ここから先は有料になります
ニコニコポイントで購入する
チャンネルに入会して購読する
- この記事は過去記事の為、今入会しても読めません。ニコニコポイントでご購入下さい。
-
ウクライナの悪夢が実現の方向へ。ウクライナが戦場になりウクライナ軍が日に百人以上 戦死している中、西側の武器支援は「戦い続けるのに十分なだけの支援は与えられるが、ロシアを打ち負かすのには十分な支援が与えられない」に固定すること。
-
一覧へ
-
日本の人口100万人当りの博士号取得者数は18年度120人で08年度131人から減少。増加傾向にある米英韓は200人超え。
コメント
馬鹿だねえ、バッカじゃなかろうかと間接話法にしてこれまで
気をつかってきたが、そんな気は使わなくてよいとわかったので
これからは遠慮しない。
「小学生」はと鍵カッコつけてきたがせっかく機会をくれたので
取り外す。
面倒だしね。
小学生は正真正銘の馬鹿。
単純な馬鹿。
いかに頭が足りないか。
自分の父親ほどの論争相手をジジイとよびここには書けない
もっとひどい言葉で罵倒して謝罪もしてないのは忘れてしまったらしい。
孫崎さんの板がこれ以上荒れないようにとわたしが一旦退かなかったら
もっと続いていただろう。
それを読んだ人は何人もいるだろう。
匿名のやりとりで何が争いになるのかしらんが
やりたいことがあるならやってみろ、バカ。
それともゴルゴ13でも雇ってわたしを暗殺するかね。
なしさんがNo.20で書いた内容。
↓
============
馬鹿だねえ、バッカじゃなかろうかと間接話法にしてこれまで
気をつかってきたが、そんな気は使わなくてよいとわかったので
これからは遠慮しない。
「小学生」はと鍵カッコつけてきたがせっかく機会をくれたので
取り外す。
面倒だしね。
小学生は正真正銘の馬鹿。
単純な馬鹿。
いかに頭が足りないか。
自分の父親ほどの論争相手をジジイとよびここには書けない
もっとひどい言葉で罵倒して謝罪もしてないのは忘れてしまったらしい。
孫崎さんの板がこれ以上荒れないようにとわたしが一旦退かなかったら
もっと続いていただろう。
それを読んだ人は何人もいるだろう。
匿名のやりとりで何が争いになるのかしらんが
やりたいことがあるならやってみろ、バカ。
それともゴルゴ13でも雇ってわたしを暗殺するかね。
============
>>もっとひどい言葉で罵倒して謝罪もしてないのは忘れてしまったらしい
これについては、何度もいままで説明しました。わたしは罵倒されれば罵倒し返していただけです。
わたしからの罵倒があれば、かならず、そのしばらく前までさかのぼれば、あなたからわたしへの罵倒があります。運営が救済してくれない以上、仕方がありませんでした。
ただし、これからは罵倒しかえすのはひかえますね。そのほうが自分が有利になると思うので。
>>それともゴルゴ13でも雇ってわたしを暗殺するかね
そんなことしませんよ。あなたについて調べる手続きもできるかもしれませんが、それも面倒なのでしません(気が変わるかも)。
するとしたら、ニコニコ運営への請求でしょうね。なにも対策を講じなかったことにより、精神的被害を受けた、と。
そのために、今回の「バカ」も含め、せっせと運営に報告しています。副次的には、孫崎さんにも請求できるかもね。孫崎さんもこの場について一定の管理責任はあるし、ときどきかもしれませんがお読みになっていることも明らかですし、わたしは何度も侮辱の横行を問題にしていますしね。
(ID:18367902)
従属は日本だけの問題ではなく、世界を支配する70~80人の富裕者が支配しているとみるべきである。
日本は軍事的には米国に従属しながら、ドイツのように核シェアリングせず本当の同盟が機能していない。
日本の態度は曖昧路線。ウクライナ路線をとっている。
中国は共産党が中華民国より上位にあり、大量の人口を利用した世界の製造工場的役割を担い世界の富裕層に貢いできた。
米国は多人種多民族を飲み込んだ共同体であり富の独占面でグローバリズム(新自由主義)とナショナリズム(一国主義)が勢力を二分している。
米国民の物価上昇による不満が噴出して、ご投稿の支持率が出ている。
日本は金融緩和によって中国製品の輸入価格上昇を円安で緩和している。中国投資も後押ししている。
米国に対してはドル評価の下落を緩和している。ドルを支える日本の役割が大きい。
米国も中国も大変な状況は同じであるが、米国以上に中国の状況が悲惨であるが中国の状況を報道しないから米国が非常に悪いように錯覚する。
中国の報道数字は半分にしたり倍にしたりして見なければわからないが、大卒の就職率など悲惨である。1100万を超える卒業生を抱えながら決まっている就職率は20%という。不動産の実態は、販売が半減しており(中国民の資産が不動産に依存している)から、国民の打撃も悲惨といえる。様々な情報が入るようになっている。英国も何度か金利を上げているが話題になっていない。ロシアも20%に利上げし徐々に利下げに転じ11%という大きな金利をなお維持している。ロシアの企業、国民にしわ寄せが大きくなっている。
世界的にウクライナ・ロシアの戦争が米中対立に加味され想定以上の経済的打撃が襲っているということであり、米国バイデン政権だけの問題ではないというバランスの取れた見方が不可欠といえる。