世界のマクロ景気の先行きを占う指標としてはＰＭＩ（購買担当者指数）やＯＥＣＤ景気先行指数があります。

　ＰＭＩは企業の購買担当者を対象に新規受注、生産高、雇用などの項目についてアンケートを行い指数化したものとされ、５０を上回ると経済が拡大局面にあることを示し、５０を下回ると下降局面にあると判断されます。


　世界全体の製造業ＰＭＩは８月、９月とマイナスが続きましたが、１０月は＋０．８の５１．４でプラスに転じています。また非製造業つまりサービス業 ＰＭＩについても９月のマイナス１．３から１０月には＋０．４で５３．７となっており、世界的に見て景気は７－９月期でボトムを打ち、１０月は持ち直し気 味となっています。
　但し、今回のフランス・パリでのテロの発生がまた世界景気に悪影響をもたらすとの懸念が生まれています。


　また、ＧＤＰに６ヶ月先行すると言われるＯＥＣＤ景気先行指数は１００以上で拡大、１００以下では下降と言われていますが米国が４月以降１００を割れて おり、英国も７月から１００を割れ、それにドイツや日本でも８月から１００を割って推移しており、景気の悪化を物語っています。
　これに対してイタリアやスペイン、ギリシャといった南欧の国では１００を上回って推移するなど意外な推移となっています。
　一方、中国は昨年７月から１００を割れたまま推移しており、しかも９月のデータは９７．９となり、過去２年間では最も低下しているのが現状です。
　また、意外なことに韓国は昨年９月から１００を上回っており、反対にインドネシアは過去２年間１００を上回ることがなく推移しています。
　ブラジルなども１００を超えずに推移しており、景気の悪さを物語っています。

　米国では景気が良いとの話がありますが、先行きについては不透明な状態です。１２月には金利が引き上げられるとの話ですが、景気指標では１ＱのＧＤＰが 大雪の影響で０．６％の増に留まりましたが、２Ｑに＋３．９％と戻ってはいましたが３Ｑが＋１．５％と再びスローダウン。個人消費は堅調なものの、在庫投 資がダウンしたこともあり、国内民間投資が５．６％減となった点が影響しています。
　この先も決して油断はできない状況ながら、唯一、雇用統計だけが失業率が５％となるなど明るい指標となっており、利上げのワンチャンスが到来しています。


　こうした世界景気の先行きに大規模テロの発生による影響がどうもたらされるのか今後の動向を注意深く見守ることにしたいと思います。


（炎）


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