私が属する宗教団体は現在のコロナ自粛に対応したリモート講演による全国展開などで教団としての力や結束をより強め、この現実を好転させました。
したたかなビジネスマンが逆にこのコロナ渦で売り上げを伸ばした例などもやがてはガッチリマンデーなどで紹介されるでしょう。
実際、コロナ自粛やマスク強制などによる理不尽をいくら喚き立てたとて一個人や一団体ごときの訴えが明日にでも国に聞き入れられるはずがない以上、この逼迫した状況の中でもそれを引き受けた上で知恵を絞って生き抜くしかないし、元来自らの状況から目を逸らして国の雇用制度やシステムについての受け売りを上から目線で話すフリーターなどはコロナ渦が無くても変わらなかったでしょう。
しかしだからといって無用な緊急事態宣言やステイホーム強制化などの全体主義化を粛々と受け入れるべきだということにはならない。
一部を除いた大多数の企業や家庭や個人は紛れもなくインフォデミックにより破滅し続ける。
少なくとも余裕のある財により苦慮の必要などなく自らの身銭も切らない政治家やメディアの住人に自粛への適応を呼びかける資格はない。