【ブロマガ月別アーカイヴ: 2012-12 / 2013-1 / 2013-2 / 生放送はこちら 】
「日本経済新聞」傘下の9日付「日経産業新聞」の見出しには思わず嗤いました。
北京周辺など中国で発生した大気汚染が福岡市はじめ日本にも影響を広げている。汚染の状況はかなり深刻で、中国では健康被害が出る恐れが高く、当局は外出を控えるよう呼びかけている。汚染の中でも今回、問題になっているのは「ＰＭ2.5」と呼ばれる微少粒子状物質であり、肺がんやぜんそくなど呼吸器系に害を及ぼすといわれる。
僕が日本外国特派員協会のメンバーだったら，以下の見出しで記事を配信しちゃいますね。
「日本の放射能汚染、解決阻む国策企業の既得権益」
「再引用」開始福島周辺など日本で発生した原発汚染が太平洋はじめ海外にも影響を広げている。汚染の状況はかなり深刻で、日本では被曝被害が出る恐れが高く、「にも拘らず、」当局は安全と信じるよう呼び掛けている。汚染の中でも今回、問題になっているのは「セシウム137」と呼ばれる放射性同位体であり、染色体異常や甲状腺癌など呼吸器系に「に留まらぬ」害を及ぼすといわれる。「再引用」終わり
既に2月6日の生放送で、「不思議なのは中国から汚染物質近づいてるから福岡にはお外に出ちゃいけない子が増えてるとか、考えてみれば東日本はどうなんでございますか？って事ですよね。30km圏内は放射能に占領された領土な訳でして」
と申し上げました。
有り難くも「木下カツコ」さんが僕の生放送を再録ツイート下さっていて、今回分も
でお読み頂けます。
彼女のツイッターは
まとめは
感謝深謝ですね。
で、日本「害告」特派員協会の一員として更に真実wの「翻訳」を続けてみましょう。
原文中国の大気汚染は1990年代半ば以降、深刻化しており、中国の新聞には全国の大気汚染情報が毎日、掲載されているほどだ。ただ、汚染の内容は大きく変化している。かつては最大の汚染源は石炭火力発電所で、窒素酸化物（ＮＯx）や硫黄酸化物（ＳＯx）が最も深刻な問題だった。酸性雨などの原因となるもので、中国各地の湖沼が酸性化し、魚など生物が激減した所も少なくなかった。翻訳日本の環境汚染は1950年代半ば以降、深刻化しており、日本の新聞には水俣病、新潟水俣病、イタイイタイ病、四日市ぜんそくの四大公害病情報が毎日、掲載されていたほどだ。ただ、汚染の内容は大きく変化している。かっては最大の汚染源は化学工業会社や金属鉱業会社で、水銀やカドミウム、亜鉛酸ガスが最も深刻な問題だったが、現在は電力会社で、日本各地の田畑や森林、河川、海域は放射能汚染で生態系に深刻な打撃を与えている。原文中国の大気汚染の背景にはディーゼルエンジンと燃料のイノベーションという課題があるが、それを達成するには大手国有企業の既得権益を打破するという政治の問題がある。中国の大気汚染は一筋縄では解決できない。翻訳日本の放射能汚染の背景には総括原価方式とプルサーマル計画という課題があるが、それを打開するには大手国策企業の既得権益を打破するという政治の問題がある。日本の放射能汚染は一筋縄では解決できない。
なあんて連休中のお楽しみを行いましたがw、これは取り上げた「日本経済新聞」単体の問題ではなく、「強きを助け・弱きを挫く」報道に疑問を抱かぬ、洞察力の欠落したＢ層な面々が大量に増殖している日本全体の問題です。
その意味では、畏友w勝谷誠彦氏が常にネタとする「朝日新聞」にも優秀な書き手が存在するように、「日本経済新聞」にも以下の記事を出稿した勘性を有する記者が居ます。
「福島に来た世界の閣僚が訪れなかった場所」と題して昨年12月23日に「フクシマノート」としてアップされた記事です。
