有料メルマガ・石川臨太郎の「生涯パートナー銘柄の研究」の過去配信ライブラリ「銘柄研究」「コラム」のうち、コラムの一部を掲載いたします。
　自立した投資家、石川臨太郎のコンテンツをお楽しみ下さい。
　なお、内容は執筆当時の背景に基づいており、現在の状況と必ずしも一致しないことを予めご了承下さい。


＝コラム「株価の大きな下落に動揺して投げ売りさせられてはつまらない」＝
　（有料メルマガ第４０２回・２０１６／１０／１１配信号)

※注　２０１６年１０月現在の内容ですので留意下さい。


【前略】


　過去にコラムで書いてきましたが、私の運用資金は、いろいろな資産を動き回っています。

　今の時点で総括するならば、株に投資した利益で自宅を購入し、ワンルームマンションを現金で購入して、ゴールドも買いました。私設年金の資金も株の売却益を積立金として利用しました。株で大きく利益が出た時に１０年分を前納したりしていました。

　すべての財産を作った大本は株式投資で作った資金であると結論付けても、大きな間違いはないと考えています。


　株式投資で大きく稼げた時に、株から資金を他の資産にシフトすることは、いわば『勝ち逃げする』ということになると思います。

　株とは違う別の資産（お金を生んでくれるニワトリに育つ可能性がある卵＝すなわち資産）を買うという方法は、６０歳になってから私設年金や公的年金が『お金を産む鶏』に成長して、年金がスタートする開始時が１年ずつずれているので、６０歳からは毎年ごとに貰える年金額が増えてきます。

　ひとつ歳を１つ取るごとに安定収入が増えていくのは精神的にも安心となります。

　私の現在の生活費を支えるのは、年金と株の稼ぎで購入した賃貸不動産の家賃と、ほぼ予定通りに入ってくる株の配当額の３本柱です。

　株価は乱高下するので、１年間で考えると投資総額が大きく減ることはありますが、財務内容が安定して配当をきちんと払ってくれる企業に投資していると、配当金の額は、前年末に予想した予定額に近い金額が受け取れます。


　お金が着実に安定的に入ってくるルートを３つでも４つでも構築することができれば、老後の安心を作り上げることが可能です。

　その原資は、自分で働いて得る給与収入と、お金に働いてもらって得られる配当収入やキャピタル・ゲイン収入です。

　ただ株価は株式市場に参加している様々な投資家の総意（＝投資行動の合算）で決まってくるので、株価と、その企業の持っている『リアルな価値＝資産価値と事業価値（＝利益を将来において稼ぎ続ける収益力）』とには大きな乖離が生じています。

　この乖離を見つけ出し、その乖離が修正される動きからキャピタル・ゲインを掬い取ることができれば、その企業への投資は成功だと言えます。

　キャピタル・ゲインを狙った投資は、いわば勝ち逃げすることを目指す投資ということになります。デイトレードのように１日だけで掬い取れる利益は小さくても、小さい利益を積み重ねれば大きくなります。

　また数か月の株価の変動幅のほうが１日の株価の変動率より大きいことが多いので、数か月で売却して利益（キャピタル・ゲイン）を得るトレードもあります。

　私のように、もう少し長い期間でキャピタル・ゲインを取ろうとする投資家もいます。ただ、２０１６年の日本株投資においては同じ企業に投資し続ける中長期投資家の多くは、私と同じように資産を減らしている人が多いと感じます。

　少しでも効率的に、短い投資期間で利益を上げて勝ち逃げすることも頭の片隅に置きながら、中長期で大きく株価が上げそうな安心できる『何か』を持っている企業に分散投資をすべく企業研究を続けています。


　株式相場も投資家が知恵とお金を賭けた勝負です。株式投資も相場商品です。
　特に短期のトレードというのは、基本的に自分が想定していたこととは大きく違う、緊急事態が起きた時にいかに対処するかで勝負が決まるものだと考えています。

　私のようなインカム・ゲイン狙いの投資でも、投資してから配当の権利を得られる最終権利日前後までの短期間で決着をつけることを考えて行うと、投資ではなくトレードに類したものとなります。自分で投資する場合は優待イベント投資もトレードだと考えながら行っています。


　投資した株に何を求めているか（値上がり益またはインカム・ゲインまたは欲張って両方とか）で、その株に対する時間軸が変わってくるので、一概にどのような行動が正しいかは明確ではありません。

　しかし自分の決定していた方針と、状況の変化（投資環境とか緊急事態とか他の投資家の行動）に、いかに対処するかで勝負（投資の成果＝利益）の決着がつくのでしょう。


　株式投資などの相場では株価はサイクルを描いて動いていきます。その短いサイクルの変動から利益をくみ出すのか、長い変動のサイクルから利益をくみ出すのか。
　小さいサイクルの変動は小さく、長いサイクルの変動が大きいかどうかは相場環境次第です。最近は短期間に暴騰と暴落を繰り返す銘柄もかなりあります。しかし普通の多くの企業の株は長いサイクルの変動の幅の方が大きいです。

