コロナ感染症のパンデミックな広がりは、世界的な競技の開催是非を世界各国に巻き起こしている。感染症との戦いでもある。

西欧・日本と米国では国民の開催可否が大きく異なる。米国では賛否が拮抗している。コロナに対する気持ちが大きく割れている。米国は感染者・死者とも非常に多いが、オリンピックに前向きといえる。

米国が支払う放送対価はIOCにとって大きな収入源であり、オリンピックに参加する競技者も非常に多い。電波に乗った広告効果もあり企業も前向きでしょう。
西欧と米国・日本の調査だけであり、北京オリンピックを開催する中国の国民の意思は無理であるが、少なくとも習近平がどのような考えを持っているかが明確でない。

ウイグルジェンダーに対しては米国だけでなく西欧も厳しい対応をしており、東京オリンピックも米国と中國の駆け引きが展開するのではないか。一番望ましいのは両方開催されることであるが、東京より北京の方が深刻である。何故なら冬の北京の場合は参加国がかなり限定されるからである。