チャンネル掲示板やライジングコメント欄でCO2温暖化説虚構論を書いてきた者として、こちらにも一言あるべきと思いましたので書かせていただきます。二度と書かないと言っておきながらの書き込みですが、記事配信から数か月も経ってからの書き込みですので、どうかお許しください。ライジングコメント欄への書き込みを止めて以来、vol.199（ https://ch.nicovideo.jp/yoshirin/blomaga/ar1131328 ）のコメントナンバー146、そしてvol.345（ https://ch.nicovideo.jp/yoshirin/blomaga/ar1864954 ）のコメナンバー282に続き、これで三度目の書き込みとなります。 この号で話題となっているのはグレタ・トゥンベリさんのことですが、私は二酸化炭素が増えて温暖化するという説は間違っていると考える者ですから、そちらについて書かせていただきます。CO2温暖化説が嘘話である理由としては、化石燃料に由来する二酸化炭素（CO2）が地表から上空までをどれだけ分厚く覆ったとしても、太陽光で暖められた地表の熱を移動させる水分子（H2O）の運動を止められないと考えるからです。水分子は生物が最も生存しやすい０℃から100℃の間では液体、それ以上では気体（水蒸気）、それ以下なら個体（氷）として存在しています。水は気化して水蒸気になるときに気化熱を奪い、熱を帯びた水蒸気が上昇して地表の熱を宇宙空間へ放熱しますが、二酸化炭素はマイナス56.6℃で気化するため、太陽光で暖められた地表から熱を奪うような地球の熱収支には関われないのです。一部の地域で定点観測した気温が上昇していたとしても、おそらく地球全体で見れば収支が取れており、そうであれば都市化によるヒートアイランド現象で説明のつくことでしょう。また現在起こっている地球の気温変化は氷河期と間氷期の間の往復運動の一環にすぎず、やがて次の氷河期に向かうために地球が寒冷化に向かうという観測もあります。 では、これまで温暖化によると言われてきた異常気象はなぜ起こっているのでしょうか。これは森林減少のためだと思われます。水が水蒸気になる時に奪う気化熱が地表の温暖化を防いでいることは上で述べた通りですが、地表を冷ます水蒸気の発生源は海面や湖面、河川の水面だけでなく、色が暗いために太陽の光と熱を吸収しやすく、植物の蒸散作用により地中の水分も気化できる森林は重要な発生源なのです。従って森林が減少すれば、本来奪われるべき熱が地表に留まることになります。また水蒸気の発生源が太平洋や大西洋などの大海ばかりになると必然的に台風やハリケーンは巨大化し、世界の各地域に甚大な被害を及ぼします。そして森林減少により砂漠化が進めば渇水や森林火災も起こります。これらが異常気象の正体だと考えます。 では、なぜ地球温暖化は二酸化炭素のせいだと言われてきたのでしょうか。熱帯雨林を切り拓いて大規模な農場や牧場に変えるアグリ企業は森林減少が異常気象の原因だと知られたくないでしょうし、原子力発電所を売りたい企業や再生エネルギーを売り込みたい企業は化石燃料を使った発電事業を滅ぼしたいでしょう。つまりCO2温暖化説とは、グローバル巨大企業の利益と出資者であるスーパーリッチの資産防衛のために生み出された説だと思われるのです。グリーンピースなどの国際環境団体に米欧の巨大企業から大量の資金が流れ込むのには理由があるわけです。 私は世界中の森林を復活させることが異常気象を止める唯一の方法だと考えますが、それは世界各地域の植生に合った木々を植えるのでなければ無効です。例えば日本では、福井から南関東を結ぶ線の北東側では落葉広葉樹（ブナ・ナラなど）、南西側では常緑広葉樹（カシ・シイなど）でなければ定着しません。植生に合った植林は異常気象を防ぐという意味では公共性が極めて高いと言えますから、MMTを絡めて公共事業として行うべきです。引きこもっている氷河期世代を準公務員として植林事業に従事していただければ一石で二鳥も三鳥も落とせるはずです。さて、MMTを政策として掲げる米民主党のアレクサンドラ・オカシオコルテス議員はグリーンニューディール政策を提唱しています。これはCO2温暖化説に基づく温暖化防止のための事業に多くの予算を付ける失業対策だと思われます。CO2地中埋設事業のような無駄な事業に使われては適いませんが、MMTを使うという方法論は正しいでしょう。日本では森林再生事業（表向きはCO2吸収のためと言っておけば良い）に特化して行い、立ち遅れている再生エネルギー開発事業や原発の廃炉なども併せて行えば巨大災害による人的被害や経済的損失を防ぎ、失業率減少や景気浮揚効果、人口分散効果、少子化ストップなどを期待できます。 以上のような構想を実現するためには反グローバリズムと反緊縮が絶対に必須であり、結局は米国からの独立が必要となります。憲法25条（最低限度の生活）を守るためにも立憲主義の貫徹が必要だから、憲法裁判所を備える改憲が必要となります。しかし、Vol.345で述べたように日本の独立を阻んできた原因は究極的には私にありますから、世界中で異常気象により亡くなった全ての犠牲者の命も私の罪に加えてよいでしょう。 56億7000万回惨殺されても許されないかもしれない na85
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小林よしのりチャンネル
