ゴー宣道場ブログで小林師範がパリの五つ星ホテルと移民問題について書き込んでいますが、北米でもホテルに泊まる時には貴重品は勿論の事、盗まれても困らない物しか部屋には置いておけません。なぜなら、北米ではヒスパニック系の移民（不法含む）がホテルの掃除係員として従業している場合が殆どで、我々にとっては日用品であってもこれら従業員にとっては貴重品であるからなのです。
　また、治安の悪い地域は殆どの場合、移民で占められていますし中華街も観光地となっている所以外は皆、浮浪者が跋扈するような治安の悪い地域ばかりです。また、出前でも米国などは移民が行っている場合が多く、そのために1時間以上かかることも当たり前で、買い物をするときでも移民が行っている場合、釣銭を騙したり会計をわざと多くしたりするなども日常茶飯事なので独自に計算をする術を持たなければ不意に多く支払ってしまうことも度々あります。
　ところで、集団自衛権に関する世論調査を各報道機関が行っているようですが、なぜに移民政策に対する世論調査を行わないのでしょうか？こちらのほうはどのみち、反対派が多数を占めるからいらないということなのでしょうが。
　それと、移民というのは殆どの場合、自国を捨てざるを得ない貧困層、いわば社会の落ちこぼれである場合が多く、そのために移民は観光客や留学生、外国人研修生と違って性格が僻み、歪んでいる人が多く、そのために母国ですら通用しない非常識な行為を行う人々も多いことから余計に対立と偏見を深めてしまうのです。さらにはこれら移民にとっては移住した国で高学歴、高収入、高社会地位を得ることが最終目標となっていて、二世代目からこれら高い地位を狙う人が出る一方で社会的地位と貧富の差が移民同士でも極限までに開き、移民は更に閉鎖性を強めて歪んだ性格の人が増え、歪んだ性格も強まります。
　日本がいままで平和で治安が比較的よく保たれてきた大きな原因の一つが天皇陛下を中心とする単一民族社会であるからであって、移民を受け入れるということは治安を始めとする地震の安全性と将来性を捨て去るのと同義であるわけです。

移民政策はTPPと同じく売国行為である。