歴史には必ず「IF」の局面が出る。
「あの時こうであれば」という局面である。
「日米開戦でもそういう局面はある。
近衛内閣が崩壊し、東条内閣ができて、東条は日米開戦にむけ、突っ走る。
ここで｛IF｝を考えてみたい。
・東久邇宮は日米開戦に強く反対していた。
・その旨を東条陸相にもはっきりと述べている、
・近衛内閣崩壊の時、最有力だったのは、東久邇宮であった、
・もし、東久邇宮が首相になっていれば少なくとも数か月は戦争に入っていない、
・この間に欧州では戦線が劇的に変わっていく。ドイツがソ連と戦い、敗走していく。
主戦論の多くは「勝ち馬に乗れ、ドイツに乗れ」であった。ドイツはいそうという事態になれば、一気に軍部の空気が変わる。
・ではなぜ、東久迩でなく東条が首相になったか。その責任は昭和天皇と、木戸内相にある。
その部分を『日米開戦の正体』から引
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コメント
日本の当時の貴族が内乱の心配をしたのは私にはよく理解できます。彼らは５．１５事件、２．２６事件にロシアのボルシェビキの臭いを嗅いでいたわけですから。勿論、専門家の目には日本の軍人のテロがプロレタリア革命とは全く無縁のものであることは明らかなんですけど、財産家の貴族にとっては恐怖だったと思います。
そして東条が選ばれ、米国と戦争し敗北した結果、マッカーサーがしたことは、私の目には、ロシアのプロレタリア革命と実質的に同じことをやったと映るのです。皮肉なものです。天皇制は国有化され貴族が没落し堤や五島が跋扈した。三井、三菱等の財閥は完全に解体されて資本家なき「公共資本主義（私の勝手なレッテル）」で再スタートしたのです。天皇家も三井家も岩崎家も無産階級になった。中国共産党は日本のこの「公共資本主義」を研究し、鄧小平と周恩来を起用、今の経済大成功に結びつけた。このような流れで私は日本と中国をとらえています。
現代文化会議「太平洋戦争の起源」講師秦郁夫氏のお話を聞いてきました。事務局の方が、開戦時、米国の情報をどのように把握していたか？と質問したのに対し、「情報提供者は情報を求める人に合わせた情報を提供する。情報を求める人には、情報を求める人に合わせた情報提供者が群がる」という話は、うなずけることが多々あります。
孫崎さんの話にもありましたが、外務省の各国大使館が、東京にイラクなどのように的確な情報を提供しても、上司は局長、次官の意向を忖度し、上にあげることなく、抹殺してしまう。誤った判断がまかり通ることになる。
安倍首相のように、方向が明確化していると、安倍首相と同じ方向で、同レベルの人しか意見具申できなくなり、国内はともかくとして、国際社会と遊離しかねない。
書籍購入をアマゾンで予約済み．最初はいつもの書店に予約を御願いしようかと考えていましたが，現在の自民・公明の安倍政権嘘八百政治／強権悪徳政治を検証する関心の高いタイムリーな書籍なので，確実に早く読みたいのでアマゾンで注文した．２０１５年５月１３日からの配送到着の予定となっています．配本到着を楽しみに待っています．コメントはそれを読んでからにしたい．こんな最悪のヒトラー政治は一生に一回あるかないかのことだろう．このような時に脳内だけの単なる評論ではなく微力ながらでも実際の行動につなげられる人が真の知的人間かも知れない．（２０１５年４月２６日）
(ID:18367902)
時場所を問わず、権力の源泉は、武力であり、資金力である。民衆の力などは、権力の組織力を使ってどのようにでも変えられるということである。過去の戦争突入と同じように、今回の「集団的自衛権行使法」によって、地球上のどこであっても、時を選ばず、自衛隊が「死」を覚悟して赴くということである。国民の多くが反対しても、平和憲法を改正せずとも放棄できる憲法無視政府は、民主主権の民主国家の政府とは言えない。抑制のきかない理性が欠如した首相はじめ国会議員には、三権分離の国家機能も働かないといえます。演説のうまいポピュリズムアジテーターが活躍できる基盤が日本にはいつも潜在化している。中韓だけでなく国際社会からいつも色眼鏡で見られており、米国での安倍演説に世界の視線が集中している。墓穴を掘る可能性が強い。