G7会合が開催されており、G7との関連で中国を見たい。

新興覇権国家中国は、コロナによる長い鎖国政策と台湾政策の根本的変更宣言によって国際社会の評価が大きく変わると同時に富裕層人民の中国に対する期待感が大きく変質している。
さらに、中国と友好的関係にあるロシアがウクライナを侵攻したしただけでなく核使用の恫喝したことによって、台湾問題を日本がわが身に置き換えて見始めたため、日米中の関係が大きく変わろうとしている。

中國の軍事的・経済的脅威が米国を強く刺激し、中国とのウインウインの経済関係から日本とは軍事的同盟だけでなく経済的融合関係の確立に舵を切り始めている。

日本は米中を見ながらロシアとの友好関係を探ってきたが、ウクライナ戦争でロシアとの関係は完全に冷え切ってしまった。中国が台湾を最終的には武力行使も否定しないと明らかにしたので、日本の脅威にもつながるリスク回避の考えが支配し始め米国との軍事的・経済的融合が具体的に進み始めている。

日米主体の戦略の中で今後西側友好国の連携が進んでいくのでしょう。今回のG7はこの基本線をEU各国が受け入れるかどうか。G7だけでなく韓国、インド、オーストラリア、インドネシア、ブラジルなど多くの国を巻き込んでいけるかどうかという大きなうねりを世界が注目しているとみている。

> 米中戦争が起こりうる可能性は．．．現在考えられているよりも非常に高い。

まるで他人事のようなアリソン氏の言だが、係る戦争が起こる場合、仕掛けるのは米国（DS）と決まっている。直近のウクライナ紛争でも実証済みだ。それで、そんな米中戦争を起こして、米国（DS）はどんな結末を想定しているのか。アリソン氏はそこまで具体的に明言すべきでないか。その戦争目的＝米国（DS）による「世界の一極支配」固守を達成できるとでも言うのか。
しかし、DS連中に何を言ってもムダだ。「人間には二種類しかいない。勝者と敗者だ」「異民族は人間でない」━この信念で「大成功」を収めてきた輩達に付けるクスリはない。

> 彼は米中関係に特化して次の４点を記述する。

トランプ、あるいは、R.ケネディ.Jrが実権を持つことになれば、オプション①③④も現実味が出てくるかもしれない。米国も「51を目指す」真っ当な外交政策にシフトする可能性があるということだ。
だが、そうはさせじと、控えめに言ってもオプション②しか頭に無いDSが立ちはだかるのは目に見えている。その結末はどうなるのか。日本も巻き込まれるのは必至であり、「核兵器時代であるから」国破れて山河も無し━これが道理だろう。

＞オプション①：新旧逆転に適応する

　この観点では、中国敵視という点ではトランプ派も同じであるが、軍産複合体から距離を置いているように見える、という意味でトランプのほうが、覇権への執着が弱いのではなかろうか？

　どちらかというと、トランプの中国敵視は、覇権維持というより、経済的競争相手に対するビジネス的敵視ではなかろうか？

　だから、トランプのほうがマシだと考えている。

　トランプは先日、珍しく天敵CNNのインタビュー番組に出演したそうだ。

https://youtu.be/JLY4E2kFqT8

　この中で、ウクライナについて、ウクライナ勝利への応援姿勢を問われ、自分は勝ち負けでなく、ヒトが死ぬのを止めたい、という趣旨のことを述べたという。

　極めてまっとう。異議なし!である。

　アメリカ帝国らのウクライナ武器支援は、アメリカ帝国らの覇権維持、ロシア弱体化のため以外には理由はあり得ない。

　そのような武器支援には大義は全くない。

　一方、敵視されている中国、新華社通信は、5月18日、こんな論文を発表した。題して、「アメリカの強圧外交とその弊害」

https://english.news.cn/northamerica/20230518/1cf3c94cb9314399b135262e27526970/c.html

