19世紀から２０世紀にかけてドイツのクルップ社は敵のロシアにも大砲を売り込み膨大な利益を上げた。当時のマスコミはクルップ社を「死の商人」と呼んで非難した。

米国の兵器メーカーは米政府と共同でウクライナのゼレンスキー、イスラエルのネタニアフの戦闘欲を焚き付け、兵器を売りつけている。クルップと若干形は違うが、死の商人と言えよう。現代マスコミは馬鹿だから、そのことに気が付かない。

ゼレンスキーもネタニアフもそれぞれ広大な大地のロシア人、アラブ人を敵にしている。全く勝ち目は無い。おそらくこの二人は亡命資金くらいは兵器メーカーから確保してるはずだ。

製品を米政府が即座に買い取り現金で支払うから、兵器メーカーに代金回収不能のリスクはゼロ。利益率も膨大で笑いがとまらない。

でも、事態はそう簡単ではない。米財政膨張は限度を超え、米国政府は大日本政府が遭ったみたいに必ず破綻する。米兵器メーカーと戦争に関与した歴代大統領は戦犯として罰せられる。