私は、「憲法９条の会」などで、しばしば公園にいく。圧倒的に６０代以降が多い。
そして、この方々は一様に「若い世代が運動に関心を持たない」ことを嘆く。
でも本当にそうであろうか。
かつて代々木でＴＰＰ反対大集会があった。三宅洋平氏が主宰した。通常は、ＴＰＰ反対集会では高年齢層が多いが、この時は圧倒的に若い世代が参加した。
御承知の通り、私は「ニコニコチャネル」で動画とブログの発信を行っている。
月１００円+消費税であるが有料であることに間違いはない。しかし、このに今３０００名が参加してくれている。有料にすると途端に参加者が減少する中で、大変高い数字である。このニコニコを開始した時、ニコニコの担当者から「孫崎革命が起きた」という。なにかというと、「ニコニコは若者の添加であるが、６０代以上を引き連れてきた」ということである。
確かに私自身は今７２歳である。世代的には６０歳以上であ
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コメント
若いから本質的なことをわかっていないとか、年配だから本質的なことを指摘できるということはないと思う。政治経済の世界はわからないことが多い。人生に関していえばもっとわからない。それは多くの年配の方も同じことだ。逆に言えば若い人間は年配の人間など当てにせず、手探りで自分の目と頭で考え行動しなければいけない。もちろん参考になる意見はあるかもしれない。ただ誰も正解など知らないのだ。こうあるべきなどと主張する人間こそもっともいかがわしい。人をそそのかすような言動をする人間はもっといかがわしい。old japのようにアメリカが好きならアメリカと心中すればいい。
「オスプレイは日本防衛にほとんど役立たず、自衛隊海外派兵で米軍戦略に奉仕する道具」と仰るが、どこまで本当かな?
「オスプレイは日本防衛にほとんど役立たない」ことを証明することは難しい。なぜなら、あらゆる戦争の局面を数え上げてそれぞれについて、有効、無効を判定し、しかもそれぞれの局面の存在確率も明らかにしない限り、上記の結論を主張することは無効だから、一方、こういう局面において有効出あると言うのは比較的、容易である。
「自衛隊海外派兵で米軍戦略に奉仕する道具」と、いかにもそれだけが用途であると主張するのは、余りにも無茶だろう。仮に日本の本土防衛（島嶼防衛も含め）には無効であると証明できたとしても、どういう局面で、米軍の戦略に奉仕できるのか、説明が必要だろう。一体、米軍が自国の（日本国近辺を除く世界の各地での）戦略にJSDFを利用するなんてことは可能性が低いのではないか。第一、JSDFには現代の第一線の戦闘に役立つような武器はほとんどなく、JSDFの隊員の身体的特徴は米国、ロシア、中国などの隊員の身体的特徴に一般的に劣り（背が低い、腕力が弱いなど）、戦闘意欲は彼らに劣るとも優ることはない（サラリーマン化-平和を望む傾向が強く、戦争を悪であると考えている）。
身体的能力の彼我の差については、大相撲、プロ野球、サッカー、ラグビーなどのファンなら良く分ってるよね。
(ID:18367902)
知識がなくとも，現象から理解できる問題は確かに２０，３０代の関心が高い。しかし、ある程度の知識と判断力を要求される問題では、６０代以上が４０％前後それ以上になってしまう。
私たち安保世代の直面した状況と現世代が直面する問題は、日常生活に直結する程度が大きく違ってきている。現在のほうが、中国の台頭によって、米国の力が相対的に低下しており、米国比重の重要性は高まっているが、比重を高めると日本の将来にとってのリスクが高まってしまう。そのような状況下にあって、米国比重を高める選択が日本にとって得策かどうかという問題である。ＴＰＰの問題も同じである。米国は、世界の経済をけん引した時代は終わっており、Ｇ７からＢＲＩＣＳ経済圏の重要性、比重が高まっているときに、米国論理の経済に支配されることが、日本の新時代を開くことになるかどうかである。
外交、経済とも国際的に多様化して、国境の線が消えかけているとき、過去の栄光にしがみつく米国に身を寄せる安倍政権の選択が正しいかどうかである。私たち、安保世代にとっては、あまりにも単細胞であり、世界の流れ、状況からかけ離れた選択をしていることに、孫崎さんと同じように、警鐘を鳴らさなければならないと考えています。
戦後レジームの脱却といっているが、日本の社会主義的共生社会は、我々世代の目から見れば成功であったが、小泉改革から、米国的資本主義を導入してきたがゆえに、若者の生活困窮化社会を到来させてきた。ＴＰＰによって今の標準的生活をしている人が貧困層に下落していくことに目を見開き直視すべきでしょう。