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日本政府、自民党の二枚舌ぶりと、橋下氏の根性なしっぷりには怒りを通り越して、あきらめを感じていますが、自国の戦時下における慰安婦の存在を丸ごと棚上げして日本の軍慰安婦を「姓奴隷」と非難している米国には心底怒りを覚えます。これまで、戦後の日本における「パンパン」朝鮮戦争やベトナム戦争での現地人慰安婦の存在を米国はどう思っているのでしょうか？これら連合軍や米軍が利用した慰安婦の存在は史実だけにとどまらず、「肉体の門」や「フルメタルジャケット」をはじめとする映画や小説にいくらでも出てきます。近年、米軍では軍内部における性暴行とそれによって生じる被害者の自殺の多発が深刻な問題となっていますが、これら性に対する問題を解決できない国が我が國の慰安婦を批判する資格があるのでしょうか？自分たちが選んだとされる政府は自国内では威張り散らし、威勢のいいことばかり言ってもいざ、相手が外国となるとたちまち、怯んで何も言えなくなってしまう。こんな人々が「坂の上の雲」や「経済成長」など、いっても、我が國にには活気など戻ってくるはずもありません。

泉師範の論文は事実の的を得ていると思いました。恐らく、安倍氏や橋下氏、その他多くの「慰安婦」を「姓奴隷」と見なした国会議員や評論家はまともに異性と付き合った経験がないのだと思います。近年は直接、風俗などで現実の女性と交わることもなく、ネットなどの仮想空間でことを済ませようとする人が増えているからこそ、遊郭や風俗に勤める人々について知らない、あるいは知ろうともしない人々が増えているのではないのかと思います。たとえ、国会議員や評論家が遊郭や風俗に頻繁に通っては事情を知っていたとしても議員、評論家やその支持者の多数が風俗や遊郭に勤める人々と全く交わりがないばかりか汚らわしい存在として一蹴するような、西洋の観点からして見ない方々であれば、河野談話の見直しはおろか、慰安婦の存在をまともに理解することも不可能でしょう。

國を守るためにも、我が國、日本独自における性の観点を今一度、見つめ直す時が来ています。