「本報告書は、豊富な事実とデータに基づき、米国の強圧外交の悪行を世界に暴露し、米国外交の覇権主義といじめの性格、および米国の行動がすべての国の発展、地域の安定、世界平和にもたらす深刻な損害について、国際社会によりよく理解してもらうことを目的としています。」

　ここに言う「米国の行動がすべての国の発展、地域の安定、世界平和にもたらす深刻な損害について、国際社会によりよく理解してもらうことを目的」、全く異議なしだ。

　日本は、アメリカ帝国の横暴も一因として、失われた30年の経済的損失に陥れられた。米軍基地や米軍による傍若無人の日本利用のせいで失われている平和と経済的利益は計り知れない。

　この論文でも、中国は我が日本に同情を寄せている。

「同盟国に容赦なく強圧的な外交を適用する。1980年代、日本のGDPはアメリカの半分でした。アメリカは日本の経済的脅威を排除するため、1985年に日本に「プラザ合意」を結ばせ、円高を強要し、日本国内のバブルを急速に拡大させ、不動産バブルの崩壊と日本経済の長期停滞を招いた。

1986年、日本の半導体産業の台頭に対して、米国は日本に「日米半導体協定」を締結させ、日本に対して「301条調査」を開始し、半導体やコンピュータなど様々な日本製品に貿易制裁を課し、日本の半導体産業の競争力と将来性を損ない、世界市場の50％だったシェアが2019年には約10％まで落ち込んだ。」

　アメリカ帝国的価値観の欺瞞も痛烈に指摘している。

「いわゆる民主主義と人権の推進は、他国の政治的強制や内政干渉を行う米国の常套手段である。米国は長年にわたり「アメリカ的価値観」を世界中で宣伝し、「民主主義対権威主義」を掲げ、他国の内政に理不尽に干渉し、独自の価値観と政治制度で他国と世界秩序を形成しようとしてきた。彼らは、ライバルを弱体化し、危機を転嫁し、混乱を引き起こし、安定を損なうことを目的として、他国の合法的な政府に干渉し、転覆させることさえあります。」

　新疆ウイグル自治区がどーの、こーの、モンゴル語がどーの、こーの、というカンチガイ内政干渉はアメリカ帝国の受け売りというわけである。

　ハッキリ言えば、人権問題は世界中どこの国にもあるだろう。日本やアメリカ帝国には、恰も、人権問題はありません、みたいな上から目線で、ウイグルが・・、モンゴルが・・がと宣うヤカラは自国の人権問題にもっと鋭敏な問題意識を持て、と言いたい。自国の人権問題を蔑ろにするヤカラに限って、ウイグル云々、モンゴル云々というのではないか？厚顔無恥もよいところだ。

　さて、この論文、結論の項目において、こんなふうに述べている。

　「中国は決して軍事連合を結成したり、イデオロギーを輸出したりすることはない。中国は他人の玄関先で挑発したり、他人の家に手を伸ばしたりすることは決してない。中国は貿易戦争をしたり、外国企業を根拠なく妨害したりすることは決してない。」

　信じる、信じないはヒトそれぞれ。だが、アメリカ帝国の悪行という事実は過去に明白で現在進行形。少なくとも、この事実を直視するべきだ。

　現状を見ると、私はオプション⑤として、アメリカ帝国の自滅、を加えても良いのではないか、と考えている。

この２，３年で中国の強さが盤石になったとの印象を私は抱いております。今の中国は礼を失した日米に見切りを付けています。両国がきっちり謝らない限り中間的な妥協さえも現代中国は拒否するでしょう。

第二大戦は暴虐の限りを尽くす日独尹を微塵に潰し切る戦争でしたが、これから起こる戦争は中国VS日米英の三国同盟との戦いになると中国は予想し、やられたら、倍返しする戦術の磨きを手掛けて来て、今やっと完了したところです。第二次大戦では中国が戦場となりひどい目に遭いましたが、来る戦争では米本土と日本列島を戦場にすべく人民解放軍の士気は高いのです。