　当初からしっかりと投資の時間軸を決定して、更には投資対象の『どのような部分に魅力があるのか。投資して安心感が得られるのか。』を見極め、納得してから投資行動に移りたいものです。
　そして基本的には当初の方針を守るべきだと考えます。


　ある程度の長めの投資期間を想定して投資行動に入ったなら、そしてその投資対象に対し自分が充分安いと考えて、ある程度の時間がたてば割安な株価が修正されて利益が得られると想定して投資を実行したならば、投資してから短い期間に、どんなに安くなろうとも握りこんだら離さないという覚悟も必要になります。

　しかし人間は弱いので最近のように株価が上下に振られると、すぐにキャピタル・ゲインが無くなってしまうのではないかと不安にもなります。

　したがって、株価が右肩上がりで上げていく有望企業に投資する株数を少しずつ増やしていき、５％とか１０％とか、年間配当額と同額とか２倍とか３倍になったら、少しずつキャピタル・ゲインを確保して売って株数を減らしながら、ある程度の株数はホールドを続ける。そしてその企業の株が下げだして、少し大きく下げた時から少しずつ株を買い戻しで株数を増やしていく。そんな売買も必要ではないかと考えながら、どのような企業の株で、そのようなことを行ったらよいのかも同時に考えながら企業の研究を続けています。


【後略】


経済的独立ワクワク！サポーター　石川臨太郎


★有料メルマガ・石川臨太郎の「生涯パートナー銘柄の研究」を週１回配信しています。石川臨太郎が特定銘柄を挙げて詳細研究する「銘柄研究」が好評です。ご興味がある方はぜひ一度ご購読下さい。


【複数の事業でトップシェア製品！ＴＯＢも期待できる大手グループの一員で、強い収益力と良質な財務内容の企業を研究！！】


　本日配信の有料メルマガでは、大手グループ企業の一員で、３つの事業分野それぞれにトップシェア製品を持ち、強力な収益力と良好な財務内容のＴＯＢ期待もある企業を研究銘柄として掲載しています。

　また、コラムでは、「一年の半分が終了し、２０１７年も後半にはいります。多くの日本株投資家は去年とは違って、今年の前半戦では運用益を確保した方が多いと感じています。前半の運用成績が良かった時ほど気を引き締めて、後半戦に臨む必要があると思います。欲をかきすぎないで、確実に勝ち逃げして利益を確保しながら、株価の乱高下でファンダメンタルズ的に割安な魅力のある企業の株が大きく下げた時は、分散で投資を実行したいとチャンスを狙っています。」と題し、足元の状況を確認しながら、今年後半の投資戦略を具体的に提示しています。


　さらに、１０００円以下の出来高急増企業を２社研究銘柄候補として挙げています。

　加えて、引き続きウオッチ銘柄として３社を取り上げております。



　金曜日までにご購読の方へは、もれなく最新号を差し上げます。

　ぜひご購読下さい。


【２０１６研究銘柄パフォーマンストップ３】

　１月１２日～１１月２２日配信分　全４５銘柄　１２月１６日現在

　１位　エージーピー（９３７７）＋２３３．３３％　３月２９日配信
　２位　エージーピー（９３７７）＋２１３．６８％　８月９日配信※
　３位　東京ラヂエーター製造（７２３５）　＋１１７．０９％　７月５日配信

　※この銘柄は２回配信しました。

　パフォーマンス分布
　＋１００％以上　　　３銘柄
　＋５０％～１００％　２銘柄
　＋２５％～５０％　１４銘柄
　＋１０％～２５％　１５銘柄
　　　　０～１０％　　８銘柄
　０％以下　　　　　　３銘柄

　４２勝３敗となりました。なお、配当・優待は加算しておりません。


有料メルマガは週１回・火曜日配信です。
詳細は　http://www.iforum.jp/magazine.htm　をご参照下さい。

過去サンプル（研究銘柄）
　銘柄研究　ニチリン（５１８４）
　銘柄研究　帝国電機製作所（６３３３）


過去サンプル（コラム）
　増益修正や増配発表企業の株価が下落するのはチャンス(2017/02/28)
　安心できる企業の株でポートフォリオの再構築したい(2017/01/10)
　割安企業を選んで分散投資を行えばリバウンド相場で大きく稼げる(2016/12/27)
　現代の錬金術である株式投資を使って、老後の生活を少しでも豊かにしようとするための心得(2012/11/06)



（情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。また、当該情報は執筆時点での取材及び調査に基づいております。配信時点と状況が変化している可能性があります。）