A-1 事実関係：世界的リセッションは不可避か－グッゲンハイムのマイナード氏（ブルムバーグ、１０日、
米投資運用会社グッゲンハイム・パートナーズの共同創業者でグローバル最高投資責任者（ＣＩＯ）のスコット・マイナード氏は、新型コロナウイルスの金融や地政学への影響波及のリスクに金融市場はようやく「覚醒した」と指摘し、世界的なリセッション（景気後退）入りは回避できない可能性があるとの見解を示した。
マイナード氏は「バタフライ効果」と題したエッセーを９日、ウェブサイトに掲載。その中で「コロナウイルスが引き起こす一連の出来事がわれわれが現在直面している状況をもたらすなど、誰が予想できただろうか」と問い掛け、「どのドミノが次に倒れるのかを特定するのは事実上不可能だが、一つ確かだと思われることは、ドミノは倒れ続けるということだ」と付け加えた。
A-2 ニューヨーク・タイムズ「金融システムが真の試練（
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世界の地域別でみると、中国の隠ぺいと大邱の初期対応を誤った韓国さらに日本の感染症対応の法規がなく苦戦したクルーズ船を除けば、アジアの感染者数・死亡者数が少ないことに気が付く。
3月8日現在
アジア 中国を除けば、感染者数は9030名、死亡者は６６名に過ぎない。
欧州は １１，８８７名、死亡者は４０８名
8日以降、イタリアだけでなくフランス、ドイツ、英国がかなり増えており、米国が遅ればせながら数字を上げだした。
シンガポール、インドネシア、マレーシア、タイ、ベトナム、カンボジア、スリランカ、ミャンマー、台湾、香港、沖縄など一年を通して高温であり多湿の地帯が少ないことに気が付いた。何か関係があるのであろうか。この点を指摘している文献が今のところ見当たらない。
今回のコロナは、中国は、隠蔽し初期対応を誤り自業自得であるが、大きく見ていくと、高温多湿のアジア地域に感染者が少なく、西欧などに災いが大きく降りかかっているように見えてならない。