どうも、
管理者のNDです。
1月5日は、
渥美半島沖地震から48年です。
愛知県としては規模の強い地震で、M6.1が渥美半島沖、即ち現在の三河湾で発生しました。
この地震は、割と特徴的で、前震-本震-余震という地震のタイプでした。
地域特有なのか、三河地震や他の伊勢湾震源でも実はここらが震源のものは、
意外にこの地震タイプであることが多いようですが、もちろん全部が全部ではありません。
地域的な特徴として、比較的他の地域に比べるとこのパターンがやや多い傾向があるようです。
ちなみに、家屋倒壊や人的被害は出ませんでしたが、
一時的に中部電力管内で42万戸が停電し、国鉄・私鉄は2時間前後が不通になりました。
都市型の直下型地震が起きると、このように大きな被害がなくても
ライフラインやインフラには影響を受けることもあります。
今回は、
「正しく情報の信用度を知る」をテーマにお伝えしていきます。
もはや自然災害に限らず、全ての情報に言えることではあるのですが
最近当放送内の人も含めて、その情報が確定なのか、推定なのか、私的な見解なのか、
はたまた不確定情報なのかを理解していない人が多く見られます。
当放送を利用する際には、情報の扱い方が極めて重要ですから
その点は十分に注意しなければなりません。
今回の顕著な例は、気象庁会見が発表する時の
「今後1週間程度は同程度の地震に注意」という防災上の留意事項によくある言葉です。
この情報を聞いて、同程度または、より強い地震が来るという前震を示唆する人がいますが、
そんなわけではありません。
これまで、この防災上の留意事項では、"一回り小さい地震"という言葉を用いられていることが
ほとんどでした。最近になってこの表現に変わった背景にはやはり2016年にあった熊本地震が、
間接的な要因としてあります。
ただ、それを聞いて鋭い人だとわかりそうなのですが、この情報はあくまで過去の経験を基に
した情報であるため、正直な所その地震自体がどのような地震型なのかは、
ほぼわからないことがほとんどです。
地震は先々の未来は、人類には到底予測できず、
また、人類もこればかりは作り上げることもできません。
故に、気象庁は"わからない"と言いたいのですが、それでは国の機関として信ぴょう性を失うので
過去の情報をデータとして、何かしら見解を毎回発表しています。
さらっと事実を言うなら、大地震後に同規模or更なる大規模の地震が起きる可能性は
かなり低いです。しかし、これまでに数例発生した確かな事実が存在する以上は、
「もう大丈夫です、安心して過ごしてください」と言い張ることができないのです。
実際、十中八九一度大地震が起きればより強い規模なんてめったに起きないのです。
もしいつもの気象庁会見の言葉に恐怖を覚えるようでしたら、
冷静に自分が調べてみて、過去に大地震が起きていないかのチェックをしてください。
また、ニュースの通報情報で「○○した模様」といった情報も確定ではありません。
「通報があったので地元警察が確認中」という言葉、
これを世論が案外重要視していないのが中々悲しい所です。
実際、通報事態が大袈裟で大したことなく終わった事例もあり、
このような目撃情報・通報といった単語が含まれた被害状況は、
確定にしてはいけないことを、留意して情報を扱わないといけません。
そして最後になりますが、気象庁の情報以外のイレギュラーな情報全般には
可能な限り、信ぴょう性を確かめてください。
ただし、誰かの噂といった風説流布は、震災の時ほど確認も難しくはなると思います。
その場合は自分に直接関係のない話であれば、情報を排除しましょう。
今自分に必要な情報じゃなければ、下手に信じ込んだりしない方が良いですし、
そもそもいらない情報に気を取られてはいけません。まずは、そこを意識してみましょう。
今日の記事は以上です。
皆さんの防災意識に少しでもプラスすることができたら嬉しいです。
明日もどうぞお楽しみください。
尚、感想はブロマガコメント欄でも放送内のコメントでもお気軽にどうぞ。
管理者のNDです。
1月5日は、
