新型コロナによるパンデミック発生から１年半を経過し、この出来事を契機に社会は大きく変化しようとしている。

　社会の変化はコロナが収束したとしても止まらず、むしろ加速していくことになる。

　コロナ前から起きていたスマホの普及やＩＣＴ化の動きはオンライン化、ＤＸ化を推進させ、ＩｏＴ化に向かう流れができてきた。

　ステイホームの潮流は住宅需要や様々な巣籠り需要をもたらすことになったが、これは感染拡大の落ち着きでやや元に戻りかかったようだが、そうするとまた収束しかかったコロナ感染が変異種の登場ととともに再拡大を見せ外出自粛要請が継続。ステイホームの潮流が沈静化するにはまだまだ時間を要す。

　日本にとっては不利となる地球環境問題は裾野の広い日本の自動車産業の優位性を揺るがしそうだがＥＶ化、自動運転化はもう後戻りできない。

　このように世界の変化は新型コロナ感染の中で加速度を増す可能性が感じられる。


　こうした社会の変化は住宅メーカーにも押し寄せようとしている。

　先日、熊本の住宅メーカーＬｉｂＷｏｒｋ（１４３１・時価８７２円）の瀬口社長は３Ｄプリンターで住宅をつくることに挑戦すると発言したが既に米国では実現しており、いずれのタイミングかで私たちはそれを目の当たりにすることになるだろう。その先駆企業となるのが同社ということになるが、その具体的な取り組みが明らかになる時期もそう遠い時期ではなく訪れるものと期待される。

　３Ｄプリンターで住宅ができるってどういうこと？
　夢物語のような話ではあるが、瀬口社長は大まじめに住宅そのものの概念を変えるという取り組みにも真剣に向き合っている。これが実現すると住宅の価格が大幅に下がるほか、工期も大幅に短縮される可能性がある。

　問題はその具体的な姿と言える。それは今ある住宅の姿とは似ても似つかぬ有り様かも知れませんが、未来を先取りした感覚の住宅を早く見てみたい。

　瀬口社長は米国のアマゾンやテスラのイメージでこれからのビジネスを思い描いている。同社は既存の住宅メーカーにはない最先端のビジネスモデルを掲げた企業として今後ますます存在感を高める可能性がありそうだ。


（炎）


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