億近読者の皆様こんにちは。

　お金の教育に特化したＦＰ、遠藤功二です。


　私は、小学生になったら家庭でお金の教育を行うことを推奨しています。
　前回の寄稿では、子供がゲーム依存ばかりしていると親は不安になる、というお話しをしました。

　今回取り上げるのゲームはボードゲームです。


　現在金融経済教育のためのボードゲームは複数存在します。

　ボードゲームの中でも有名なのが、ロバートキヨサキ氏が考案したキャッシュフローゲームです。

　億近読者の皆様であれてば、キャッシュフローゲームをやったことがある、もしくは聞いたことはある、という方は多いのではないでしょうか。


　キャッシュフローゲームは、「支出以上の不労所得を確保したら勝ち」というゲームです。

　不労所得とは不動産の賃料や株の配当のことです。

　現金を持っていても不労所得は生まれません。だから、現金はこのゲームでは得点になりません。このあたりは、流石「金持ち父さん貧乏父さん」を書かれたロバートキヨサキ氏のこだわりだと感じます。

　日本で流行った「人生ゲーム」の場合、お金を多く持っている人が勝ちです。

　それと比較するとキャッシュフローゲームは、金融教育のコンテンツとしては、投資大国アメリカらしい商品だと言えます。


●キャッシュフローゲームにはキッズ用もある

　大人向けのキャッシュフローゲームは有名ですが、実はキャッシュフローゲームには、キャッシュフローゲームフォーキッズという子供用があります。
　amazonページ　⇒　https://amzn.to/30Wbhaf


　ルールは同じで、「支出を上回る不労所得を得たら勝ち」というゲームです。

　子供用は対象年齢６歳以上となっており、
「収入が多い人がチャンスを掴める。」、「支出は悪」、「投資が善」
という非常にシンプルでわかりやすい構成になっています。


●日本人が学ぶべきはキャッシュフローゲームフォーキッズ

　大人向けのキャッシュフローゲームは、借金をしてでもどんどん投資をした人が結果的に勝つ場合があります。投資のタイミングも重要ですが、基本的には攻めた方がチャンスが巡ってきやすくなっています。
　私自身、ゲーム大会に出た時に試しに最高にアグレッシブに攻めたら初心者なのに勝つことができたのを覚えています。

　ゲームに乗せられて、勉強不足のうちに借金をして不動産投資を初めてしまうのは危険です。

　しかし、子供用のキャッシュフローゲームの場合、「借金」という概念がありません。

　プレーヤーは現金の範囲でしか投資物件を買うことができません。
　この部分が日本人向きだと言えます。

「借金をしてでも投資せよ。」

　この理論は、アメリカのような不動産が上昇トレンドに乗っている市場では通用します。
　または、日本でも不動産相場をよく勉強している人であれば、借金をして不動産投資をしても問題ないでしょう。

　しかし、日本では
「ワンルームマンションで失敗した。」
「アパートを建てたのに、サブリースで収支のマイナスが続いている。」
という失敗談が後を立ちません。

　不動産営業マンがする

「年金の足しにするために資産形成を。」

というトークは正しいのですが、物件が割高では投資はうまくいきません。

　多少割高な物件を買っても、もしくは多少空室が出ても耐えられるのは、収入が多い人たちです。


　不動産に詳しくない人が、勧誘に乗せられて

「収入が少ないから不動産投資で一獲千金を。」

と考えるのは危険です。

　「まずは、チャンスを掴むために収入を増やす。リスクを取るために収入を増やす。」

ということが学べるという点で、キャッシュフローゲームフォーキッズは、お子様とやるにはお勧めのゲームです。


「投資は、財をなすために大事だけど、収入が高くないと始まらない。今は勉強を頑張る時だ。」

ということをロバートキヨサキは子供たちに教えたいのではないでしょうか。


（遠藤）


［遠藤　功二氏　プロフィール］

　日本ＦＰ協会認定ＣＦＰ
　１級ファイナンシャル・プランニング技能士（国家資格）
　ＭＢＡ（経営学修士）

大学時代に借金に追われた経験からＦＰの資格を取得し、金融機関に就職。
証券会社と外資系銀行で延べ１，０００人以上の顧客を資産運用アドバイザーとして担当した経験上、日本には金融教育が足りていないことを確信する。
自己責任が求められる社会で、子供たちが自立して生きていけるよう、お金の教育講座を実施している。子育て世代の親たちと子供たちに、金融の知識を届けるため教育特化のＦＰとして奔走中。
ｗｅｂ：https://fpkun.com
メッセージ：koji.endo@fpkun.com


（情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。また、当該情報は執筆時点での取材及び調査に基づいております。配信時点と状況が変化している可能性があります。）