後藤は自らのジャーナリストとしての評価を高めると言う目的のために売名行為として今回の自殺計画を推進したとし考えられない。日本政府はイスラム教原理主義集団と西欧キリスト教社会の対立に対しては、できるだけ中立の立場でいるという方針であったとおもうが、後藤という一個人の我慾から発した売名行為のお陰で、西欧キリスト教社会の側を選択せざるを得ない立場に追い込まれた。今日のせかいにおいては、日本だけでなく、全ての国が自国一国で独自の立場を保つことが難しく、常に選択を強いられる。要は、いかに正しい（結果として自国により多くの便宜をもたらすかという意味で）選択をするかということである。