YouTubeで「ゴー宣チャンネル」や「おどれら正気か」が削除されていますが、500億万歩譲って、やつらのガイドラインとやらに則り削除したのだと思ったとしても、その後、削除取り消しの異議申し立てしても、きちんと検証したとは思えないスピーディーすぎる回答により削除取り消しにならないのは何の法的根拠があるのでしょうか？
どの業界でもガイドラインなるものは本来法的根拠にはならなかったのではないのでしょうか？
なので、「言論の自由の侵害だ！！」とかでYouTubeを訴えることはできないのでしょうか？
しかし、訴えてもGoogleそのものか、Googleが泣きついてアメリカ政府から日本の司法当局に圧力がかけられ、勝訴する可能性は限りなく低いと考えるべきでしょうか？
よしりん先生はきちんとした根拠に基づき発言をされているわけで、ガイドラインの該当箇所とされるものになんら抵触していないのにもかかわらず削除されることは「仕方ないなー」で見過ごしていても良いものなのでしょうか？
倉持先生はじめ、法律のお詳しい方々、どうか教えてくださいませ。