TWTR：元農水大臣・山田正彦氏（80）コオロギ食が“ヤバイ理由”━何故この話が出てきたのか。勿論、日本発でない。誰かの言いなりで、日本でも こんな気色悪い話が目立って報じられているのである。「日本が言いなり」になると言えば、DSしかない！連中の目論みには、無条件に拒否反応示しても100％正解だ。

RT 28 Nov, 2022

虫を食べることは「新常識」であるべき、ワシントン・ポストの主張
https://www.rt.com/news/567338-wapo-promotes-eating-bugs/

この新聞社が再び食用昆虫の摂取を促進し、ネット上の反発を招いた件－

米国の著名な新聞社の一つが、米国人に主要な食料源として虫に頼るよう再び呼びかけ、牛肉、豚肉、鶏肉から食用昆虫にシフトすることは環境にも良いと主張している。

ワシントン・ポスト紙は日曜日に掲載した記事で、家畜を使った肉の代わりに昆虫を食べれば「天然資源消費量の低減になる」と述べている。また、農場で育てられた昆虫は、より効率的にタンパク質を得ることができる、と同紙は主張している。例えば、コオロギは牛の12倍も効率よく飼料を食用に変えることができるという。

この記事は、米国人や欧米の消費者に昆虫食をすすめようとする、ポスト紙や他のメディアによる長い取り組みの最新版である。Googleで検索してみると、ポスト紙は少なくとも2013年からこの話題を繰り返し取り上げ、「何故 昆虫は人間の食物連鎖上、より大きな比重を占めねばならないか」や「何故 あなたは昆虫を食べることができ、そうすべきで、恐らくそうするのか」といったタイトルの記事を投稿していることがわかる。2019年の記事には、タイトルとして「地球を救うために昆虫を食べますか」という問いかけがあった。

同記事は、世界人口の約4分の1に当たる20億人がすでに虫を食べていると主張した。また、食用昆虫産業は2030年までに年間売上高96億ドルにまで成長すると予測する報告書を引用している。「消費者はすでに、アマゾンでアリの塩漬けや、スイスの食料品店でコオロギの粉末プロテインバーなどの食品を見つけることができる。近年では、昆虫食の素晴らしさを讃えるメディアも数多く登場している。

ポスト紙は、人間の食べ物としての虫を推進する代表的なメディアの一つである。同紙はアマゾンの創業者である億万長者のジェフ・ベゾスが所有しており、彼は昆虫食の愛好家であると伝えられている。ベゾスは世界経済フォーラムとも関係があり、気候変動を緩和する方法として、昆虫を食べることを繰り返し宣伝している。

昆虫食を「新常識」にすることが目標なのだ。
そのためには、ゴキブリなど6本足の食料源に対する気色悪さを克服させるよう米国人をプログラムする必要がある。
「（昆虫を食べる）他人を見ることは、障壁を取り除くことにもつながるかもしれない」とポスト紙は述べているが、「昆虫食への抵抗は強い」と付け加えた。その解決策として、有名人を起用して食用虫を推奨することも考えられると、同紙は述べている。

ネット上の批評家たちには不評を買った。日曜日の記事に関するポスト紙のツイッターの投稿は反響を呼んだが、多くのオブザーバーは、ポスト紙のスタッフが自ら昆虫食を実践して道を切り開くよう提案した。フロリダ州知事ロン・デサンティスの報道官であるクリスティーナ・プショー氏は、「これを止めさせよう」と言った。