> 供給体制が整った場合、「接種する」と答えた人の割合は、日本は６４％で４位。最多は英の８９％、次いでスウェーデン（７６％）、独（７３％）。米は日本と同じ６４％。

首を傾げるばかりだが、これもまた安部公房の「良識派」を地で行く展開になるのか。
ご紹介があったヨハン・ブレーク氏の発言「新型コロナウイルスのワクチンを接種する位なら、東京五輪を欠場した方がまし。固い決意は変わらない。いかなるワクチンも望まない」━これが真っ当な反応だろう。
「その後のことは、もうだれもが知っているとおりのことだ」━安部公房も今次ワクチンは軽々に打つべきでないと警告している。

今出回っているコロナワクチンが全部有効性があっても、その結果が出て来るのは今年の後半だからだろう。今夏予定のオリンピックには間に合わない。

やるとすれば、全豪テニスでオーストラリアが行った徹底したコロナ感染予防対策を実施することが前提となるが、菅政権の現行のコロナ無能無策ぶりを見せつけられると、その前提をクリアすることも１００％不可能と断定せざるを得ない。

コロナ感染症のパンデミックな広がりは、世界的な競技の開催是非を世界各国に巻き起こしている。感染症との戦いでもある。

西欧・日本と米国では国民の開催可否が大きく異なる。米国では賛否が拮抗している。コロナに対する気持ちが大きく割れている。米国は感染者・死者とも非常に多いが、オリンピックに前向きといえる。

米国が支払う放送対価はIOCにとって大きな収入源であり、オリンピックに参加する競技者も非常に多い。電波に乗った広告効果もあり企業も前向きでしょう。
西欧と米国・日本の調査だけであり、北京オリンピックを開催する中国の国民の意思は無理であるが、少なくとも習近平がどのような考えを持っているかが明確でない。

ウイグルジェンダーに対しては米国だけでなく西欧も厳しい対応をしており、東京オリンピックも米国と中國の駆け引きが展開するのではないか。一番望ましいのは両方開催されることであるが、東京より北京の方が深刻である。何故なら冬の北京の場合は参加国がかなり限定されるからである。

>>3
東京オリンピックに中国と米国が駆け引き？何を言いたいのか、もっと具体的に言って下さいな？

>>4
親中反米反日の方には応えません。悪しからず。

>>5
嫌中親米親日でないとあきまへんか。ええ年しておもろい人ですな。