国際原子力機関（ＩＡＥＡ）は来年にも福島県内に原子力発電所の事故に対応する拠点を設ける。ＩＡＥＡが、本部のあるオーストリア・ウィーン以外で拠点を設けるのは初めて。原発事故が起きた時にどんな対策が必要になるかを学ぶ訓練施設にもなる。福島の教訓を生かすため、世界の英知が結集することになる。ＩＡＥＡが福島県内に設けるのは、緊急時対応ネットワーク（ＲＡＮＥＴ）の能力研修センター（ＣＢＣ）。原発事故が起きた時に使う放射線計測器や防護服などを配備するほか、日本語が堪能なＩＡＥＡの調整官が１人常駐する。原発事故が起きた場合、現場に急行して原発周辺の放射線量を測定したり住民を避難誘導したりするノウハウを学ぶ。ＩＡＥＡの研修センターが設けられるのは世界で初めて。外務省国際原子力協力室の担当者は「経費削減の要求が厳しい国際機関が海外に拠点を設けるのは異例だ。福島県から強い要望を受けて実現した」と説明する。今年８月には佐藤雄平・福島県知事がウィーンのＩＡＥＡ本部を訪ね、天野之弥ＩＡＥＡ事務局長と面会し、福島県内に進出するよう要望していた。福島県がＩＡＥＡに拠点設置を要望したのは復興で力を借りるため。除染や放射線モニタリング、放射線による健康管理などは高度な知識が欠かせない。福島県だけで賄うことは不可能で、国際的な知見を得るのが狙い。世界から訪れる研究者らが増えれば、県内経済の回復を後押しする効果も期待できる。放射線に詳しい専門家に地域の現状を知ってもらい世界に正確な情報を発信してもらえれば、風評被害の払拭（ふっしょく）にもつながる。研修センターは当面、福島県庁の隣にある自治会館に設ける。東日本大震災の直後には、倒壊の危険性が指摘された本庁舎に代わって、災害対策本部やオフサイトセンターが置かれたほか、臨時の記者クラブも入っていた場所だ。来年にも会館内の一室を借りてセンターを立ち上げる。ただ、これは仮の事務所で、2015年度にも福島県が三春町に建設する「福島県環境創造センター」（仮称）に拠点を移す方向だ。環境創造センターは日本原子力研究開発機構や国立環境研究所なども拠点を設ける見通し。国内外の研究者が集い、除染や廃炉、健康管理などを担う世界的な拠点になる。しかし、県民にはＩＡＥＡとの協力に否定的な意見も少なくない。ＩＡＥＡはあくまでも原発を推進する側の国際機関であり、原発事故からの復興を願う福島県との方向性は必ずしも一致しないからだ。福島県の荒竹宏之生活環境部長は「県民に（ＩＡＥＡとの協力を）押しつけてしまえば、反発を受けることはこれまでの経験から分かっている」と話す。佐藤知事も「福島県は県内にある全10基の原発の廃炉を求めている。ＩＡＥＡとの協力は除染とモニタリング、健康調査の３分野に限られる」と原発推進の立場からの協力は受けないと強調した。福島県とＩＡＥＡとの協力に関する覚書の署名式は、12月15日に福島県郡山市で政府などが開いた「原子力安全に関する福島閣僚会議」の会場で行われた。同会議は東京電力福島第１原発の廃炉に向けた取り組みの現状や除染などの活動を世界に向けて発信するのが狙い。専門家向けの視察もスケジュールに組み込まれた。関係者は福島第１原発や福島市で汚染土を一時保管する仮置き場などを見て回り、原発事故からの復興に向けた取り組みも紹介された。ただ、原発事故がもたらす災禍がリアリティーをもって世界に十分に伝わったかどうかについては、やや心もとない。記者会見を開いた米原子力規制委員会（ＮＲＣ）のアリソン・マクファーレン委員長に、福島県内では原発事故で16万人がいまだに避難生活を続けていることに対する感想を聞いた。委員長は「初めて知った。避難された方々にはお悔やみを申し上げる」と語った。