究極の不正がまかり通る世界

　世界最大の自由国家である米国が２０２０年１１月３日の大統領選挙投票日以降も揺れ続けている。

　どういう訳かこの大混乱は新聞やテレビなどのメディアでは詳しく伝えられていないが、既に多くのインターネットメディアでは数々の選挙後の開票に関わる不正が伝えられている。

　それは日々、明らかになっている。特にＹＯＵＴＵＢＥでは及川幸久氏を始めとしたＹＯＵＴＵＢＥＲが熱く語っているので既に読者の皆様も十分にご存知だろうと思う（まだご覧になっていない方はぜひ視聴されることをお奨めする）。

　株式投資の啓蒙を行う老舗のネットメディアである億の近道でもこのことをしっかりとお伝えすべきだと考えている（世界最大の映像メディアとも言うべきＹＯＵＴＵＢＥは伝えられても、すぐに消されるような出来事が最近では起きているという。一方で本メルマガは少なくとも基本的には株式投資に関わるものなのだし、自ら運営しているので消される心配はない。）

　なぜなら、株式投資の根冠は不正があってはならないとの前提に立つためだ。

　国家はもちろんのこと、企業もしかり。会計上の不正があっては投資家の信認を得ることはできない。

　どこかの国家のような不透明な会計制度にも拘わらず上場を許すような不正な市場では本来株式市場が成り立ちえない。

　ましてや隠蔽や不正などが罷り通る国家に存在する株式市場などその存在が許される訳はない。

　ＴかＢなどといった選挙の結果が問われている訳ではなく今、どのような不正がこの選挙で起きているのかが最大の関心事となっている。そして米国の選挙制度を揺るがす事態であるとともに、国家の体制すら揺るがす深刻な事態であり、こうした突拍子もない事態をのんびりと株式市場が眺めているのは奇妙だと感じるのは筆者だけではないと思う。

　株式相場は大統領選前の１０月３０日をボトムにしてほぼ同じタイミングで日米ともに上昇トレンドを描き、今やＮＹダウ３万ドル台乗せ、日経平均も２万７０００円台乗せを目前にした強い展開となっているが、筆者にはこうした株高は不正選挙を仕掛けて我が物顔の陣営が仕掛けたのではないかとの疑いを持ってしまう。

　ヘッジファンドは先物売りや個別銘柄の空売り等で大きな損失が出ているとも言われる中、３月に起きたコロナショックから一転して指数がボトムから６割もの上昇を演じている状況を異常だと感じない訳にはいかない。


　「相場は相場に聞け。」とは昔から言われてきた格言だが、相場の動きは既にバブルの様相を呈している。上げ相場を演じている中で何らかの仕掛けが入っている可能性もある。不正陣営のバックにいる大物投資家やＳＮＳ経営者の動きも気になるところであり、いつ大転換に至るのかを注視すべき状況にある。

　中国がもたらしたコロナ禍による経済の混乱がいまだに癒えない先行き不安の中で起きた米大統領選だが、このまま行くとその結果判明は１月の上旬までもつれ込むことになりそうだ。米大統領選の混乱は株式相場にとっては今のところ右肩上がりの展開で株式に投資する皆さんやこれまで株式を大量に買ってきたわが日銀にとっては満足すべき結果が残ってきたのかも知れませんが、米国にとっては国家の一大事。ドミニオン投票機のシステムで選挙戦を裏で操ったとネット内で噂されている中国共産党（ＳＫ氏）にとっては最後のどんでん返しに気が気ではないはず。

　旧来メディアが伝えない不正の数々を仕掛けてきたＢが率いる詐欺集団の党は誰の目にも親中派と映る。その親中派はいつの間にかＴ率いる共和党内にも広がっていたし、ＣＮＮなどのメディアにも広がっていた。米中間の軋轢は今回の米大統領選において改めて露呈した格好だが、一党独裁の共産党国家の浸食を今こそ米国が食い止める良い機会となるような気もする。

　皆さんのお考えはどうだろうか。

　世界をリードする一国の大統領を選ぶ選挙において究極の不正が数多く発覚したことは世界を巻き込むことになるだろう。それが今後の株式相場の波乱につながる可能性は否定できないが、それは短期異常高を演じる株式相場にとってはむしろ良い調整につながるとも言えるだろう。

　師走相場を経て来る令和３年の年初に向けた株式相場を皆さんとともに引き続き見守ることにしたい。


（炎）


（情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。）