世界的に、「孤独」感が増大する社会（その１）米国の成人の６１％が自分を孤独な人間と考え,独では人口の６８％が孤独を深刻な問題だと考えている。孤独の悪化は１９８０年代からの新自由主義に。激しい競争を追求、地域社会や集団の利益よりも個人の利益を上

ノリーナ・ハーツ著、『THE LONELY　CENTURY なぜ私たちは「孤独」なのか』（ダイヤモンド社、２４７０円）は、「無力感・孤立感、メンタルヘルスの危機、政府・企業の無関心、孤独ビジネスの拡大、小犯罪・クレームの増大、極右・極左への傾倒など…
 世界に広がる絶望の連鎖を断ち切るヒントは?」を主題としている。著者は「ノリーナ・ハーツ(Noreena Hertz)ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン名誉教授、戦略、経済的リスク、地政学的リスク、人工知能(AI)、デジタルトランンスフォメーション、ミレニアル世代とポストミレニアル世代について、多くのビジネスパーソンや政治家に助言している。「世界で最もインスピレーションを与える女性の1人」(ヴォーグ誌)、「世界のリーディングシンカーの1人」(英オブザーバー紙)と評価され、世界のトレンドを見事に予測してきた」とされている。
 著者は、世界に「孤独」

[フレデイ タン (ID:19005377)]

新自由主義が個人主義と化学反応してその合成物が全世界に受け入れられたのは事実として否定出来ない。

新自由主義を受け入れ躍進した大国は中国と米国だ。その二大大国が新自由主義の副作用に悩んでいる。特に若者の孤独と絶望だ。

これらは両国にとって深刻だ。その矛盾を克服する為に米国は９．１１を起こし、テロとの戦いと言う戦争バージョンに国民の意識を統合することに務めた。その元にあるイデオロギーは愛国だ。

中国は高度経済成長でそれら諸問題を克服して来た。その成長も止まりつつあり、米国の愛国に対応して、中国も愛国を唱えている。


そうそう今日のテーマは新自由主義と孤独。

上記のように今と今後を考えると、中国の孤独は癒されるだろうが、米国と日本の孤独は益々ひどくなるということ。

米国はその愛国の発露としてイスラム国家群の征服を試みたが、大失敗に終わり、それにも懲りず、次は中国をターゲットにしているからだ。

米国と中国の愛国主義の戦いは今後本格化するであろう。したたかな米国はこれまで露独間のパイプラインに対して破壊活動をひたすら展開してきたが、改心してやめるらしい。子供の喧嘩と同じで、露中対米国、つまり２対１では負けるから、露中の分裂を図る計算だろうが、そういう計算しか出来ない米国はオボコと言えよう。

そのオボコの米国がオボコの菅氏を扇動し、中国に喧嘩を仕掛ける。嫌らしい。これは妄想ではない。日米の大いにあり得る今後の姿だ。米国と日本の普通の国民はしらけるしかない。

[change (ID:18367902)]

このような孤独は、個人個人の対応力に格差があり、画一的は対応策はないが、人間が絶対に解決できない問題とは言えない。人生における悩みは生死が根本であり、孤独は原因となりえるものであるが、孤独を脱する方法は個人の心の問題であることは確かである。

AI人工知能の性能が２０４５年に人類の知能を超えるという予測をされている。絶対に超えるとは断言できないにしても、程度問題はあれ、かなりの人間がAIに取って代わられるのは間違いない。孤独どころではなく、存在が脅かされるのである。①仕事がなくなる。②働かなくて済む時代の到来。③映画やゲームの世界が展開し、過去に遡ったり、未来に移動できるのではないか。また、人間でなくAIの戦争もできる。

人間同士のくだらない諍いは卒業すべきであり、シンギュラリティー時代の人間の在り方を真剣に考えるべきでしょう。

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> 世界的に、「孤独」感が増大する社会

実際は米欧や その模倣である日本のような国の都市生活者に限定される話でないか。
耳目を集めたくて有名人を目指したが、有名になったら なったで、世間の目が煩わしくなり、常に人目を避けるようになった━これと似た感じがなくもない。
かつて、殆ど軽蔑していた上司が ある時「人間、死ぬ時は独りなんだ」と発して、一瞬 見直した覚えがある。
岸恵子氏曰く「私が一貫してテーマにしたいことは《孤独》。そしてその取り込み方なのだ。孤独とは一人ぼっち、になることではない」
ハーツ教授は孤独の元凶＝新自由主義との論だが、スマホの方が支配的でないかと個人的には睨んでいる。だが、フリードマン「教祖」が始めた新自由主義など、大衆をいいカモにする詐欺商法でしかないのは言うまでもない－

「フリードマンは数字やシステムが好きだったことから、経済学の道に進んだ．．．シカゴ学派はその信奉者たちにとって、自己完結した世界だった。まず出発点は．．．個々人が自己利益に基づく願望に従って行動することによって、万人にとって最大限の利益が生み出されるという前提にある．．．だがフリードマンが提起した自由市場のルールと、それを課すための抜け目のない戦略が一部の人々に極端な繁栄をもたらし、彼らがそれによって国境も規制も税金も無視し、新たな富を築くためのほぼ完全な自由を手にしたことは、もはや反論の余地がない．．．
彼の両親は．．．縫製工場を買い取って経営していた．．．それは「今日なら“搾取工場”と呼ばれるようなところ」だった．．．フリードマンは．．．この工場のことをしばしば話題にし、規制撤廃した資本主義の恩恵を証明するケーススタディとして紹介した。たとえ劣悪で規制などまったくない職でも、自由と繁栄に向かう はしごの第一段目までは上ることができるのだ、と。シカゴ学派の経済学の魅力の大きな部分は．．．経営者側の利益を守る方法を提示したことにあった。」（N.クライン著「ショック・ドクトリン」）

[フレデイ タン (ID:19005377)]

米国も日本もドイツも国内産業を復活させねばならない。

若者の職場がケイタリング（飲食等を提供するサービス産業）に偏るのは良くない。

昔に戻れとは言わないが、多種な職業を保証する産業は若者の絶望を治療する筈だ。