会場内には福島の復興に向けた取り組みを伝える写真やパネルが張られ、英語で説明が書かれていたが、避難民の生活や賠償の状況に関する解説を目にすることはなかった。会場となった郡山市のビッグパレットふくしまの隣には原発事故で避難を強いられた川内村と富岡町の仮設住宅が並んでいる。会場からわずか５分程度の距離にあり、簡単に見学もできただろう。遠方から福島県を訪れる貴重な機会だけに、立ち寄ってもらっても良かったのではないか。会議では原発の推進に向けて、透明性が欠かせないと繰り返し強調されていた。しかし、会場内にこもって会議を続けるだけでは、福島第１原発事故で失った原発への信頼を回復するのは難しいだろう。（竹下敦宣）
記事中程の
「佐藤知事も『福島県は県内にある全10基の原発の廃炉を求めている。IAEAとの協力は除染とモニタリング、健康調査の3分野に限られる』と原発推進の立場からの協力は受けないと協調した」
との一文を以て、“提灯記事”だと粗探しの如くに揶揄するのは些か浅薄です。
ニャル程、渡部恒三氏の秘書から民主党参議院議員を経て福島県知事に“転身”した佐藤雄平氏は、以前に「日刊ゲンダイ」連載「にっぽん改国」2011年12月15日号で僕も以下の如く慨嘆した人物です。
11月21日、共同通信は以下の“秀逸”なる記事を配信するも、掲載した新聞社は全国で僅(わず)か3社でした。「福島県の佐藤雄平知事は21日、外務省が在京大使館関係者や各知事らを招いて都内で開いたレセプションで、東京電力福島第1原発事故を踏まえ『図らずも有名になった福島県知事の佐藤雄平でございます』と挨拶」。「『私は（福島原発から）60キロの所に8ヶ月居たんですよ。元気でしょ』とも述べた。10月31日には福島県庁でアジアの女性モデルの表敬を受けた際に『今、世界で最も有名な首長、私かもわかりません』と発言している」。TPP交渉参加、消費税率引き上げを、「捨て石と為っても遣り遂げる」と大言壮語した宰相NÖDÁと同様、多くの真っ当な日本人との余りの心智(メンタリティ)の違いに、思わず言葉を失います。
この他の佐藤氏に関して言及の寄稿一覧
閑話休題。
「しかし、県民にはＩＡＥＡとの協力に否定的な意見も少なくない。ＩＡＥＡはあくまでも原発を推進する側の国際機関であり、原発事故からの復興を願う福島県との方向性は必ずしも一致しないからだ」
と述べる竹下敦宣記者の秀逸な視点は、後半です。
「『原子力安全に関する福島閣僚会議』は東京電力福島第１原発の廃炉に向けた取り組みの現状や除染などの活動を世界に向けて発信するのが狙い」。「ただ、原発事故がもたらす災禍がリアリティーをもって世界に十分に伝わったかどうか」。「記者会見を開いた米原子力規制委員会（ＮＲＣ）のアリソン・マクファーレン委員長に、福島県内では原発事故で16万人がいまだに避難生活を続けていることに対する感想を聞いた。委員長は『初めて知った。避難された方々にはお悔やみを申し上げる』と語った」。「会場内には福島の復興に向けた取り組みを伝える写真やパネルが張られ、英語で説明が書かれていたが、避難民の生活や賠償の状況に関する解説を目にすることはなかった」。「会場となった郡山市のビッグパレットふくしまの隣には原発事故で避難を強いられた川内村と富岡町の仮設住宅が並んでいる。会場からわずか５分程度の距離にあり、簡単に見学もできただろう。遠方から福島県を訪れる貴重な機会だけに、立ち寄ってもらっても良かったのではないか」。「会議では原発の推進に向けて、透明性が欠かせないと繰り返し強調されていた。しかし、会場内にこもって会議を続けるだけでは、福島第１原発事故で失った原発への信頼を回復するのは難しいだろう」。
