今週（３月１～５日）の東京株式市場は、日経平均株価が週間で１０１円６９銭下落し（率にして０．３５％の下落）、２万８８６４円３２銭で取引を終えました。２週連続の下落です。
週初の１日（月）は米長期金利の上昇一服を受け、日経平均株価は前週末比６９７円高と大幅に反発して始まりました。
２日（火）は利益確定売りに押され、前日比２５５円安と下落しましたが、３日（水）は新型コロナのワクチンの普及期待などから同１５０円高と反発。しかし、４日（木）は米長期金利が再び１．５％近辺まで上昇したことが嫌気され、値がさのグロース株を中心に売りが膨らみ、同６２８円安と大幅に下落。この日に米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長がこのところの金利上昇にさほど警戒感を表明しなかったことによる失望感から米長期金利が再び上昇。これを嫌気して、６日（金）の東京市場は続落。日経平均株価は一時６００円を超える下落となりましたが、黒田日銀総裁が長期金利のコントロール幅の拡大について「必要とも適当とも思っていない」と発言したことを受け、長期金利が低下。日経平均株価は同６５円安まで下げ幅を縮小して取引を終えました。
主要中央銀行の短期的な金融政策の方向性が不透明であることで、高値警戒感と相まって、内外の株式相場は当面、ボラタイルな展開が続くと思います。
国内では、来週１２日（金）に「メジャーＳＱ」を迎えますので、これも目先的な相場の乱高下を助長すると見込まれます。ただ、何度も繰り返しておりますが、中期的な株高見通しに変化はないと考えております。
（水島寒月）
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