評価基準の内容を把握し、日本の大学に何が足りないかということを分析することが大切なのでしょう。

①研究所の評価４０％、②企業の評価１０％、③学生一人当たりの教員数２０％、④教員一人当たりの論文引用数２０％、⑤外国人教員比率５％、⑥留学生比率５％が、基準といえる。

大学の財政内容が悪いと、教員の待遇にも影響するし、研究もかなり制限されてくるし、留学生の募集も積極的にできないことになる。企業の姿勢も、日本人と外国人で差別することがないかどうかも、重要になってくる。

国の大学に対する研究補助問題と企業はじめ個人の寄付が多く集まるかどうかも重要ではないか。魅力があれば集まるし。魅力がなければ集まらない。少なくとも横並び体質は、薄めていかなければいけないでしょう。大学も金集めの人と、実際に研究活動をする人の両輪がうまく機能することが大切なのではないか。社会が大学を未来を託せる活動組織とみなしてくれるように不断の努力が必要なのでしょう。