日本がおかれている状況、最後の３行に集約されていますね。国として向かうべき方向（脱米）は明らかですが、日本国内に「米覇権の最後のあがき」に加担し自己の利益を得ようとする、売国奴的、政治家、行政員、経済人がいることが問題ですね。泉房穂にかけたい。国際情勢に詳しくなさそうのが気になるけど、孫崎さんサポートおねがい。

完全に同意いたしますが、残念なのは、小生は先生より悲観的にしか考えられないことです。

> その「二正面作戦」に米国を引き出すためのものだったと言うことができる．．．米国は、東アジアでの「米中新冷戦」、そして欧州でのウクライナ戦争と、二つの戦いに同時に直面させられることになった。

プーチンにまんまと嵌められて、米国は「二正面作戦」に直面する羽目になった―ではないと思われますが。

> それが米覇権を東アジアと欧州、そして中東の「三正面作戦」に引き出し、その中でパレスチナの独立を勝ち取る作戦だったのは容易に理解することができる。

ウクライナでメドが立たなくなった米国（DS）による、ハマスの「動機」に付け込んだ戦略だった気が致しますが。

>「日米統合の新冷戦体制樹立」が深く音無で進められた一年だったと言えるのではないか。

「日米統合」は余りネガティブに響かないが、その意は米国による日本の完全な「ドレイ国」化である。米国から離れ出す国が相次ぐ中、「日本だけはゼッタイに離さない！」との固い決意の顕れでないか。日本は日本で、相変わらず「私を離さないで」状態。和姦成立ということだ。
ベトナム戦争でホー・チ・ミンは「自由と独立ほど尊いものはない」と言ったが、これは万国共通の真理だろう。だが、他者がそれを言うのをゼッタイに許さない勢力＝米国（DS）がいる。「そんな傲慢なDSの言いなりになって堪るか！」―ロシア、中国を始めとする「非米」諸国に理があるのは火を見るよりも明らかだ。しかし、東アジアの一角に今尚せっせと言いなりになって、ニコニコしているだけの国アリ。その末路はウクライナと同じだろう。

> それは、前明石市長、泉房穂氏が行う政治だ。

詳しくは知らないが、泉房穂氏は確たる理念と勇気を併せ持っているのでないか。後者は、殊に日本の政治家には圧倒的に欠けている旨、かつて来日したオリバー・ストーン監督も嘆いていたはずだ。日本が生き残るためには第二、第三の「泉房穂」も出てこないといけない。

＞根底にあった非米ＶＳ親米の世界史的攻防、■引き出された「三正面作戦」ウクライナ戦線では、親米覇権勢力の側の敗色が濃厚

　私はこの論者の主張に完全に賛同するものである。

　しかし、しかし、である。私はどうしても日本の言論状況を踏まえた時、大問題を指摘せざるを得ない。

　それは、日本の言論状況（ごく一部を除き）は、この状況認識や世界観に全く追いついてはいない、という根本問題である。

　それはサヨクを含む日本人の問題意識は、基本的に民主主義対専制主義だとか、パックスアメリカーナといった旧態依然とした思考回路から全く脱することが出来ておらず、アメリカ帝国の戦争屋、ネオコンと全く同じ主張を垂れ流すメディアの大本営発表と受け手の劣化B層により、ある意味で世界世論と隔絶したガラパゴス言論空間を形成している様相である。

　それは事実を無視した、その意味では、大前提を欠いた言論の横行と、それ故の誤謬の連鎖と言い換えて良いと思う。

　ウクライナでの戦争を例にあげるなら、簡単に状況を証明できる。

　まずウクライナの現状を見てみよう。

https://www.nytimes.com/2024/01/08/world/europe/ukraine-troops-exhausted-defensive.html

https://abcnews.go.com/International/hospital-sees-30-rise-wounded-ukrainian-soldiers-doctor/story?id=106197525

https://archive.is/2024.01.10-050810/https://www.wsj.com/world/europe/ukraine-russia-war-counteroffensive-5b309595

　以上は全て西側メディアによる報道である。加えて、アメリカ帝国による支援は先細り確実である。

https://thehill.com/policy/defense/4368496-congress-ukraine-aid-2024-supplies-dwindle/

　現実的にウクライナが勝利する条件や材料はない。しかも、ロシアには戦術核という最終手段もある。

　この事実を大前提として、論議のベースにしないと、まともな議論は出来るはずがない。日本においては、この「事実認識」が完全に欠落している。

　その証拠として、サヨクによるウクライナ情勢認識の誤謬の典型、日共の見解を引用したい。

「ロシアの侵略１年　無条件で直ちに完全撤退せよ」

https://www.jcp.or.jp/akahata/aik22/2023-02-23/2023022301_05_0.html

　ロシアの侵略？この事実認定は間違いである。でなければ、バランスを欠く。何故なら、この認識はウクライナ政治に関するネオコンの暗躍や、ウクライナネオナチらによる露系ウクライナ人虐殺といった事実を不問にしているからだ。

