今週も配信お疲れ様です。号外の配信もあって、さぞかし、岸端編集長、小林師範、泉美師範、時浦師範代、そしてよしりんスタッフの方々の作業は普段よりも激務であったと推察します。本当にご苦労様です。岸端編集長作成のHPですが、お仕事が大変であるなかでの作業ですので予定より遅れてしまうことはやむを得ないと思います。しかし、私を含む、愛読者たちはそれを承知していますのでどうか、根気よく、作業を続けていただければ我々は何年でも楽しみを失わずにお待ちしています。
　小林師範の三本目の矢を読ませていただきました。今回のゴー宣を読んで思ったことは、IOCを含む、国際機関は機関の利益のことしか考えていないのだというものです。国際機関はその期間を通して中立性を保ちつつ、公平に国々へ機関が与える公益を提供することに務める存在だと私の周囲を含む多くの方々が思っているようなのですが、「脱原発論」で取り上げていたICRPが原発の安全性を無視して、拡散という事しか考えていない機関であり、IAEAが日本の核武装を監視するだけの機関であり、核武装の独占をする、核によって利益を上げて存続させるためだけの機関であるのと同じように、IOCはIOCの利益のために、あらゆる国の富を吸い上げる機関でしかないのだと今回のゴー宣を読んで強く思いました。
これは共産革命と共産主義の拡張、存続だけしか考えていないコミンテルンと同じ構図で、共産主義もICRPやIOCと同じように国境を越えて支部を置き、人種問わず人材を集め、支部を通して拡張して機関の利益と強化を図るところが極めて似ていると思うのですが、これは考えすぎでしょうか？もちろん、国際機関にもきちんと中立性を保ち、機関を通して公平に国や地域に公益を与える機関もあるのでしょうが、コミンテルンのように機関の拡張と利益の為に工作を図り、国の財産を吸い上げ、破壊を招く機関がIOCやICRPのように存在しているにも関わらず、その機関の内実を調べもせずに「国際」という名に浮かれて喜んでいる我が國の方々に残されている道は結局は國の急速に資産を外資系企業に吸い上げによる衰退なのだと思います。
イスタンブールでも、マドリードでも規模は違えど、財政のさらなる圧迫を懸念している事を理由にオリンピック反対デモが発生しましたが、これもイスタンブールやマドリードの人々の方が歓迎一色で反対デモも皆無な我が國の人々よりもオリンピックやIOCの実態を理解しているからなのだと思います。
東京育ちの私の母に聞きましたところ、朝鮮戦争勃発から東京オリンピックまでは家族経営で自営業の祖父母が外車やテレビなどの新しい家電、高級自動車を購入し、狩猟や錦鯉、熱帯魚の飼育など数々の高級道楽に耽り、オリンピック開催の時にカラーテレビを購入するなど、高度経済成長を肌で感じていたようですが、東京オリンピック開催後は経済成長が急速に止まったかのごとく、時間が過ぎ去っていったようです。街中でも東京オリンピック開催のとき、それまで路地で当たり前に行われていた立ち小便急速に消えるなど、オリンピック開催がまさに行動経済成長の頂点であり、その後は経済の停滞が長く続いていたという今回ゴー宣で取り上げた指摘は小林師範と同年代の母の経験と合致している所がある点ではまさに、真実を突いているのだと思います。
　東京オリンピックの開催予定地域に住んでいますが、私が知る限り、住民の反応は冷ややかで、街中を歩いていても公的機関の広告や宣伝でやっと、オリンピックのことを思い出す有様です。IOCは恐らく、反対デモも暴動も起さない地域こそ、利益を吸い上げる最適の地域と読んで、東京を選んだのだと思います。長野オリンピックの時は生まれて初めて聞く國歌と生中継で見られた日本選手の優勝にこの上ない感動を覚えましたが、平成１２年開催のシドニーオリンピック以降、オリンピックの中継を見なくなり、さらに北京五輪の開催が決定して以降、オリンピックの話題すら耳にすることもなくなるほど、遠ざかりました。このことをオリンピックに熱中している人に聞くと「偏りすぎであり異常」と揶揄されますが、今回のゴー宣を読んでみると、果たして、どっちが「異常」なのか、改めて思い知らされたと思います。
　安倍氏を始めとする多くの政治家や言論人は2020年東京オリンピックを「三丁目の夕日」の実現と見ていますが、当時は現在よりも遥かに地域や階層における貧富の差や差別が激しく、犯罪や事故の発生率が高く、そして衛生観念も汚染対策も乏しく、治外法権による外国人犯罪の見逃しがいまよりも多く、映画とは完全にかけ離れた史実であったという指摘に気が付いているのでしょうか？一例を示せば婦女暴行の発生率が戦後、最も高かったのが昭和39年でした。これらの詳細は鉄人社出版の「本当は怖い昭和30年代 ～ALWAYS地獄の三丁目～」に書かれています。
　名画を否定するつもりはありませんが、映画と史実の区別がつかず、むしろ、ろくに調べもせずに映画を、政府を始めとする多くの人々が史実と思い込んでオリンピックを実行しようとしている我が國の現状をみて、誰が偽史や映画を史実と思い込んで反日運動や反日政策を実施する韓国や中国を笑えるのでしょうか？もし、國益を守り、真の経済成長を望むならばIOCからの脱退を含む、あらゆる「国際」を名乗る機関に対する見直しが必要であり、我が國の國益にかなう国際機関にだけ参加するという方針を政府なり、國民なりで打ち出していくべきではないのかと思います。「わしズム Vol.1」で取り上げた捕鯨問題でも国際捕鯨委員会(IWC)が国際捕鯨とは名ばかりで中立性も科学的根拠も省き、我が國から米と同じくらい価値のある伝統食である鯨を取り上げ、委員会存続のためだけに我が國の貴重な研究成果を吸い上げては一部の反捕鯨国に阿る姿勢を見れば一部の「国際」と名乗る機関がいか中立性を省き、我が國に対する國益を破壊しているか明らかでしょう。まずは「国際」と名乗る機関に対する見直しから始め、その一方で原発を含む、震災からの復興と解決を最優先しなければと思います。恐らくはオリンピックに冷やかな多くの声なき都民も内心ではこのことを望んでいると思います。東京都も沖縄を除く、他の地域にもれず原発に囲まれていますので。
「国際」と名乗る機関は「コミンテルン」と性質は同じと思い、最新の警戒心を以て慎重に対応すべしか。