2014年01月16日発行　第0780号　特別
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　■■■　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　編集長　猪瀬直樹
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「成熟した都市におけるスポーツイベント」

　いよいよこれから本格的な準備態勢に入っていく。平和のトップリーダーと
してこの不確実な世界情勢のなか、東京オリンピック・パラリンピックを最高
の大会に仕上げていかなくてはならない。

　1964年の東京オリンピックは、日本が廃墟から復興してくるプロセスのなか
で位置づけられた。前回とは違い、今回の2020年東京オリンピック・パラリン
ピックは、成熟した都市におけるスポーツイベントはどうあるべきか、そのモ
デルになると思っている。旧来型の発想で、「イケイケ、ドンドン」になって
インフラ建設を進めるのではなく、環境への配慮、費用対効果といったものを
しっかり見据えた上で計画を進めていく。

　そのためにも、今後重要になってくるのは「便乗」と「規制」との戦いであ
ろう。東京都が整備する競技施設などについては、約4000億円の五輪開催準備
基金のなかでなんとかやりくりするというのが基本だ。「あれもこれも」と便
乗してお金を取っていこうという従来のやり方ではなく、発想を変えなければ
ならない。あくまでも五輪後まで見据えて、費用対効果を考えて進める必要が
ある。

　競技施設については、国立競技場の建て替えは国の責任で行い、それ以外の
10の施設を都がつくる。五輪開催準備基金がその財源となる。新たに建設され
る施設はオリンピック後も世界レベルの大会ができるので、スポーツ振興なら
びにスポーツのファン増加につながる。

　スポーツ市場が膨らみ、健康な人が増えれば、高齢化社会における医療費削
減にもつながっていくだろう。将来にわたって大きな財産となる。

　　　　　（『勝ち抜く力』ＰＨＰビジネス新書　第７章、Ｐ１９１より抜粋）

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