紙媒体離れ。そしてテレビ離れ、特に若い層に鮮明に。NHK研究所調査。１５分以上視聴は７９％、１６〜１９歳の４７％、２０代の５１％、１０〜１５歳の５６％。７０歳以上では９５％、６０代で９４％。インターネットは、１６〜１９歳が８０％、２０代が７３％。

・今日本社会では、既存大手メディア離れが急速に進行。これまで新聞離れ、書籍離れが指摘されてきた。
・今回テレビ離れが進行していることが明らかに。
　特に世代間の格差が鮮明に。１５分以上視聴する人の割合は７９％、年層別で最小となったのは、１６〜１９歳の４７％、２０代の５１％、１０〜１５歳の５６％。７０歳以上では９５％、６０代で９４％　
・他方インターネットは、１６〜１９歳が８０％と、２０代が７３％。
A―１:事実関係「「平日にテレビを見る人」８割下回る、１０〜２０代で激減」（読売）
　平日にテレビを見る人の割合が８割を下回ったことが、２０日、ＮＨＫ放送文化研究所が発表した「国民生活時間調査」で分かった。２０００年代は国民全体で９割を超えていたが、１０〜２０代の若者を中心に、「テレビ離れ」が顕著。
　今回の調査によると、平日にテレビを１５分以上視聴する人の割合は７９％で、前回１５年の調査より６ポイント減少

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何かご事情が変わったと思わざるを得ない ご投稿が続いていますが、それは例えば、連日パレスチナ（ガザ・西岸）関連記事がアップされている田中龍作ジャーナル━「新聞テレビが報道しない、報道できないニュースを伝えます」と好対照だからです。
しかし、ＯＢとなられた後も「戦後史の正体」等、日本の大衆のために非常に大きな仕事をされてこられたのは紛れもない事実であり、上記の状況に不満を言っても始まりません。事は権力との戦いであり、戦いであれば勝ったり負けたりするのは当たり前だからです。そして、孫崎さんが一般人に比べ、標的にされる確率がケタ違いに高いことはバカでも分かることです。それ故、一般人からの応援として、ジャズのライブで奏者を乗せる聴衆、あるいは焚火を煽る団扇のつもりで書込み続けてきましたが、今後は成り行きを見つつ、臨機応変でいきたいと思います。よろしくお願い致します。

[フレデイ タン (ID:19005377)]

戦争とマスコミは強い正の関係にある。好戦的になった自民党が真っ先に手を付けたのはNHKの右傾化だった。２２６事件の青年将校たちが真っ先にNHKを占拠したのもその動機は自民党のものと全く同じ。

「欲しがりません勝つまでは」を喧伝し、鬼畜米英全体主義を完成させた犯人は朝日新聞他諸々大手とNHKラジオだった。当時の国民はラジオと新聞にかじりついていたので効果は抜群。その全体に馴染まない人は非国民となって隣組に虐められた。

今、中国と戦争することが自民党の視野に入っている。自民党は新聞テレビラジオを使ってキャンペンを展開するだろう。因みに、ワクチン接種キャンペーンは新聞テレビの協力を得て見事に成功している。老人は全国津〃裏〃でワクチンに殺到している。でも、新聞テレビから離れている若者にはワクチン全体主義は到達しない。自民党は米国に倣てワクチンパスポトを検討しよう。その時、米国人みたいに自由権を高々と掲げて抗議するだろうか。すごく、興味ある。

中国への敵対感情を日本の老若男女普く盛り上げることがＳＮＳの登場で難しくなった。反戦主義者の私には良い時代の到来した感が深い。

[change (ID:18367902)]

思想といっても唯心的に「人＝人権」に置くか、唯物的に「金、物」に置くかによって異なるし、バランスよく「人，物、金」に重点を置くかによっても変わってくる。

①人＝人権に価値観を置く国は欧州の「福祉国家群」
②金・物に価値観を置く国は中国のような独裁国家が代表される
③人・金・物に価値観を置く国は米国のような自由主義国家が代表的である。ただ人権重視の比重が低い
④人・金・物に価値観を置くが人権比重が高い西欧諸国が該当する。

日本は米国と西欧福祉国家の間でどちらかというと福祉国家に近いのではないか。

日本にも米国・中国のような貧困層はあるが、社会制度が整っているので見捨てられるということはない。別の言葉で言えば、動乱が起きにくいし、前向きな活力もわいてこない。平和である。

マスコミは、一定の方向性をもって社会的使命を果たそうとするから、国民の認識と大きくかけ離れ、マスコミが右左に振れても迎合することはない。マスコミに左右される人種は今までマスコミによってマスコミ脳にさせられてきた高齢者である。若い人は数量的な裏づけのない言葉には踊らされなくなっている。思想的なものは若者の価値観体系からはみ出た無価値なものになっているのでしょう。マスコミが衰退するのは当然の現象といえる。