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チャンネル掲示板やライジングコメント欄でCO2温暖化説虚構論を書いてきた者として、こちらにも一言あるべきと思いましたので書かせていただきます。二度と書かないと言っておきながらの書き込みですが、記事配信から数か月も経ってからの書き込みですので、どうかお許しください。ライジングコメント欄への書き込みを止めて以来、vol.199（ https://ch.nicovideo.jp/yoshirin/blomaga/ar1131328 ）のコメントナンバー146、そしてvol.345（ https://ch.nicovideo.jp/yoshirin/blomaga/ar1864954 ）のコメナンバー282に続き、これで三度目の書き込みとなります。
この号で話題となっているのはグレタ・トゥンベリさんのことですが、私は二酸化炭素が増えて温暖化するという説は間違っていると考える者ですから、そちらについて書かせていただきます。CO2温暖化説が嘘話である理由としては、化石燃料に由来する二酸化炭素（CO2）が地表から上空までをどれだけ分厚く覆ったとしても、太陽光で暖められた地表の熱を移動させる水分子（H2O）の運動を止められないと考えるからです。水分子は生物が最も生存しやすい０℃から100℃の間では液体、それ以上では気体（水蒸気）、それ以下なら個体（氷）として存在しています。水は気化して水蒸気になるときに気化熱を奪い、熱を帯びた水蒸気が上昇して地表の熱を宇宙空間へ放熱しますが、二酸化炭素はマイナス56.6℃で気化するため、太陽光で暖められた地表から熱を奪うような地球の熱収支には関われないのです。一部の地域で定点観測した気温が上昇していたとしても、おそらく地球全体で見れば収支が取れており、そうであれば都市化によるヒートアイランド現象で説明のつくことでしょう。また現在起こっている地球の気温変化は氷河期と間氷期の間の往復運動の一環にすぎず、やがて次の氷河期に向かうために地球が寒冷化に向かうという観測もあります。
では、これまで温暖化によると言われてきた異常気象はなぜ起こっているのでしょうか。これは森林減少のためだと思われます。水が水蒸気になる時に奪う気化熱が地表の温暖化を防いでいることは上で述べた通りですが、地表を冷ます水蒸気の発生源は海面や湖面、河川の水面だけでなく、色が暗いために太陽の光と熱を吸収しやすく、植物の蒸散作用により地中の水分も気化できる森林は重要な発生源なのです。従って森林が減少すれば、本来奪われるべき熱が地表に留まることになります。また水蒸気の発生源が太平洋や大西洋などの大海ばかりになると必然的に台風やハリケーンは巨大化し、世界の各地域に甚大な被害を及ぼします。そして森林減少により砂漠化が進めば渇水や森林火災も起こります。これらが異常気象の正体だと考えます。
では、なぜ地球温暖化は二酸化炭素のせいだと言われてきたのでしょうか。熱帯雨林を切り拓いて大規模な農場や牧場に変えるアグリ企業は森林減少が異常気象の原因だと知られたくないでしょうし、原子力発電所を売りたい企業や再生エネルギーを売り込みたい企業は化石燃料を使った発電事業を滅ぼしたいでしょう。つまりCO2温暖化説とは、グローバル巨大企業の利益と出資者であるスーパーリッチの資産防衛のために生み出された説だと思われるのです。グリーンピースなどの国際環境団体に米欧の巨大企業から大量の資金が流れ込むのには理由があるわけです。
私は世界中の森林を復活させることが異常気象を止める唯一の方法だと考えますが、それは世界各地域の植生に合った木々を植えるのでなければ無効です。例えば日本では、福井から南関東を結ぶ線の北東側では落葉広葉樹（ブナ・ナラなど）、南西側では常緑広葉樹（カシ・シイなど）でなければ定着しません。植生に合った植林は異常気象を防ぐという意味では公共性が極めて高いと言えますから、MMTを絡めて公共事業として行うべきです。引きこもっている氷河期世代を準公務員として植林事業に従事していただければ一石で二鳥も三鳥も落とせるはずです。さて、MMTを政策として掲げる米民主党のアレクサンドラ・オカシオコルテス議員はグリーンニューディール政策を提唱しています。これはCO2温暖化説に基づく温暖化防止のための事業に多くの予算を付ける失業対策だと思われます。CO2地中埋設事業のような無駄な事業に使われては適いませんが、MMTを使うという方法論は正しいでしょう。日本では森林再生事業（表向きはCO2吸収のためと言っておけば良い）に特化して行い、立ち遅れている再生エネルギー開発事業や原発の廃炉なども併せて行えば巨大災害による人的被害や経済的損失を防ぎ、失業率減少や景気浮揚効果、人口分散効果、少子化ストップなどを期待できます。
以上のような構想を実現するためには反グローバリズムと反緊縮が絶対に必須であり、結局は米国からの独立が必要となります。憲法25条（最低限度の生活）を守るためにも立憲主義の貫徹が必要だから、憲法裁判所を備える改憲が必要となります。しかし、Vol.345で述べたように日本の独立を阻んできた原因は究極的には私にありますから、世界中で異常気象により亡くなった全ての犠牲者の命も私の罪に加えてよいでしょう。
56億7000万回惨殺されても許されないかもしれない na85