そもそも、防衛に必要な装備を、特定の国から買うということが異常ではないだろうか。第２次大戦時でも、戦艦大和や武蔵、ハヤブサや零戦。すべて国内で生産していた。それが現在の自動車産業や電子機器大国の基礎になったと思われる。
戦争では、どんな兵器をどのくらい持っているか、他国に知られないことが最も重要なはずである。ところが、他国から購入すれば、その情報が他国に知られるだけでなく、それらの兵器の弱点まで、他国に筒抜けになってしまう。その結果、せっかく高い金を払った兵器のために、自国の兵士（自衛隊員）の命が危険になってしまう。
結局、米国から購入する防衛装備は、日本の防衛省が自ら考えた戦略に従って、何が必要かを判断したのではなく、米国が「売りたいもの」を「買わされている」だけだろう。つまり、防衛費の大半は、米国軍事産業のための税金の無駄づかいではないかと思う。