このところの株式相場は比較的堅調な推移が見られる。
日経平均は１月の安値２万５６６１円から２万８０００円台まで約１０％の戻り相場を演じているが、この先の展開に関心が高まる状況。
２０２１年９月にコロナショック後の高値３万７９５円をつけた日経平均だが、その後は２万５０００円か３万円のゾーン内での展開が続いてきた。
そろそろまた３万円台乗せに挑戦かと期待する向きも出てきそうだが、そのためには企業業績の向上が不可欠となる。
一方では、物価や賃金の上昇で資産デフレから資産インフレに転じるかどうかに投資家各位の関心が向かう。
米国の物価高がなおも金利の高止まり、更なる上昇懸念をもたらす中で再び大幅な円安に向かうことでまた日本でも物価上昇のスパイラルが生じる可能性もあるといった不透明感も漂う。
一気に株高に向かうためには予期せぬ出来事、つまりサプライズが必要なのかも知れません。
このところ株式市場では低ＰＢＲ銘柄への関心が高まっており、業績面もさることながら資産価値への評価の見直しが進展しつつある。これがＮＩＳＡ枠の拡大とともに株式相場の下支え要因として働くことになると想定。
意外性のある相場展開も念頭に入れておく必要がある。
低ＰＢＲ銘柄の中でも特にＰＢＲ０．３倍台という水準のキャッシュリッチ＆バリュー銘柄がまずは水準訂正を行い、それが横に広がることで全体相場が上向くという流れである。
その典型がテレビメディア（在京５局＆スカパーＪＳＡＴ）である。
先駆したのは時価総額が最小であるテレビ東京ＨＤであるが、その後に続いたのがＴＢＳＨＤ。これまで低迷してきた株価は一気に見直しの動きが見られる。
本誌では長期低迷してきた地上波テレビメディア株を昨年１１月あたりから注目してはどうかと提案してきたが、このところはそうした提案が成果を生んできたと考える。
現在の日本株には多くの低ＰＢＲバリュー銘柄が存在しておりこうした銘柄が資産価値並みに評価されて投資家の売買の対象となることが市場全体の嵩上げにつながると筆者は期待している。
予期せぬ出来事は下振れにも上振れにもつながるが、株式相場にショック安はつきもの。上振れにつながる予期せぬ出来事にも注意を払っておきたい。
（炎）
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