　無条件で直ちに完全撤退せよ？一言、するわけなかろう、である。無条件撤退するなら、そもそもロシアは特別軍事作戦を開始しないわ。しかも、現状勝っているし。これなど、サヨク的空論と言おうか？或いはネオコン的愚論と言おうか？どちらにしても非現実的な絵空事である。

　そしてなにより問題なのは、この「ロシアの侵略」とか「無条件で直ちに完全撤退せよ」という論理からは、件の論者が言う「非米脱覇権ＶＳ親米覇権の戦い」という構図、世界観は論理的に導き出し得ない。
　何故なら、非米側はロシアに覇権や侵略の意図を見ていないからこそ、アメリカ帝国らによる経済制裁や武器支援に与していないからである。それは、経済制裁にも関わらず、何故ロシアが経済的に強靭であるのか？SCOやBRICSにおけるロシアの地位を考えるなら、明瞭に読み取れる。
　逆に、「ロシアの侵略」という論理構成を大前提とするなら、防衛費増額やパトリオットのアメリカ帝国への逆供給にどのような反対の論陣を張るのか?
　「ロシアの侵略」は、サヨクとして、事実認定としても論理構成としても完全な間違いである。その証拠は、防衛費増額やパトリオット逆供給になんら有効な反対の論理を構築出来なかったテイタラクに示されている。
　
　少なくとも、サヨクが肝に銘じるべきことは、徹底的な反米であり、反安保でなければならない。そうでなく、ロシアの侵略を言うことは、ネオコンや戦争屋、軍産複合体のプロパガンダに絡め取られるおろかな愚かな態度でしかない。
　徹底的な反米であり、反安保を選択すれば、沖縄の基地問題も、横田空域や地位協定の問題についても、一貫した論理を構築出来るであろう。

　このB層ばかりの日本において、サヨクまでネオコンのプロパガンダに絡め取られて、ウクライナ戦争を煽るのは汚点以外の何ものでもない。そして「非米脱覇権ＶＳ親米覇権の戦い」という思想的地平に立つには、それは大前提となる。
　逆にそれすら出来ないなら、日本はアメリカ帝国とともに自滅する以外、「救い」はないのではないか？

https://kamogawakosuke.info/2024/01/05/no-2023-%e3%83%ad%e3%82%b7%e3%82%a2%e3%83%bb%e4%b8%ad%e5%9b%bd%e3%81%af%e7%b5%b6%e5%a5%bd%e8%aa%bf/#more-9846
ビル・トッテン氏のブログからの1月5日の紹介記事の一部を貼り付けです。注目するものです。

No. 2023 ロシア・中国は絶好調
投稿日時: 2024年1月5日
Russia – China Are on a Roll

by Pepe Escobar

戦争の犬が吠え、嘘をつき、盗む一方で、ロシアと中国のキャラバンは歩き続ける。

2023年は、後世に「ロシアと中国の戦略的パートナーシップの年」と定義されるかもしれない。この驚きの奇跡はスティービー・ワンダーのリズムの中で揺れ動くかもしれない。「ここにいるよ、ベイビー／署名され、封印され、届けられた、僕は君のものだ」という歌詞だ。

2023年の最初の11ヵ月で、ロシアと中国の貿易額は2,000億ドルを超えた。彼らは2024年までにそこまで行くとは思っていなかった。

これは確かに「リズムにのったパートナーシップ」だ。先週、ミハイル・ミシュスティン首相率いる大規模な代表団が北京を訪れ、中国の習近平国家主席と会談し、包括的なパートナーシップ/戦略的協力の全スペクトラムを見直し、アップグレードし、新しい重要な共同プロジェクトを含む形で合意が締結された。..................
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中国とロシア極東の共生

ロシアと中国のパートナーシップ拡大で最も印象的なのは、中国東北部の黒竜江省で計画されていることである。

その構想とは 州都ハルビンを中心に、広大な経済特区（SEZ）を備えた経済、科学開発、国防のメガハブにすることだ。

重要なベクトルは、このメガハブが広大なロシア極東の開発も調整するということである。これは、昨年9月にウラジオストクで開催された東方経済フォーラムで詳しく議論された。

ユニークで驚くべき取り決めとして、中国は今後100年間、ロシア極東の特定の緯度を管理することを許されるかもしれない。

香港在住のアナリスト、トーマス・ポーリンが詳述しているように、北京はこのために10兆元（1.4兆ドル）以上の予算を組んでいる。その半分はハルビンに吸収されるだろう。青写真は2024年3月の全国人民代表大会に提出され、承認される見込モスクワの下院ではすでに承認されている。

