日本最大の製紙会社、山林保有企業である王子ＨＤ（３８６１・時価５５８．８円、外国人持株比率２３．５％、株主数６．９万人、時価総額５５４９億円）や三菱グループの総合不動産会社、三菱地所（８８０２・時価１７４６円、外国人持株比率４３．６％、株主数８万人、時価総額２．３兆円）などの老舗企業がこのところようやく株価上昇。

　昨年１１月頃からの上昇傾向が見られるＴＢＳ（９４０１・時価２４３８円・外国人持株比率１５．６％、株主数１．９万人、時価総額４１７０億円）や日本テレビＨＤ（９４０４・時価１３３０円・外国人持株比率１９．１％、株主数３．１万人、時価総額３５００億円）などのテレビメディア各社などとともに低ＰＢＲの是正に動き始めている。

　残念ながらテレビ株は放送法の絡みから外国人投資家が２０％以上は買うことができないため上げピッチは鈍いが、こうした老舗企業の株価は依然として過去の高値に対して低い位置にあり、それぞれに今期業績の向上が期待されるためこの潮流を侮るべきではないと筆者は考える。

　全体相場の上昇が続く中で比較的ＰＢＲが低い状態にあるこれらの老舗大型バリュー銘柄は成長産業には属していないため、評価を落としてきたが、それぞれの企業価値を改めて見直すべき位置にきていると思われる。

　時価総額が比較的大きな老舗企業は機関投資家や外国人投資家の対象にもなるが、ベテランの個人投資家の皆さんにも比較的なじみがある銘柄群だろう。

　かつての繊維セクターにある日清紡ＨＤ（３１０５・時価１１２８．５円外国人持株比率２５．４％、株主数３．８万人、時価総額１７７３億円）や帝人（３４０１・時価１３９０．５円、外国人持株比率３４％、株主数７．９万人、時価総額２６７４億円）などの事業形態が大きく変化している老舗銘柄にも見直しの余地が生まれつつあるのかも知れない。


（炎）

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