民衆にとって合理性ゼロだろうが五輪開催まっしぐらの政府／企業。それを揶揄した英紙タイムズの「日本政府＆スポンサー企業＝止まらない暴走列車」━これは幾つも既視感がある喩えでないか。かつて無謀な戦争に突入した政府／軍部、「人間」捨てて一億総エコノミック アニマルと化した経済至上主義時代、バカみたいな暗記、暗記で過熱する受験戦争、等々．．．日本人は視野が20度くらいしかないのでないか。あるいは、「暴走列車」に乗るのが好きな国民性なのだろう。ご愁傷様だ。

ご投稿のように、オリンピックを実施する場合、無観客でも様々な懸念がある。その懸念を列記しているが、実施する場合は当然対処しなければならない事項である。

対処方針を明確化して、当然国会で討議しなければならない。与野党とも政府に対して想定されるリスクをクリアするように前向きな話し合いがもたれるべきでしょう。
当然のことながら「WHO」も「IOC」に対して開催時の感染症対策を明確にして提示し、「IOC」と話し合いを持つべきでしょう。

きっとコロナウィルスは、観客と選手を見分け、選手には感染しないのだろう？

ビル・ゲイツや米国の感染症最高権威のファウチらがWHOにパンデミック宣言させて、米国のDSが追い求める「資本主義のリセット」に資するという構想を描いていたことは２１世紀に入ってからのこれら二人の講演を見れば分かる。

昨年３月、その事件が思惑通り起こった。西欧の主要国は軒並みにロックダウンに打って出た。強権発動だ。米国DSにとって好機到来と言えよう。ところが、想定外の二つのことが、一つは起こり、二つ目は判明している。

起こったのはトランプの自然免疫獲得政策で、判明したのはネアンデルタール人との混血遺伝子の濃淡の具合でCOVID-19に対する免疫傾向が大きく違うと言うことだ。つまり、東アジア人がCOVID-１９に対する免疫が高いのだ。

世界が東アジア人の持つ遺伝子で埋め尽くされていれば、トランプが喚いた中国風邪という認識は現実味を帯びて、東京オリンピックを敢行することは可能だろう。実態は、中国風邪と言う認識でCOVID-19に立ち向かった世界の顔役の米国の惨状は見るに堪えないのだ。残念ながら、オリンピックは諦めざるを得ない。

さわさりながら、気になってしょうがないのは、コロナに強い筈の新モンゴロイドの日本人のコロナ死亡者数がコンスタントに、つまり一次函数的に増えているのだ。東アジア全体では死亡者数が低減に向かっているのに日本だけがコンスタントに増えている。せめて、お隣の韓国並みに死亡者数を減らすべきだと思うが、安倍菅政権は無能で何も出来ない。実に悲しい。

>>2
IOCは米国の商業資本に頭が上がらない卑しい利権団体です。WHOはビルゲイツやファウチのパシリ集団。両団体ともに具体策も何もある筈がありません。