その影響は計り知れない。ハルビンは北京、上海、天津、重慶のように直轄市に昇格されるのだ。そして何よりも、プロジェクト全体を監督する中ロ管理委員会がハルビンに設立されことになるだろう。

北京大学を含む中国の一流大学はメインキャンパスをハルビンに移転する。国防大学と国防科技大学はハルビン工科大学と合併し、防衛産業に特化した新組織を設立する。北京、上海、深センのハイテク研究機関や企業もハルビンに移転する。

中国人民銀行は中国北部の本部をハルビンに設立し、株式や商品先物を取引する市場を完備する。

黒龍江省の住民は、ロシア極東の指定地域とビザなしで行き来できるようになる。新しい黒龍江経済特区は独自の税関区域を持ち、輸入税はかからない。

これは、BRI接続回廊や国際北南輸送回廊（INSTC）を推進するのと同じ精神である。その根底にあるのはユーラシア大陸の統合だ。..................
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戦前、満洲国建国に暗躍した参謀石原莞爾は、国内の農村の多産による貧困と世界大恐慌による不況の内政問題と日露戦争で獲得した特殊権益の問題、共産ソ連の南下に対する恐怖で生存権の追及の為に侵略戦争を遂行してしまいました。
そして石原参謀は満州への侵略と頭山満、宮崎滔天など日本人の中にいたアジア主義者達の考えの折半で編み出した五族協和の理論付けでアジアに合衆国を造り、新興の大国アメリカに科学技術・経済の発展で対抗しようとしたのだと思われます。
石原構想は,日本軍部の無謀な日中戦争や日米戦争の突入で夢破れ、大日本帝国や満洲国は瓦解滅亡してしまいました。

どうも中露は石原参謀の構想に近いもので再び、満洲国の故地黒竜江省とロシア沿海州で科学技術発展でＧ７に対抗しようとしているようでもあります。

中露は長い国境線から安全保障面で相反する立場でありますが、沿海州までの国境線は化外の地としてモンゴル・カザフと共同管理でシベリア鉄道やガス田権益の重点防衛で安全保障対策費を下げられます。
帝国ロシアは清国の権力が及ばないはるか北方を占領し、アヘン戦争戦争のどさくさに紛れて弱体化した清国から沿海州を手に入れたようでもあります。

ロシアは極東の沿海州を守り、中国黒竜江省や北朝鮮も？の力と合わせて科学技術を発展させる構想ならば、長い国境線は化外の地としてガス田や鉄道を中心に守る方が費用対効果があります。

厳しい国際環境ですが、日本としては朴槿恵大統領のバランサー仲介路線で経済の相互依存で安全保障を補完する必要があります。

自主外交で工作機械や自動車部品や半導体素材・部品や半導体製造装置などの生産財・資本財を米中に供給する事で仲介含めて安全保障を補完し、軍事費の増大を避ける必要性を感じます。

孫崎先生の本からは経済の相互依存は安全保障を補完できるとのことなので。これで日本は標的になる危険性がある核武装を避ける手立てにもなると思います。

「米中新冷戦」の最前線として日本の在りかた
①米覇権の最後のあがき、対中代理戦争の渦中に引き込まれる。
②「米中新冷戦」から脱し、自主的発展の道を踏み出す。

「米中新冷戦」は米中の戦いである。米中が戦えば日本はどのように対処すべきかということである。米中が戦えば、日本は米国に加勢することは当たり前のことである。対中代理戦争ということはない。あるとすれば米国を相手にすることはやめて日本を攻撃するということなのでしょう。中国が日本に宣戦布告するということでしょう。中国が日本に宣戦布告すれば止める方法はない。

日本が日米安保を破棄すれば、米国は日本に対して攻撃することもあり得るわけであり、日米安保を護持するか破棄するかの選択を問うていると考えるべきでしょう。このようなすり替えに対しては、安易に判断することなく慎重な選択が求められる。

採り上げ恐縮です。一方、Ｘ：敷地内１０本断層は「活断層ではない」とする北陸電主張了承━まさに「冬の川」氏の予言通りではありませんか！

まっしく、日本と言う国を米国に溶解させてしまう、ですね。実に鋭い指摘です。

上記を正確に言い換えれば、米国の私企業が日本と言う市場を独占するということになります。その好例がファイザーのｍＲＮＡワクチンですね。このワクチンは米国ではバイデンがそのセールズに本気になって取り組んだのですが、米国民は冷静そのもので売れてません。ところが日本ではバカ売れなんです。メーカーのファイザーは大満足でしょう。

上記のような現象は日本市場の多方で起こって来るでしょう。

そして最後は日本が誇る国民健康保険制ぢが米国の保険会社のサービスに取って代わられ、その時になって初めて日本が米国の植民地になっていることに気付くのです。

RT 1 Jan, 2024

プーチン、ロシアの真の敵を挙げる
https://www.rt.com/russia/590003-putin-names-russia-real-enemies/