中国の強気の背景には兵器作りで最高レベルのロシアの技術を全面的に導入したことが上げられますが、次の二つの条件が整っていることが決め手となっているのです。
１，ドルの信認回復はあり得ないこと。
２，日米英が経済安保をいくら仕掛けて来ても、自力更生は可能だとのFSが完了していること。
３，一帯一路が好評で、ロシア、中央アジア、中東、東南アジア、アフリカ、南米で中国との貿易が盛んになっていること。

中国は米国と日本と英国を私利私欲の国だと言い放ち、自らを人民の生活を第一に考える誠実の国だと自己紹介し、アジア、アフリカ。南栄で受け入れられているのです。それは、私たちが５０年ほど前、９条の国としてアジア、アフリカ、南米で受け入れられたの同じ現象です。日本はバイデンに経済安保を強いられ、中国への輸出を禁じる向きがありますが、技術水準の高い中国は素早く国産化で応じるのでダメジは少ないと中国は見ていて、むしろ日本の業者の破産を心配してます。

中国には、戦争仕掛けたらバイ返しでやられ、経済制裁したら日本の企業のみならず国家が破産するのです。簡単な算術ですが、自民党、日本人はそれを理解できない。やはり、隣国にパボ！と蔑まされても当然です。

>>1
あなたの記事は盲目の親米新聞の朝日の記事の要約ですね。ご苦労さん。

日米英束になっても現代中国にはかないません。その理由は私の今日の投稿を読んで下さい。

肝腎のEUも中国外交人の粉骨の努力により、ジワリと非米にステップを取り始めてます。

中国共産党政権にとっては、台湾に一国二制度を継続することは、内部統制面から見て不可能なのでしょう。

当然制度を同じようにするために併合・統合は避けて通れない。武力を用いても成し遂げなければ政権崩壊につながる。

台湾でウクライナのような戦争が起きれば、台湾は破壊され、世界経済が衝撃を受けるが、同じように中国国内でも政権交代は不可避ではないか。
政権交代して民主主義と平和が担保されるかといえば可能性が少なく共産党政権が崩壊し内戦につながっていく可能性が強い。

共産党体制を維持し台湾問題が平和的解決するには台湾の世論が変わることが必須であるが、一度民主主義体制の自由を味わうと世論が変わるということは不可能に近い。共産党の限界であるが、中国は１４億人を抱えた巨大国家であり全体的統制なくして国家継続できないジレンマに悩まされているといえる。

中国全体から見れば微々たるものかもしれないが、日本に移住する富裕層が増えており、米国に一般庶民が南米から移住しようとする人が増えている。共産党のシステムが人生を豊かに安心して過ごせるものでないことに気づく人が増え始めているともいえる。

>>6
私利私欲にまみれた大陸の中国人が日本を稼ぎ場に選ぶのはあり得ますね。圧倒的大半の中国人は誠実な共産党に意義を見いだしてます。そして、南米、アフリカ、中東、東南アジア、中央アジア、EU諸国にも受け入れられ、ドルの信認喪失に反比例して中国の世界指導力に期待する傾向が徐々に強まっております。問題を微視的に観るのでなく巨視的に観て日本人も世界の今後の変転に目を凝らすべきだと思います。

ついでに言いますが、認知症の疑い濃厚でワクチン効能の嘘とウクライナ汚職で裁判沙汰寸前のバイデン大統領の指示を神のお告げの如くありがたがる岸田体制は私にとっては噴飯ものです。ゼレンスキーのウクライナみたいに日本はなってはいけないのです。