「『フクシマノート』は、福島県内の支局記者を中心に、福島第１原子力発電所事故の現状や影響を専門的な見地を踏まえて書き下ろす現地ルポ」だそうで、竹下記者も支局記者の１人かも知れません。が、「産経」「読売」と並んで原発保持が社論に掲げる「日経」に、この記事がアップされたのはパチパチ物でしょ。最後の一文が「福島第１原発事故で失った原発への信頼を回復するのは難しいだろう」であったとしてもね。
「だから、言わんこっちゃない！」では「誤送船団・忌捨クラブ」という表現を用いますが、それはマスメディア全体を揶揄しているのではなく、政官業学報の“お貸し下げ情報”をペーストして垂れ流すだけの心智、逆に批判ありきで重箱の隅を突くだけの硬直した心智、これらの「呆道」を嘆き憂いているのでして、洞察力に富む「智性・勘性・温性」を併せ持った書き手と思しき人物には、座布団進呈を続けますデス。
まあ、視野狭窄な上司が居たりすると、ヤッシーに評価される記事を出稿したお前は危険人物だ、なあんて難癖を言われちゃうかも知れませんが（苦笑）。
「ボーイング787」問題では
2月8日号
2月1日号
で
「ウォール・ストリート・ジャーナル」「フォーブス」「ロイター」等の海外メディアの秀逸な記事を紹介しましたが、この間、密かに「日経」ニューヨーク駐在の杉本貴司氏の心智に直目していました。
という9日付記事は、「日経ならでは」の産業情報記事ですが、同じく
9日付紙面（電子版8日付）に掲載された
（紙面では「787、運行再開へ壁高く 原因究明、国際分業で難航 認可や設計見直しに時間」）
は、実に調査報道記者としての勘性に彼が富んでいる事を証明しています。
敬意を表して全文を紹介。
【ニューヨーク＝杉本貴司】
米ボーイングの新鋭中型機「787」の運航停止が長期化する見通しになった。(1)原因究明、(2)電池の認可条件見直し、(3)設計の変更、(4)運航認証の再取得――という４つのハードルが立ちはだかるためだ。これまでに、電源全体が何らかの理由で異常な高温となる「熱暴走」が主因とみられることまでは判明。ただ、発生プロセスには不明な点も多く、運航再開までは曲折がありそうだ。米運輸安全委員会（ＮＴＳＢ）は７日の記者会見で、熱暴走に至ったプロセスの一部を解明したことを明らかにした。それによると電源を構成する８つの「セル」と呼ばれるリチウムイオン電池のうち１つが何らかの理由でショートした。これが隣接するセルにも広がり熱暴走が発生した。今後は、なぜセルがショートし、連鎖反応が起こったのかという２点の解明が焦点になる。壁は高い。最初の関門は787の国際分業体制だ。特に電源は８カ国の専門メーカーで分業生産する。ＮＴＳＢのほか米連邦航空局（ＦＡＡ）や各国当局などで構成する調査チームは設計や生産工程の検査を行い、データを擦り合わせて検証する。作業は膨大だ。「電気飛行機」ともいわれる787の電子制御システムも原因究明の壁となりそう。787では「フライ・バイ・ワイヤ」と呼ぶ高度な電子制御を採用。以前は重量物の油圧装置で主翼などを動かしたが、電線１本で電気信号を介して操作する方式に変えた。エンジンから圧縮空気を室内に送っていた空調も家庭用エアコンと同じような構造を採用した。いずれも大幅な軽量化が狙いだ。半面、電気系統のどこかに不備があり、一時的に電池の負荷が高まった可能性がある。複雑なシステムの中で問題点を特定するのは難しい。原因を究明しても難題は多い。ＮＴＳＢのデボラ・ハースマン委員長は電池の認可条件見直しを明言。改正には一定の時間がかかる。ボーイングはこの新基準に合致するよう設計を変更する必要がある。すでに電池内のセル間を隔てる隔壁を増強し、高熱が他のセルに波及しにくい構造にする案が浮上。だが、まずはセルがショートしないよう設計を改善することが必要で、隔壁の増強は最低限の対応策だ。根本的な原因が分からない以上、現時点で打てる手は限られる。さらに設計変更には国境を越えた調整が伴う。航空機の製造現場では、細かい作業１つずつに作業誤差などの認証を課すからだ。複数国にまたがる外注工場で一から工程を見直す必要に迫られる可能性がある。一連の作業を経た上で「1000％の安全が確認できれば」（ラフード米運輸長官）、ＦＡＡの許可を経て運航を再開できる。787復活への道のりは長そうだ。
