購買力平価ベースで米中で逆転したということを指摘したいのでしょうか。

購買力平価の前提「一物一価の法則」は、貿易障壁のない完全な自由競争市場が成立していなければならない。

さらに、国の補助金、社会福祉費用に直結する消費税、所得水準、物価上昇などあらゆる要素が絡んでくる。国家統制下にあれば、傾向は肯定できるが、実質的評価しにくい。

単に相対的購買力平価＝基準となる為替レート×（自国の物価上昇率÷相手国の物価上昇率）だけでは評価できない。孫崎さんはどこまで影響する要素を加味しているかわからない。

その点の考察が明確でないと議論できない。