戦争を起こす主体はつねに米国です。

米国は建国の前後から戦争をしてきました。

いわば、戦争立国の国。
戦争はお友達の国であり、それを愛する人民の国。

我々は普通戦争をするというと国家と民族の興亡をかけた勝って
生き残るかそれとも負けて滅びるか、というものと考えがちです。

米国人の戦争観はそうではありません。
茶の間のテレビで見る血湧き肉躍る娯楽、およびカネが落ちる公共工事。

米国人は自国を滅ぼす可能性がある相手とする戦争はこれまで経験していません。
今回のウクライナ戦争でも、ずいぶん気をつかった軍事援助をウクライナにしています。

ポーランドに落ちたウクライナのミサイルを、ロシアに濡れ衣を着せようかと
画策するためにロシア製ミサイルが落ちたと発表したポーランドに対して
バイデンは即座にロシアのものではないと言いました。

そもそも、ウクライナに米国軍は参戦しないのは第三次世界大戦を招かないためと
しています。
その理由ならばたとえNATO諸国が攻撃されても参戦しないでしょう。

現にトルコがロシア軍機を撃墜したとき、米国の現地司令官は、ロシアの報復が
強い確率で予定されている段階で、これはロシアとトルコの取るに足りないいざこざで
NATOが関心を持つほどのことではないと言いました。

あれほど好戦的な米国も、自国を滅ぼす能力のある国との戦争には慎重であり、
臆病です。

結論、米中戦争はありません。
米国が起こさなければ起きない戦争です。

NATO諸国が攻撃されても米国は参戦しないと書きましたが
もちろん日米安保も同じでです。

そんなことをしたら米国は同盟国の信頼を根本から失う。
だからそんな薄情なことをするわけがない、と主張する人がいますが、

自国が滅びるのに同盟国の信頼がそんなに必要ですか?

そもそも、ロシアがかりにフィンランドを攻撃したとして、米国が
その戦争にはNATO軍は参戦しないと決めれば多くのNATO諸国は
心底ホッとするはずです。

ヒント11にあるのですが、同盟って本当に危険です。

>>9
なるほど、そうなると、在日米軍基地は相手が中国となると無用の長物ということになり、岸田の中国に対する今の態度は大きすぎるし、どんなかたちにせよその仕返しは覚悟せねばなりませんね。

>>10
親分の敵に対しては親分自身よりも子分のほうが威勢がいいのは
ヤクザ組織のつねです。

ポーランドやリトアニアがロシアに対して態度が大きいのは
ソ連崩壊でボスを米国に変えてからずっとです。
ウクライナもそうでしたが今高価な代償を支払っています。

日本がそうならないといいですね。

>>11
よく分かりました。ありがとうございます。

>>12
ソ連はすごい能力を持った国だったのにゴルバチョフは祖国をあまりに安く
西側に売りましたね。

愛国者プーチンとしては売国奴ゴルバチョフが大嫌いなのは当然としても
ゴルバチョフの弱腰が新生ロシアに対する西側諸国の話にならないほどのあなどりを
招き、今回の戦争を強いられたという思いはあるでしょう。

ちょつと田中宇氏のオピニオンをのぞいてみたのだが、田中氏も
米中戦争には否定的で起きないと言っている。

その理由もわたしの意見とほぼ同じで核保有国どおしは戦争しない、との事。
いうまでもなく、核保有国どおしの主語は米国だ。

わたしの意見が補強されたようでちょっとうれしい。

ただ、日韓豪をぶつけて梯子をはずす、というウクライナ方式を試みるかもしれない。
インドは非同盟中立と言いながらその実、半反米だからそれには加わらない。

来年初めの台湾総統選挙は米国大統領選挙よりもはるかに重要になる。
ウクライナ戦争はロシアが秋まで戦争を長引かせればヨーロッパはガタガタになり、
台湾で国民党が勝てば米国の覇権はもう終わり。

それにしても、ロシアが中国の属国になる、フン、というあざけりが西側から
よく聞こえてくる。

時期的には西側の経済制裁の嵐が猛烈に吹きつけても全然効果なくロシアは
すっくとたち続けていることがはっきり見え始めた昨年の半ば頃からだ。
いったい具体的な何を持ってそういうのかは説明しない。

