いまや経済のスケール等でもアメリカを脅かそうとする中国。アメリカの今後の展開、太平洋の治安状況はどう変わるか。そして日本の地位、生き延びる道は?
[目次]
●文庫版まえがき
●はじめに
日本はいま歴史的岐路に立っている/日本は対米追随で、本当に繁栄してきたのか/米国にとり、いま、東アジアにおいて最も重要な国は日本ではない
●第0章(増補)中国が米国を抜くのは、現実化している
二〇一二年の『不愉快な現実』書の目的は、「中国の大国化を真剣に考慮しない日本の世論に対する警告の書」/「CIAは量的な経済力では中国は米国の上とみなしている」/中国の技術は今や模倣、盗む段階ではなく、幾つかの部分でトップに出ている/台湾、尖閣周辺で米中が戦った時、米国は中国に負ける状況が発生/ハーバード大学の権威、アリソン教授も台湾正面で米国が中国に負けると指摘/「ニューヨーク・タイムズ」紙も台湾正面で米国が中国に負けると指摘

アメリカは中国に負ける; 日本はどう生きるのか (河出文庫) 文庫 –[目次]
- 登録タグはありません
この記事の続きを読む
ポイントで購入して読む
※ご購入後のキャンセルはできません。 支払い時期と提供時期はこちら
- ログインしてください
購入に関するご注意
- ニコニコの動作環境を満たした端末でご視聴ください。
- ニコニコチャンネル利用規約に同意の上ご購入ください。
新着記事
- 総合的に、GDPへの影響はマイナスが支配的、報復が加わると度合い増。プラス効果(国内産業保護)は短期的ながら、長期ではコスト増や貿易縮小が上回ると見られる。MRIの試算では、対中60%・他国20%関税の場合、米国GDPはベースライン比で▲1.7%ポイント下押し 16時間前
- WSJ[ウォール街はトランプがソフトランディングを台無しにすることを懸念、経済のパイロットが新たなメッセージ:シートベルトを締めろ]。消費者(注:米国の個人消費(対GDP比)は、2024-12に68.8 %)高額支出は借金と、食料、住宅、医療支出。クレジットカードの深刻な滞納は13年ぶり高水準 1日前
- トランプ大統領、関税が市場に与える影響の中、景気後退の可能性を否定せず。繁栄の「移行期」移行期は常にある…少し時間がかかる、と説明、2025年第1四半期の経済成長がアトランタ連邦準備銀行マイナス予測、NYニューヨーク連銀は健全と指摘。📉 主要株価指数は下落。🛢️ 原油価格が下落。 2日前
- XGrok村上春樹氏以外ノーベル文学賞受賞の可能性、多和田葉子は言語の革新性と国際的評価から可能性高い、小川洋子は感情の普遍性と翻訳の広がりで続き、柳美里は情念と社会性が注目。彼らの受賞可能性は、作品の文学的質だけでなく、ノーベル委員会のテーマや世界情勢にも左右される。 3日前
- NHK[トランプ氏「日本は米を守る必要ない」日米安全保障条約に不満]。歴史的に米国が日本に「不当な」圧力をかける時にこの論提示。安保評条約は「自国の憲法に従つて対処する:、米国憲法では戦争は議会の権限。他方NATO条約は「回復のため必要と認める行動(兵力の使用含む。)を直ちに執る」 4日前
コメント
コメントを書く(ID:21835634)
ファーウェーのお嬢さんが釈放された。
いかにも無理がある逮捕なのでこの解決しかないと思っていたが、
しかし、米国はカッコがつかないのでそれはしたくないだろうなと、
しかしした。
報復の逮捕を恐れて米国の財界人が訪中できなくなるようなことを
米国はしたのだが。
米国が通れば道理は引っ込む世界の終わり。
日本はもう終わっている世界秩序のままで生きていきたい国。
(ID:20213179)
庶民なりに日本は戦後外交の岐路に立っていると思い、購読しました。専門家が書かれた本で勉強になりました。
冷戦終結以降、核戦争の憂いも消えてバラ色の世界になると思ったら米国は軍事、金融、ITで世界覇権を追及するに至りました。コロナでも解りましたが、医療でも暴れていたようです。
平成年間は日本の製造業や経済が標的とされ東アジア諸国へのアウトソーシングもあり、失われた30年になりました。
30年間での改革はオウンゴールが多く、巨大な力に対処出来なかった面もあるようです。
アウトソーシングを東洋人の器用さで受け入れて力を付けた中国は世界覇権国に唯一対抗できる力を付けたと思われます。
エネルギーも中国西部で太陽熱エネルギーで水素と二酸化炭素からe-fuel合成燃料をもし低コストで精製できるようになるとすれば経済成長にエネルギーでの阻害要因は無くなります。
オーストラリアはどうも鉄砲玉にされるようですが、これだけは何とか避けて先端の素材部品や各種の製造装置だけでも技術開発力を維持し、技術漏えいを防止し、中国に日本は是非とも必要と思わせて複合的な経済の相互依存を維持し、安全保障を保管出来ればと思います。
そして韓国の朴槿恵元大統領の米中のバランサー仲介路線で最悪事態を避ける必要があると思います。
(ID:19005377)
高齢化元サヨクには非同盟、ウインウイン、内政不干渉、平和第一という4つの大原則があるんです。
それに基づき、文章が展開されます。ですから、
背後にはパトロンも無いし、広告主もいません。
ずっとそれで通して来てますが、貴殿はそのことについてまだ気が付きませんか。