個人的な感想ですが、アベノミクスがスタートした２０１２年末以来、国内の株式投資で面白いと感じたのは翌年の２０１３年から２０１４年一杯と思います。


　それ以降は、ひたすらインデックスが乱高下した記憶ばかりが残ります。
　自身の投資でもその間に随分と値上がりしたものもありますが、それらの大半は１３年の前半まで、またはそれ以前に投資したものばかりで、１４年１０月の 日銀緩和第二弾以降については（自身の追加投資が少なかったこともあり）パフォーマンスは良くありません。機動的な投資スタイルでは無いことも理由と思い ますが、何せ動くものに付くと言う短期的な投資は仕事柄も無理ですので（＾＾；）


　２月４日のコラムにて、昨年半ばに日経平均が２０，０００円前後を上下していた頃からの円安効果による最高益予想や、中国バブルの崩壊予想などを挙げていくとリーマンショック前に似ている部分があると書きましたが、果たしてどうなのか？


　振り返って、２００８年夏はロシアがジョージア（グルジア）に不当な圧力をかけたものの選挙戦真っ最中の米国が効果的な対処ができなかったこと、そして 今回も同様に、中東の混乱が拡散していることに対して米国をはじめとした西側の足並みが揃わないことなどがダブって見えました。


　１０年ほど前にはサブプライム・バブルの影響や小泉政権の誕生で２００５年の半ばから株価の上昇が顕著になり、そして約２年後の２００７年央に高値を迎えました。今回は２０１２年末から上昇を開始して、ほぼ３年が経過したところです。
　但し前回の上昇期間を幅広く捉えるなら実際の上昇開始は２００３年の５月辺りからであり、上昇期間は約４年を上回ったと言えるのかもしれません。

　もちろん小職に経済動向の先読みなど出来ませんが、違いがあるとしたら、サブプライム・バブル崩壊時においてはＣＤＳやＣＤＯなどデリバティブによる巨 大な信用拡散が想像以上であり、それらの想定元本が大き過ぎ且つ見え難かったために不安が増幅して金融不安にまで繋がったことです。
　今回がそれに当てはまるか否かが大事なところと思います。つまり見えない信用膨張が起こっているのか否か。


　よく考えると結論としては以下のように導けるのではと思います。

　実体経済はそれほど変わっておらず先進国や中国経済の減速は実は想定の範囲内。信用膨張については管理が厳格化している欧米の金融機関より、中国発の データをどの程度に評価するべきかで方針が変わります。そして資源価格については仮に下落が行き過ぎているために不安を増幅させていると解釈するなら、実 はこれも「巨大化したマネーの仕業」と考えられます。


　投機マネーの行き過ぎにより資源価格が下げ過ぎているとの前提で捉えるか、実は見えざる内在リスクが膨らんでいることを市場が先読みしていると捉えるかで投資方針が変わるのでしょう。

　・・・と考えてくると、一番読み辛いのが中東情勢かと思います。以前なら中東情勢が不安定になると資源価格は上がったものですが、今は逆に下がっています。このミスマッチをどう考えるか？・・・などを紐解いていくことにより株式投資での検討過程を楽しむことが出来ます。

　そしてここから先は、株式投資なら個別企業の来年度予想や配当利回り、優待内容などに加え美人投票的な観点から投資案件を探るべきなのでしょう。

　ミクロ分析も得意な炎さんや石川臨太郎さんのご意見を参考にしつつ色々と研究している次第です（＾＾）


（街のコンサルタント）


（情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。また、当該情報は執筆時点での取材及び調査に基づいております。配信時点と状況が変化している可能性があります。）