今や欠かせない情報ツール・ソーシャルネットワークサービス（SNS）。この連載では、世の中で使われているSNSをとりあげ、どんなサービスで誰が使っているのか、サービスの内容と状況を解説していきます。
第13回は「LinkedIn（リンクトイン）」を取り上げます。ビジネスに特化したSNSとして、世界最大級の規模を誇るサービスです。
どんなサービス？
「LinkedIn」が2003年にサービスが開始されたビジネス特化型のSNS。ビジネス特化型というだけあって、プロフィールは学歴や経歴、経験、スキルなど、履歴書のようになっています。
LinkedInでは会社の上司や同僚、仕事で会った人、同窓生や専門家など、ビジネス上関係ある人とつながることができます。プロフィールを使って自分を売り込んだり、逆に人材を探したりすることも可能。過去の経歴がわかる分、名刺よりも情報量が多いですよね。
企業ページや著名人のインタビュー、ニュースなどもあります。Facebookとは違い、フォトアルバムなどの遊びの要素はありません。欧米ではFacebookはプライベートに、LinkedInはビジネス用に使い分けている人も多いようです。
どんな人が使っている？
LinkedInの登録ユーザは全世界で3億1千万人を超え、日本でも100万人以上が会員登録をしています。ビジネス向けとあって実名での登録が基本です。
欧米ではLinkedInを使ったヘッドハンティングも行われているとのこと。転職希望者は自分をアピールすることができ、企業は希望するスキルを持った人材を探すことができるという、Win-Winの関係が築けているようです。
しかし、日本での利用はまだ広まってないのも事実。日本語版のサービス開始は2011年と遅く、ユーザ数はFacebookに比べると10分の1以下です。転職に対する考え方が欧米とは違ったり、SNSをビジネスに使う文化が根付いていないのが原因ではないかと言われています。
トピック：政治家など著名人も「インフルエンサー」として登場
LinkedInでは、各界の著名人が「インフルエンサー」として参加、寄稿による情報発信も行っています。オバマ大統領やビル・ゲイツ氏などの世界的な著名人や、日本からも安部首相や楽天の三木谷氏も登場しています。
興味のある分野の著名人や企業、ジャンルをフォローすれば、タイムラインに関連ニュースが流れるようになっているので、ビジネスに必要な情報収集ツールとしても使えますね。
アカウントを作ったけど、何をしたらいいかわからなくて...という人も、プロフィールを充実させてみると思わぬ連絡が来るかもしれませんよ。英語で書いておけば海外からのオファーもあるかも...？