実はネット上にはアップされていませんが、
紙面では「787再開に立ちはだかる課題」と題してフローチャート＝流れ図も掲載されていて、本社側の心智もニャカニャカです。
①事故の原因究明（米当局は30日以内を目指すが難しそう）⇓②電池の認可条件見直し（厳格化は必至の情勢）⇓③設計の変更（電子制御システム全般に及べば国際分業が裏目に）⇓④米当局などからの認証再取得（以前よりも厳しい審査が求められそう）⇓運行再開
燃料20％カットが可能だからとリチウムイオン電池を採用したボーイング社の数値至上主義が齎した悲喜劇でしょ。
ニッケル水素電池を採用するよりも電池重量は50％＝37ポンド≒16.8kg「も」軽く、即ち総重量50万2500ポンドの787型機を0.01％「も」軽くする事が可能だから、リチウムイオン電池マンセーと猪突「盲信」した訳ですから。
と、2月8日号の最後でも既に言及していた「科学を信じて・技術を疑わず」の隘路を改めて痛感します。
杉本記者の秀逸な記事の紙面上では、
東京本社側で取材したと思しき「電池自体の熱暴走に疑問」と題する首都大学東京の金村聖志教授（電気化学）のコメントも付されていますが、う～む、このコメントはねぇ（苦笑）。
「米運輸安全委員会（NTSB）がリチウムイオン電池のセルがショートしたと見ているのであれば、配線と電池をつなぐ端子が何らかの原因で異常加熱して発火した可能性がある。ただ、電池自体が熱暴走したとの見方には疑問だ。仮に電池内部に問題があり熱暴走が起きたのであれば、容器が破壊されるぐらい、もっと激しく燃えたはずだ」
2月8日号で紹介した
「ＮＨＫが報じた『８つの電池を離して配列していないなど、バッテリーの設計に問題があった可能性も』」
という視点が欠落しています。
エネループに象徴されるニッケル・水素蓄電池でなく、高発熱のリチウムイオン電池を、それもノートパソコンサイズを8個も、放熱されにくい場所に「押し込めて」軽量化・効率化を図った「発想」と「哲学」自体に疑問を抱いていない点が、「科学を用いて・技術を超える」の弁証法とは180度どころか540度異なるアルゴリズム＝algorithmな袋小路に入り込んでいる自分に無自覚ですね。
はてさて、本日号では「発送電分離」問題の続稿や、地方自治体の「駆け込み退職」問題や、その他の各種1行情報的紹介と分析も行う予定でしたが（汗）、既に引用も含めて8000文字近く！
ニャので、本日18時から放送のBS11「田中康夫のにっぽんサイコー！」
で1時間、
西武百貨店元社長の水野誠一氏を迎えて「TPPは『注文の多い料理店』だ！」
「週刊ダイヤモンド」元編集長の辻広雅文氏を迎えて「世界が注目する『アベノミクス』に死角はないか！？」
が言及した点も踏まえて、「関税」云々に留まらないTPPの悪夢を次号では詳述しましょう。
本日放送分の映像アーカイヴは12日（火）夕刻には
にアップされます。
＆明日11日（月）21時～ホリデーSP無料生放送「あとは自分で考えなさい。」もヨロピク。
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