従属を脱する道は、あるのか。あるとすればどうしたらよいかの議論が抜けている。

日米同盟不平等基地協定に、目をつぶり、憲法の不戦の誓いを死守しようとしている。体制にある政府は、どちらかを選択せざるを得ないが、矛盾を矛盾として、政府は行動せよと、無理を言っていることに気が付かないであろうか。良い実例がある。鳩山政権である。アジア共同体構想を抱き、構想実現のため、政治を動かそうとしたが、政権内部、官僚、国民の理解が得られず、見事に瓦解してしまった。日米同盟の壁の厚さに絶望し、従属を強化する安倍政権を選択したのは、ほかならぬ国民であり、民進党を木っ端みじんにしてしまった。野党、国民は、「憲法死守」に動き、政府は、「従属強化」にまい進する。日本を二分裂にする動きであり、米国と中国、ロシアの代理として、議論を戦わしているような感じがする。しかし、米国側が同盟強化に動いているとき、「憲法死守」によるその結果は、悲惨である。反体制側が勝てば望ましいが、体制側が勝てば、言論の自由が制限されていくのは、当たり前のことでしょう。属国を脱皮しなければ、言論の自由を得た独立にならないのであるが、「憲法を死守」しようとするのは、「井の中の蛙」日本の日本たるゆえんであり、是非は論じられない。

こういう風に芸能人や有名人が真実や事実を語るとその影響力は、例え、媒体がミニコミ、ネットの片隅であっても、徐々に燎原の火になっていくと私は確信します。私は彼らの発言にとても勇気付けられます。

戦争体制というのは無頓着な国民を束ねて全体主義に誘導しなければ目的は達成できません。その有力な武器が主要新聞や大手テレビの媒体です。そして今まさに日本のそれら媒体は安倍政権の支え役を演じているわけですから、この体制を切り崩すのは並の力では無理です。私たちはミニコミ、ネットで真実や事実を伝達しあうことしか残されていません。しかし、そういう活動はバカに出来ません。そういう活動がトランプの大統領選出、パクネ弾劾、ヨーロッパ諸国でNATO,EU批判勢力の出現を生みだしているのです。日本も遅ればせながらネット社会になりつつあります。間もなく韓国の水準に達するでしょう。そうなればしめたもの、安倍ブームも失速するでしょう。

国民の１０％くらいの左派リベラル層の僕たち・諸先輩とその他大勢の僕から言わせれば、「和」を重んじ他者に迎合することに慣れた、「社会の中での主体性」がない、あるいは、情報に疎い人たちは、いつの世の中でも、権力に利用・貶められる存在だ。それらの人たちが、前段でいったことに気がつけば、日本は、良い方向に向かうと思います。