世界の地の果てはどこか。私はポルトガルとスコットランドで、この先は大西洋、最西端という場所を訪れたことがある。「最西端」だから観光名所になる。スコットランドでは近くに中華料理店があったのには驚いた。
行きにくいという点では内陸部の方がはるかに難しい。世界には海に囲まれていない国がある。モンゴルやアフガニスタンがそうである。では、海のない国だけに囲まれている国はどこか。欧州にリヒテンシュタイン公国があり、海のない国スイスやオーストリアに囲われている。だが面積わずか160平方キロメートルである。では、ある程度の大きさを持つ国があるか。ウズベキスタンである。この地へ行くのは昔は容易でなかった。このウズベキスタンの北西部、アラル海に面した所にカラカルパクスタンがある。地の果てと言っていい場所だ。ここにカラカルパクスタン美術館がある。
カラカルパクスタン美術館は元々、サビツキーと言うロシアの画家が
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室井佑月TBS「ひるおび!」突然降板。夫米山隆一氏の立候補表明と関係とされてるが、選挙の公示もなく届け出もまだ。日刊ゲンダイ発言「悪いことしている自覚あり 野党時代の菅氏発言を振り返る」「菅さんはまだ金が欲しいって? 夢見が悪くないのかな?」
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「GOTO」キャンペーンは明確に内閣支持率低下につながる。内閣支持率は共同支持50・3(前回11月14、15両日63・0)、読売新聞でも支持する61%(前回69)。読売世論調査「Go To トラベル」継続21%、いったん中止57%、やめる20%。
コメント
2000年当時から今まで「継続して」、米国が先進諸国のリーダーとして率先して地球温暖化問題に取り組んでいたらどうであったろうか。
まず、現実的にCO2を出さないためには、再生可能エネルギーでは需要に対して力不足であり、
日本では原子力発電がCO2を出さない安定した電力源として正当に評価されていたであろう。311後も、早期にほとんどの原発が再稼働していたにちがいない。
また、CO2だけでなく、環境全体にたいする意識が高まり、環境への配慮なく工業化をすすめていた中国(#)に対する視線は厳しいものがあっただろう。
(♯ ゼロ年代といえば、ネットでは廃液垂れ流しによる中国の赤い川、黒い川、黄色や緑色の川の写真やスモッグの写真がよくあげられていた。)
そういう中国に日本の会社が工場を移そうとすれば、環境に配慮のない企業として厳しい目でみられたに違いなく、日本国内の製造業空洞化の
スピードも今ほどではなかったであろう。そうなると、いわゆる就職氷河期もある程度緩和され、それに伴い日本の少子化も緩和された可能性がある。
また、日本の製造業空洞化に逆相関していた中国の成長のスピードはいまほどではなかっただろうし、
南シナ海に人工島をつくるという極めて大規模な環境汚染などは、決して許されなかったであろう。
こうしてみてくると、あのときゴアが勝てなかった結果は、おもうよりも大きな影響を現在に及ぼしているとおもえる。
それは現在のトランプ対バイデンも同じであろう。
ところで、カラカルパクスタン美術館にまつわる話は、今回はじめて知って、ちょっと感動した。
中国や北朝鮮にはこういうものはないであろう。
わたしは率直にロシア人のほうが知的レベルが高いためだとおもうが、少なくとも、文明のありかたが違うとは言えるだろう。
なお、孫崎さんは
>>彼が大統領になっていれば、ネオコン(新保守主義)の台頭はない。
とおっしゃる。
孫崎さんのご理解はともかく、管見では
あえて用語を厳密に定義しないで、「ネオコン的なもの、その背景にあるもの」と考えると、
それらは共和党とも民主党ともくっつくし、別に米国に忠実なわけでもないと考えている。
(ID:19005377)
「ゴアが大統領になっていたら、今日の地球温暖化はどうなっていただろう」
は非常に重たい仮定上の設問ですね。
私の答えは次のようなことです。
前提として当時の米国の政治構造がそのまま動かないとして裁判所がゴアの勝利を決めたらとしたら、と言い換えて考えてみたい。
当時の政治構造はネオコンが政治の中核にあって共和党を支持していたし、そのネオコンはパールハーバーを再現して、「テロとの戦い」という看板まで用意していました。ロシアをターゲットにして攻勢を本格的にかけることになっていました。内政では国家安全保障局(NSA)が場合により臨時政府になることまできめ細かく規定されていたのです。
そのような環境でゴアさんが地球温暖化を推し進めると言い出したら、民主党のジョン・F・ケネデイーさんよりもっと素早くスマートに暗殺されていたのではないでしょうか。米国とはそういう恐ろしい国です。
地球温暖化対策という地球の大課題は米国を当てにすることは難しいと思います。米国抜きで取り組む必要があると私は強く感じます。何故なら、
1.米国の支配層は化石燃料依存を放棄できない。
2.この地球は右翼や左翼の対立ではなく、REASONABLE VS UNREASONABLEの対立軸になりつつあるのに米国(安倍菅体制も入るかな)だけが右翼や左翼に拘っていて、その頑迷から卒業出来そうにない。