今回の記事は所謂ディープステート権力（国際銀行家とフリーメイソン最上層部の秘密結社の連合体）が主流派の経済学をどのように利用してきたのかの考えたことをまとめたものである。
1803年に経済学者セイの『経済学概論』で述べられた
「供給はそれ自身の需要を作り出す」という考えが、
ロスチャイルドの盟友の経済学者リカードらに利用された。
その考えは「セイの法則」として主流派の経済学（古典派）の原理になった。
参考。
↓
まあミクロ経済は新古典派で説明できる部分もありますが、マクロ経済はやはりケインズ経済学でしょうね。
― フルグラノーラ@国債発行ベーシックインカム（追加型BI）支持 (@programingoo) January 20, 2023
特に「需要」については注意ですね。
需要が重要（笑）をメインに据えて主張した歴史的な経済学者ってケインズぐらいじゃないですかね。
この画像の記事も良いです♪https://t.co/0NndUrLZVE pic.twitter.com/DBNfBHi5Nk
供給側のみを重視すればよく、供給によって決定される需要側は無視して構わないという考え方である。
その結果、経済学から需要側に影響を与える銀行の信用創造の影響が無意識化された。
では需要の必要性を述べて「セイの法則」の欠陥を主張し、
需要側を重視する理論を作り上げたケインズはどうだったか？
金利政策と国債の発行による財政出動の有効性については述べたが、
「実体経済向けや金融経済向けの信用創造」という概念は述べなかった。
その背景を考えると以下の情報が参考になる。
ケインズはケンブリッジ大学の秘密結社「使徒会（1820年に創設）に1903年に加入している。
使徒会はその学年で優秀な12名のみのメンバーで構成され、そのうちの一人にケインズも選ばれたという。※
ケインズは、同じく使徒会のメンバーだったヴィクター・ロスチャイルド（三代目ロスチャイルド男爵）の同胞だった。※※
※『通貨戦争 宋鴻兵 P３２２』
※※『通貨戦争 宋鴻兵 P３１９～P３２０』
結局、ケインズ経済学も、銀行業の信用創造量の影響を無意識化させる役割を担った。
21世紀にエコノミストのリチャード・ヴェルナー氏が、信用創造に基づいた経済モデルを発表するまで、経済学から信用創造の影響は半ば無意識化されてきたのである。
主流派経済学が貨幣抜きの経済モデルを構築してきた事について、エコミストの中野剛氏は以下のように述べている。
↓
なぜ、「経済政策」はいつも間違えてしまうのか？ | 中野剛志さんに「MMTっておかしくないですか？」と聞いてみた | ダイヤモンド・オンライン https://diamond.jp/articles/-/231365?page=4…
「主流派経済学の理論には「貨幣」が存在しない？」
「主流派経済学の理論モデルは、信用貨幣を想定していないのだから、当然、信用創造を行う銀行制度も想定していません。
銀行の存在がきちんと想定されていない理論モデルが、金融危機を予想できるわけがないじゃないですか。」
（転載終了）
問題はなぜこのような貨幣抜きの非現実的な経済学が主流派になったのかという事だ。
それは信用創造により貨幣（預金）を作り出す国際銀行家の秘密結社の権力から目 を逸らさせるためである。
19世紀前半にロスチャイルド家が英国最大の富豪になった。
ロスチャイルド家は、イルミナティ（フリーメイソン内部に作り出した秘密結社）とのつながりが指摘されている。
そのロスチャイルド家が主導するイルミナティは、自由民主制（資本主義と民主主義の融合）の密教を19世紀前半には完成させたと私は考えている。
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（上記図 拙著『フリーメイソン最上層部により隠されてきた民主主義の真の原理』から転載）
（上記図 拙著『フリーメイソン最上層部により隠されてきた民主主義の真の原理』から転載）
１８０３年に上記で述べたセイの法則が、イルミナティ＝フリーメイソン系の学者リカードによって肯定され、貨幣抜きの経済学が主流になっていく。
そのリカードやミル、ベンサムらが作り出したのが、１８２１年に創設された世界初の社会科学団体「政治経済クラブ」である。この会の会合はフリーメイソンのホールが使用された。
この政治経済の専門家たちによって自由民主制の本来の原理から目を逸らさせる顕教（世間に教える主流の経済学、政治学）が構築されたと考える。
そして真の原理は、イルミナティ＝「フリーメイソンの最上層部」のみが知る「密教」とされ、世間には公表されてこなかった。
自由民主制の経済や政治の密教を教わるのは、秘密結社に所属する人間達（中央銀行内部の極一部のプリンス派閥、フリーメイソンの最上層部など）に限定された。
1820年にケンブリッジ大学内で設立された「使徒会（ケインズやロスチャイルドが加入」も「政治経済クラブ」と設立年がほぼ同時期である。
その後の、マルクス経済学、新古典派、ケインズ経済学、マネタリズムなども信用創造の影響力から目を逸らさせる役割を担った。
2003年に発表されたヴェルナー氏の信用創造理論、2018年以降に米民主党左派で唱えられるようになったMMT理論、2015年の山口薫氏の公共貨幣理論などのある程度の普及で知られるようになったとはいえ、
現在でも以下の図の「3つのポイント」から目を逸らさせる経済学のマインドコントロールの状態は続いている。
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（記事終了)
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