トランプ大統領による、５月５日、中国への貿易関税の追加関税引き上げ。そして、５月末にはメキシコへの５％の関税引き上げを発表しました。大統領のＴｗｉｔｔｅｒコメントで株式市場は揺れに揺れています。
その結果、現実的になりつつある「世界同時不況」への道を歩み始め出した感があります。米国で発表された５月のＩＳＭ製造業景況感指数・５月のＡＤＰ雇用統計などが市場予想を下回る結果になりました。
その状況から米国１０年物国債金利は急低下（価格上昇）、市場内でのリスクオフの動きが加速し、リスクが少ない米国国債に資金が膨らみました。そのために円ドル相場も１０９円台からいっぺんに１０７円台まで円高が進行しました。
米国株式も５月２９日から１０００ドル超の下落。
東京市場でも５月２８日から１０００円超の下落を演じました。
ただ、米国市場の戻りは強く、ほぼ下げた分を解消しました。しかし、東京市場はまだ半値程度の戻りになっています。
このことは円ドル相場の動きによるところが大きいと思われるが、東京市場がかなり傷んでいることを表していると考えられます。
さて、株式市場がこのような動きを演じていますが、ある大手証券がレポートを発表しました。その内容に非常に興味があったので、ちょっと触れたいと思います。
「市場の不安と貪欲さ」を反映している同社独自の指数がある。それによるとここ１年以上の株価推移が２００８年のリーマンショックの前段階で認められたパターンに似た様相を呈しつつあると指摘している。
その指標によると今の市場パターンが「世界経済の成長と株価の調整を投資家が懸念した」２００８円６月当時の状況を彷彿とさせる点であること。株価の暴落に先立ち２００８円７月・８月の反騰が起きていたことに留意し、株式市場はこの６月・７月に同じようなシナリオにむかっているように思われると指摘しています。
しかし、その流れを回避するには、センチメントを変えるだけのポジティブサプライズが出来るだけ早く必要です。「トランプさん」の株価が下げた時に行うリップサービスではなく、政策変更「金利の引き下げ」、日本では「消費税引き上げを凍結」するようなことになるだろう。
まだまだ、不安定な株式市場ではありますが、強い銘柄もあります。
前回暴落の昨年の１２月でも高値を取っていた銘柄もあります。また、ここ最近は大きく叩かれた銘柄の自律反発銘柄も毎日出ています。
投資対象銘柄は案外と目の前にもあります。
（大魔神）
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