属国というのは、他国から不本意な影響で自国の主権行使が制限されている状態の国だ。
軍事同盟に参加している国はすべて国家主権のもっとも大事な部分を差し出している。
戦争するかしないか、自分で決められないのだから。
それは自国よりも上位の国が決め、それに自国は従う。

負けて悔しいはないちもんめ。

属国が独立国を属国と呼ぶ。

むかし、ナカソネという男がこのままでは日本はソ連のお情けを買う
フィンランドのような国になってしまう。
そういった。

それを聞いた時には本当に驚いた。

ナカソネは日本が米国のお情けを買う国であることをちっとも
恥じておらず、それが独立国としての当たり前の常態だと思っている。
米国ならよし、ソ連ならダメ。
こんなやつが日本の総理だとは、絶望しかなかった。

だから、鳩山由紀夫が総理になった時に言った、独立国に外国軍隊が
常駐することの不自然さを日本人はもっと考えてみてもよいのでは、
という発言に、やっと日本にまともなことを言う総理大臣が出てきたと
思ったものだった。

そんな人だったから長くは続かなかったよね。
属国の総理大臣だったから。

>>14
よく分かります。

>>13
＜中共は狂ったように反対する＞ということを言いたいためにいろいろ作文したんですね。ご苦労さん。

日本や韓国が核武装したいなら米国が反対しようが中共が狂ったように反対しようがしたらいいじゃないですか。実に簡単な問題ですよ。

>>15
中露は仲たがいしません。米国支配の主流は仲たがいをさせるため種々工作して来ましたが、全部、失敗に終わりました。米国市民の東欧ユダヤの一部が「ロシア嫌い」を最優先してますので、益々、分断工作は不発に終わるでしょう。中露は一帯一路で団結が強化され、米英には打つ手が無くなったということです。

中央アジアは中東・アフリカと中国を結ぶ要ですから、中国にとっては米の破壊工作には神経を尖らせなくちゃならないのです。又、ウクライナで忙しいロシアとしては信頼できる中国に中央アジアのケアはお任せということです。

古くから、欧州社会はロシア正教をはぐれものと見ていて、イスラムに準じるものとして蔑視してます。ウクライナ戦争を機にプーチンはロシア人はアジア人だと宣言しました。アジアと運命を共有することにしました。

>>24
勿論、反米が基本です。米国の政治が私利私欲に基づくものだからです。

>>24

＞中共がもともとのロシアの勢力圏に侵食していくことは、まったく問題にしないよね。まあ、国際情勢を気にしているというよりも、反米でありさえすればなんでもいいということなのでしょう。

　で？

　中露は戦争していないが、なにか問題でもあるのか？

　アメリカ帝国らは、ウクライナに武器支援をして代理戦争をしている。だから、問題なのだ。

　反米？当たり前だ。代理戦争の影の当事国は悪質だろ。だから、アメリカ帝国に反対する。これは論理と道義の筋道だ。

　そう考えないヤカラ。凡庸な悪、悪質そのもの。

>>27

＞そして「法」に自分がどのくらい守られてきたのか、いまも守られているのか、そこからどのくらい恩恵を受けたのか、想像すらしない。

　低学力B層小学生の思考回路はまことにお粗末だ。

　「「法」に自分がどのくらい守られてきたのか」

　つけるクスリなし、だ。現実を見ずにひたすら空論を言い立てる凡庸な悪。

　訊くが、イラク戦争で民間人が何人死んだか知ってるか？

　で、イラク国民は国際法に守られたのか？

　答えてみろ。

　アフガニスタン国民はどうか？

　彼らの死は、国際法に守られた結果か？

　答えてみろ。オマエは空論ばかりの凡庸な悪そのものだ。

　また、卑怯者といわれないように、必死に答えを考えるが良い。

　答えられなきゃ、ヤッパリオマエは卑怯者だ。