孤立化させる
　　３．米国の対中包囲網（第二列島戦線）を崩す

というものでした。

こうした状況下で、ベトナムと敵対することは、せっかく築いたフィリピン
孤立化戦略を台無しにし、中国としては利益にならず、動機的におかしい。
わざわざ敵に塩を送るようなものです。

今回の中越対立について、先生のご意見をお聞かせ下さい。