渥美半島沖地震から48年です。
愛知県としては規模の強い地震で、M6.1が渥美半島沖、即ち現在の三河湾で発生しました。
この地震は、割と特徴的で、前震-本震-余震という地震のタイプでした。
地域特有なのか、三河地震や他の伊勢湾震源でも実はここらが震源のものは、
意外にこの地震タイプであることが多いようですが、もちろん全部が全部ではありません。
地域的な特徴として、比較的他の地域に比べるとこのパターンがやや多い傾向があるようです。
ちなみに、家屋倒壊や人的被害は出ませんでしたが、
一時的に中部電力管内で42万戸が停電し、国鉄・私鉄は2時間前後が不通になりました。
都市型の直下型地震が起きると、このように大きな被害がなくても
ライフラインやインフラには影響を受けることもあります。
今回は、
「正しく情報の信用度を知る」をテーマにお伝えしていきます。
もはや自然災害に限らず、全ての情報に言えることではあるのですが
最近当放送内の人も含めて、その情報が確定なのか、推定なのか、私的な見解なのか、
はたまた不確定情報なのかを理解していない人が多く見られます。
当放送を利用する際には、情報の扱い方が極めて重要ですから
その点は十分に注意しなければなりません。
今回の顕著な例は、気象庁会見が発表する時の
「今後1週間程度は同程度の地震に注意」という防災上の留意事項によくある言葉です。
この情報を聞いて、同程度または、より強い地震が来るという前震を示唆する人がいますが、
そんなわけではありません。
これまで、この防災上の留意事項では、"一回り小さい地震"という言葉を用いられていることが
ほとんどでした。最近になってこの表現に変わった背景にはやはり2016年にあった熊本地震が、
間接的な要因としてあります。
ただ、それを聞いて鋭い人だとわかりそうなのですが、この情報はあくまで過去の経験を基に
した情報であるため、正直な所その地震自体がどのような地震型なのかは、
ほぼわからないことがほとんどです。
地震は先々の未来は、人類には到底予測できず、
また、人類もこればかりは作り上げることもできません。
故に、気象庁は"わからない"と言いたいのですが、それでは国の機関として信ぴょう性を失うので
過去の情報をデータとして、何かしら見解を毎回発表しています。
さらっと事実を言うなら、大地震後に同規模or更なる大規模の地震が起きる可能性は
かなり低いです。しかし、これまでに数例発生した確かな事実が存在する以上は、
「もう大丈夫です、安心して過ごしてください」と言い張ることができないのです。
実際、十中八九一度大地震が起きればより強い規模なんてめったに起きないのです。
もしいつもの気象庁会見の言葉に恐怖を覚えるようでしたら、
冷静に自分が調べてみて、過去に大地震が起きていないかのチェックをしてください。
また、ニュースの通報情報で「○○した模様」といった情報も確定ではありません。
「通報があったので地元警察が確認中」という言葉、
これを世論が案外重要視していないのが中々悲しい所です。
実際、通報事態が大袈裟で大したことなく終わった事例もあり、
このような目撃情報・通報といった単語が含まれた被害状況は、
確定にしてはいけないことを、留意して情報を扱わないといけません。
そして最後になりますが、気象庁の情報以外のイレギュラーな情報全般には
可能な限り、信ぴょう性を確かめてください。
ただし、誰かの噂といった風説流布は、震災の時ほど確認も難しくはなると思います。
その場合は自分に直接関係のない話であれば、情報を排除しましょう。
今自分に必要な情報じゃなければ、下手に信じ込んだりしない方が良いですし、
そもそもいらない情報に気を取られてはいけません。まずは、そこを意識してみましょう。
今日の記事は以上です。
皆さんの防災意識に少しでもプラスすることができたら嬉しいです。
明日もどうぞお楽しみください。
尚、感想はブロマガコメント欄でも放送内のコメントでもお気軽にどうぞ。
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