政府筋や日銀筋が株価を支えているという認識が信頼感を生み出し、若者も株を持ちたくなるんでしょうね。ただ、気になるんです。株価収益率なんかどうなってんでしょう？

CHANGEさん、教えて下さいな。

若者たちは、我々世代が経験した時代と大きく変わっている。情報量が圧倒的にちがう。ハンデイが少なくなっているといえる。

ネットで簡単に売買ができるので、若者がやりやすい。昔のように電話で売買するのは，対人意識に敏感な人にとっては好ましいものではなかった。特に女性は敬遠しがちになったのでしょう。

簡便性と情報量確保の容易性が若者の株取引を増やしているのでしょう。好ましいことです。
情報に対する対応は個人の方が「デシジョンメーキング」しやすく、「デイトレーダー」が増えている。

学校教育で、株の知識を増やすというより、数学で確率統計学を徹底して教えるべきでしょう。なぜ必要かといえば、言葉で物事を考えるより、数字で物事を判断することは、AI・ロボット時代に対応することでもある。
これからに時代は情緒でなく、数字を見て物事を判断する数学的理性が支配する時代になると考えている。

日本人が資産で株を敬遠する理由はバブル崩壊が主な理由と思います。若い世代はバブル崩壊の経験が無い分余裕があれば個人株主になっているようです。
以前ある職場の別の部署のおばさんが父が塩漬けで持っていた東芝の株が上がって配当もあり助かっているとか言ってましたが、それが数年で解体に追い込まれました。シャープや三洋とか倒産寸前で買収されてしまいました。日銀がインフレターゲットに政策を進めたとかの話もあり、株はインフレ対策としては資産に入れる必要もありますが、株は情報通にならないと買うのは危険極まりない。素人国民は貯金の一部を危険が少ない投資信託を買う方が安全かもしれません。
経済と政治は密接に関わっているし、政治は内政、外交と難し過ぎます。その上に専門家の情報と企業情報を調べて買う必要があります。
自分は日本の大手電機が壊滅状態になるとは思っていなかったので金融資産に余裕がないと株は買えないと思っています。余裕がある人には外国人株が3割にも達しているなら日本人の個人株主を増やす必要もあり、株を買ってもらう必要もあるようです。余裕がある人には専門家の情報が頼りになると思います。