日本国が他国と比べて教育軽視の傾向があるという結論を、ここに言及されたデータだけで出すことはできないだろう。
例えばGDPに対する国の教育予算の比率によって結論を引き出すのは誤算の危険が高い。例えば後進国の比率が高いのは、国民一人当たりのGDPが日本に対してが低い（すなわち分母が小さい）から教育予算がGDPに対して一見高く見えるのは当たり前。また、国といっても、田舎や島嶼を持たない、東京都以下の規模の都市国家であるシンガポールのような国を比較の対象にするのは、ひねくれた結論が出てくるのは当然。また、ここで大学の比較に使われているランキングは、イギリスの調査機関が、英語の使用度をベースに教授や学生の国際化を強調した、偏った調査に基づいている。その調査には日本語だけで発表されている研究は対象となっていない。そのような、GDPや英語を比較のベースに日本が遅れているという拙速な結論は、公正なものではない。