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日本企業のかつての特色は、自社にふさわしい人材になるように採用した学生を一から育て上げることでした。それゆえに大学の専攻と就職先が全く関係ないものでもやっていくことができたのです。
しかし今ではグローバリズムによって日本企業にそれだけの体力がなくなり、欧米のように即戦力となるような人材を企業は求めてきます。
それもただ資格を取るだけでは駄目で、企業で即戦力となる専門性を持つには専門学校や大学、大学院まで行かないと難しい状況です。欧米ではそのあたりを考慮してるのか、大学の学費は無償だったり公的な補助金が出ていたり給付型の奨学金が充実していたりしています。ですが日本の場合大学の学費は個々の家庭負担で、奨学金のほとんどは利子のある返済型です。国による給付型の奨学金は最近やっと決まった程度です。
日本では、本人ではどうしようもない家庭の経済力でどれだけ教育にお金がかけられるかが決まり、それによって進学先・就職先の選択範囲も決まって人生のほぼ全てが決まってしまいます。
それを「自己責任」と上から目線で批判することは、韓国の朴槿恵大統領の親友の娘のように「恨むなら親の経済力の無さを恨め。金も実力だ」と言っているも同然なのです。そんな国に尽くしたいなどと、誰も思いません。
国が先行投資として国民のために公教育に血税を注ぐことで充実した人生を送ることができれば、国民は国に恩義を感じ、ここまでしてくれた国のために自分の才能を使って国に貢献してくれるのです。日本が再生するためには、国と国民の信頼関係の回復が何よりも重要なのです。


芸能界は実力だけでなく、所属事務所が大手かそうでないかでも活躍が左右されます。
神木隆之介や濱田岳といった子役時代から今に至るまで活躍し続けられたのは大手芸能プロ所属で仕事が少なくなった時期でも生活に不安を感じることなく活動できたのもあったようです。
自称友人Aによる売名行為・証拠ねつ造の疑いが強まってる成宮さんの薬物使用疑惑の件が実際に薬物を使用していたかどうかが疑わしい状態にも関わらずテレビでまるで本当に薬物を使用しているかのように報道されたのは、当時所属していたトップコートが大手ではなかったからです。トップコート所属の若手俳優たちの活躍をひがんだ大手芸能プロが嫌がらせのために、成宮さんの疑惑を利用した面があると言われています。
実際に薬物を使用していた清原氏が直接逮捕されるまで大々的に報道されていなかったのは、清原氏の所属事務所が大手であったからです。
芸能界も一般社会も所属している会社の規模によって人生が決まってしまうところに変わりはないのです。