日本の会社の通弊であるが、社会的批判を受ける問題が出てきたとき、曖昧に処理しようとするから、批判が拡大し、始末に負えなくなってしまう。福島とか従軍慰安婦の問題があれば、担当記者並びに関係者を早く処分し、会社として社会に謝罪しなければならない。素早く謝罪広告、謝罪発言を行って、現在のトップが責任を素早く取ればよいのである。朝日新聞だけのことではないが、連帯責任にして個人的責任を逃れようとする女々しい人間が多いから、社会からさらに批判攻撃を受けるのである。悪いことは悪いと素直に受け入れ、再出発をとる勇気がなく、女々しいから、いつまでも「負の遺産」を引きずることになるだけでなく、腰抜けマスコミになってしまう。朝日新聞は早く目覚めるべきでしょう。