賭けで、トランプはバイデンを抜く。米国大統領選、世論調査トランプはバイデンを追い詰め、全米では依然バイデン優位トランプ43.4％、バイデン 49.6％だが賭けでは９月２日トランプが49.8％対49.7％でここ数カ月で初めてバイデンを抜く。バイデン陣営に勢いなし

私は米国大統領選を予測する時、少なくとも３つの指標を使用する。

①     全米全体の支持率

②     激戦区の動向

③     賭けの支持の動向

米国大統領選は総得票ではない。各州に選挙人数が割り当てられ、各州は商社が全どりである。ここから総得票数で負けても、選挙人数で勝つという事態が生ずる。２０００年のブッシュ対ゴア、２０１６年のトランプ対ヒラリー・クリントンがそれである。従って、①の全米全体の支持率では正確には把握できない。そのため、激戦区の動向を見る必要がある。これで選挙人数を積み上げていく必要がある。

　他方、賭けは、一般人より将来の見通しを織り込むなど予測がより正確に現れる場合が多い。さて、現在の状況を見てみたい。

①     全米全体の支持率　　トランプ43.4％、　バイデン 49.6％（8/12 - 8/31　平均）

②     激戦区支持率　　　　トランプ45.4％、　

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「八方破りの言動」は』、功罪がはっきり２分割される。

わかりやすいために、人心が賛成と反対に分かれ、もやもやした感じが一掃される。

米国内だけでなく、日本でも分かれるでしょう。中国内は国民の意思が出ないためわからないが、傾向としては、出始めているといえる。同じ政権内でも、李克強首相は、中国人の貧困層を浮き上がらせているし、重慶市の水害視察では、長靴姿で現場に入っている。一方習近平国家主席は、背広姿で現地を訪れているが現場に入っていない。最近二人の姿が対照的に浮かび上がっているのは、長老も二手に分かれているのでしょう。トランプ効果である。

米国選挙は、基礎票がはっきりしており、浮動票は２分する傾向があり、どちらが有利か最後までふたを開けなければわからないのでしょう。一方、中国が世界に向かって透明性を打ち出していくためには、トランプ氏は時代が求めている人であることに変わりないのでしょう。

[フレデイ タン (ID:19005377)]

どんな国でも同じ事。権力が維持され、支持を増し、強固にしたいなら、善政を布かなくても可能だ。国内、国外を問わず、敵を作り、攻撃すればよい。

この基本技をトランプは上手に使っている。トランプは若い時にニューヨークの地上げで実績を上げた男だ。彼は本能的にその技を駆使できるのだ。

トランプは黒人弾圧を厳しくしている。結果、ブラックでない米国人、つまり、黒人嫌いのオリエンタル、ラテイノの支持増に繋がっている。

トランプは中國をこっぴどく批判して見せ、経済で締め上げようとしている。これによって、働く場所が無くなっている白人貧困層の支持をかき集めている。

トランプのコロナ対策は大失敗なのに、トランプは中国が感染源だと喚き、中国に濡れ衣を着せて、矢が自分に向かうのを阻止している。米国民はペテンに引っかかっているのに気が付かない。実におめでたい。

トランプと安倍さんはお友達。安倍さんは嫌中に加え嫌韓嫌朝ムードの中で首相在任期間新記録を樹立した。その喜びは１８歳で８段になった聡太君のそれに匹敵しよう。

日・米の現行権力はXENOPHOBIA（外国嫌い）と言う点で見事にシンクロしている。本来の仕事である民生の向上は両国では無視されている。

トランプはそのXENOPHOBIAの代償を払うことになろう。

（日本？これからそれに気が付き訂正をするかしないかで代償の有無は決まろう。）

[なし (ID:21835634)]

わたしは昔からラグビーという競技がとても好きなのですが、
この競技は一つ大きな欠点を抱えています。

15人という大人数で戦われ、密集戦が非常に多いのです。
スクラム、ラック、モールといった密集が頻繁にあり、
裁くレフェリーは一人だけです。

密集の中では反則が頻繁におきます。
レフェリーには見えないと思えばパンチも飛びます。
日本チームはあまりやりませんが外国チームはやります。
それもプレーのうちと割り切って。
最近ではビッグゲームではテレビ判定がありますから
下火になりましたが昔はひどいものでした。

紳士のスポーツなどという惹句がそもそもあやしい。

ラグビー好きの友人と話したことがあります。

レフェリーの見ていないところでは反則もプレーのうちと
割り切ったチームと紳士のスポーツなのだから反則はしない
と言うチームが戦ったらお前はどっちに賭ける。

他の条件が同じならそりゃあ反則するほうが勝つよ。

民主主義を大きく脅かすものは、嘘つきほど人気が得やすく
選挙に強いということです。

かつて橋下徹は政治家と弁護士嘘をつくのが仕事とテレビカメラ
の前で堂々と言い切りましたが、何の問題にもなりませんでした。

人間というものは民主主義を育てるのにはどうしても向いていないの
かもしれません。