ウクライナ自体は敵ではないが、ウクライナを支援している西側のエリートは敵である、とロシア大統領は語った－

プーチン大統領は月曜日、ウクライナは西側集団の単なる道具に過ぎず、西側はロシアと戦うためにウクライナを利用しているのだと語った。プーチン大統領は、そう語ったモスクワの軍事病院で、現在進行中の紛争で負傷した軍人たちと面会した。

西側によるキエフ支持の継続について質問された大統領は、ウクライナそのものよりも、西側集団のエリートたちこそがロシアの真の敵であると述べた。

「重要なのは、彼らが我々の敵を助けているということではなく、彼らこそが我々の敵だということだ。彼らは『ウクライナの』手で自分たちの問題を解決している、そういうことだ」とプーチン氏は述べた。

モスクワとキエフの対立は、ロシアを打ち負かそうとする西側のエリートたちによって画策されたものだ、と彼は示唆した。しかし、西側集団はその目的を達成することができず、その失敗は既に紛争に関する言説の変化に表れている、と大統領は説明した。

「つい昨日までロシアに『戦略的敗北』を与える必要性を語っていた人々は、今では紛争を如何に早く終わらせるかという文脈で言葉を探している」

「我々も紛争をできるだけ早く終わらせたい。我々は永遠に戦う気はないが、我々の立場を放棄するつもりもない」とプーチン氏は語った。

キエフが西側から受けた援助にも拘わらず、戦況は変化している、と同大統領は見立てた。ロシアは西側同盟諸国を軍事的に凌駕している。

キエフが西側から受けたあらゆる援助にもかかわらず、戦況は現在変化しつつある、と大統領は述べた。 同氏は、ロシアは軍事面で西側同盟全体を事実上上回っており、ロシアの生産力は更に高まるよう運命付けられていると示唆した。

「昔から『西側』はロシアに対処するという目標を持っていたにも拘わらず、我々が先に彼らに対処することになりそうだ」とプーチン氏は述べた。

「戦場では、彼らが徐々に『意気消沈』していくのが見えるだろう。砲弾が飛んできた時に、彼らが意気消沈『している』のか『していない』のかを判断するのは難しいだろうが、戦況が変化していることは概ねご存じだろう。いわゆる文明化された西側全体が我々と戦っているにも拘わらず、このようなことが起きているのだ」と同氏は軍人たちに語った。

ロシアの最新の推定によれば、紛争中に死傷したウクライナ軍は38万人を超える。ウクライナはまた、推定14,000台の戦車やその他の装甲車を破壊され、大きな物資の損失を被った。昨年6月初旬に開始されたキエフの反攻作戦の失敗により、16万人近くの兵士が犠牲になったとモスクワは主張している。

>>7
米中が戦えば、とノテンキなことを言ってるが、日本としては「戦争はヤメロ！」と米中に厳しく抗議するのが日本人の義務じゃないだろうか。

米国に加勢するなんてとんでもないよ。米国だって中国と戦争する気なんて元々ない。やったらワシントンが原爆で吹き飛ぶからね。もう時代が違うんだ。

バイデンや国務長官が中国と口げんかしてるが、その狙いは日本のボケを扇動して、中国に掴みかからせたいということですよ。

>>6
とても良い記事です。日本のボケ老人に読んでもらいたい。

>>9
追加

市場を米国に席巻され、腐敗堕落したキューバの主産業はカジノだった。その時の売国奴はバチスタ政権そのもの。正義に燃えたカーストロはアルゼンチンのチェ・ゲバラと二人三脚で米国を追放、今、非米グループの誕生で前途は洋々。

一億、総ボケになっている日本人は日本国土をウクライナみたいな戦場にして終わるんでしょうか。

>>13
多分そういう人たちは米国の中国に対する軍事力の優越に絶対的な信仰があると
思います。

「信仰」です。

わたしはちょっと前にyoutubeのコメント欄で、「米国よ、中国を千年立ち上がれないほど
徹底的に痛めつけてくれ」というコメントを読んだことがあります。

「信仰」は米国がベトナムからアフガニスタンまで戦争に負け続けても揺るがない。

今そういう人たちにとって対中戦争は救いです。
ちょつと前まで自転車しか走ってなかった中国の大都市に東京を凌ぐほどに
高層ビルが林立し、あっという間に日本を抜き去った今、中国が米国の軍事力で
徹底的に破壊される甘美な夢が彼らの生きる希望です。

日本も相当やられるだろうが、それでもよいと思っている。
中国の破壊がそれ以上なら。

本当に危険です。

>>12
ありがとうございます。
中露が極東の地で科学技術振興に協力し始めたのは注目すべき記事と思った次第です。