まず荒谷卓をミキペディアで見てみたい。
荒谷 卓、1959年は、武道家(明治神宮武道場至誠館 第3代館長)、予備役ブルーリボンの会幹事。元陸上自衛官(陸上自衛隊特殊作戦群初代群長)。
東京理科大学卒業、第1空挺団、第39普通科連隊中隊長、1995年「ドイツ連邦軍指揮幕僚大学」に留学、1996年、陸上幕僚監部防衛部に勤務。、防衛戦略の見直し、中長期防衛力整備計画の作成、テロ特措法など防衛法制、北朝鮮問題などに関わる。2002年アメリカ陸軍特殊部隊群(グリーンベレー)に留学。
2004年特殊作戦群が創設され、初代群長に就任。2007年特殊作戦群長を退任。2008年1等陸佐で退官。同年明治神宮至誠館に奉職
最近『明治神宮資生館武道』が出版された。その中での記述。
冷戦後、世界からイデオロギー的対立がなくなると、日本の伝統文化を守る立場から敵と味方が解らなくなりました
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コメント
「自衛などと馬鹿げた考えは止め、米国の言うなりになるふりをするしかありません。」という考え方は、面白い考え方ですが、数十年前ならいざしらず、いまは情報化社会であり、アメリカなどは盗聴などお手のものだし、いくらふりをしてもバレてると思うのですが。それに、ふりをしているにせよ、ふりをしすぎて、必要以上の金銭等を上納し、日本にとってじゃまもの以外のなにものでもない基地の提供をし続けていたんでは本末転倒ではないでしょうか。いまどき戦争などできるはずもなく、軍備に必要以上の金をかけるなど具の骨頂だと思います。中国とは小争いはあっても本格的な戦争はありえません。お互いの軍事力をみてみたらわかりそうなものです。中国は16兆円、日本は6兆円で両国とも世界のベスト5に入るほどの軍事予算を持った国同士です。全面戦争などできるはずがありません。お互い国が消滅するほど戦えばいいのでしょうか。それとも、いったん国が消滅すれば、お互い新たな国家を作るうえでリセットされるので目出度し目出度しとなるとでもいうのでしょうか。どうせ戦争などできないのです。戦争をするということでなく、日本は戦争しない国であることを世界に宣言し、日本に戦争をしかけたら世界が許さないという状況を作り出してしまうほうが日本を守る一番の近道だと思います。それで駄目なら、原爆でも何でも作りますよと開き直ればいいのです。日本は技術大国であり、その気になればすぐ作れるのですから、かなりインパクトがあります。戦争の脅威をなくすことだけで、確実に防衛予算は毎年数兆円も浮かすことができます。そしてすぐ国民のために使えます。
>>1
同感です。信じがたいことですが、権力者たちが国益を考えていないことに驚きと恐怖を感じます。思想的に右か左かという地平を現実が超えてしまったようです。左右を超えた地平から現実を見ないと、ただの神学論争に終わるでしょう。
最後の一文、至言ですね。多分それがみんなには伝わらない状況なのだと思います。孫崎さんの分析いつも見ています。
(ID:18367902)
日本の伝統文化を守るためには、愚かな敗戦からの決別が大切でしょう。私達が先ず、心に刻み込まなければならないのは、屈辱的な敗戦という事実です。いくら経済的に豊かになり、生活が豊かになっても、近隣諸国との和解が成立しなければ、いくら日米安保同盟があるといっても、世界各国から評価されません。今の状態では、いつまでも敗戦国のレッテルを貼り続けられなければならないのです。中国、韓国は戦勝国という事実は否定できないのです。
現在米国に依存し、中国、韓国との対立をあえて取ろうとしている安倍政権は、実質的に米国に利させているだけであり、中国貿易で得られる国益を放棄しているに等しい。一番喜んでいるハピーな国はどこか、ほかでもなく、米国なのです。ジャパンハンドラーによって国防という名目によって、米国軍需産業の期待に応え日本に兵器を売り込み、一方オバマ政府は、多国籍企業に配慮する政策を取って、中国貿易を拡大しようといているのです。日本が中国と争えば争うほど、漁夫の利が得られるのです。米国にとってはありがたい日中の対立なのです。
日本の国益がどうしたら得られるか、本質的に追求することなく、国民迎合政策によって、政権維持を図る安倍政権は、国を弱体化の方向に導くだけです。円安政策も一時的には、大企業の収益を改善するのでしょうが、円安は本質的には、国の富を減少させているもので、日本全体の経済政策としてみると愚策でしかありません。弱体化しているから円安が進んでおり、歓迎すべきものではないのです。売国安倍政権が続けば続くほど、国が弱体化することに私達は目覚めるべきです。