三角保合いの頂点

株は上がったり下がったりと変動します。だから面白いと思うか、だから難しいと考えて市場から遠ざかるか人それぞれ。

　この変動を面白いと考えて、資産の増殖に積極的に生かしている投資家は上がった局面での利益確定と、下がった局面での買いを繰り返すことで資産の増強を図っているのかも知れません。

　日経平均株価は再び１４０００円割れ寸前まで下落し、いよいよ正念場。ここを絶好の買いタイミングと見るか、下放れのポイントと見るのかによって売買作戦が違ってきます。

　アベノミクス相場がまだ入り口に過ぎないということでは未来はまだ明るい。でも、昨年１０月安値から既に６割以上も株価が上昇しているのも事実。中には 何倍にもなってしまった銘柄もありますので売りたくもなります。来年からキャピタルゲイン課税が１０％から２０％へと引き上げられますので今のうちに益出 しの売りをしておこうという投資家も多いかと思います。
　そうした投資家の入れ替えが本年５月高値以降の相場展開に反映されているのかも知れません。

　日経平均は昨年１０月の安値８４８８円から今年５月の高値１５９４２円までわずか７か月で８７．８％の上昇を見せました。
　その後、６月には１２４１５円まで２２％の短期調整後、徐々に下値を切り上げる一方で上値も１４９００円、１４８００円と切り下がり、テクニカル上の三角保合い場面を形成しています。

　５月高値と６月安値の中間値は１４１７８円。時価はほぼその中間値水準に位置しています。なおも多少の上下があるのかも知れませんが、いよいよ頂点に達して上下どちらかに振れるタイミングが到来しようとしています。

　全体指数がこうした動きを見せる中で個別にはソフトバンク（９９８４）が１０月２３日の高値７９１０円まで順調に上昇。短期的な調整はあっても上昇傾向を継続しています。
　時価総額は既に９兆円前後の水準にまで到達し、トヨタに次ぐ２位。三菱ＵＦＪフィナンシャルＧの時価総額を抜いたという象徴的な出来事が起きています。
　彼らはよりアグレッシブに活動資金を有効活用し、利益の最大化を図っている点が特徴的。今期の営業利益は１兆円を超えると公表しており、現状の時価総額を正当化してくれています。
　有利子負債も５兆円近くに達しており、膨大なのですが、Ｍ＆Ａなどの積極化でキャッシュフローが拡大している点では評価に値します。

　時価総額トップのトヨタやソフトバンクの値動きは今後の全体指数の動向を占う上で、重要です。
　時価総額上位企業をしっかり分析していくと大半の銘柄が指数と同様の動き、すなわち三角保合いを形成しているように思いますが、２６週線、１３週線を下回って調整傾向を辿る銘柄とこれらを上回り堅調に推移している銘柄とに分かれます。

　株価の堅調さは業績の良しあしで決まります。好業績のダイキン工業（６３６７）や新日鉄住金（５４０１）などは比較的堅調な推移を辿っていると見て良いかと思います。

　日本の株式市場には時価総額１兆円以上の企業が８８社上場していますが、単純にこれらを合計すると現状の時価総額４２０兆円の半分以上を占めていますので日本の株式相場の動向はこれら時価総額上位企業の業績に左右されると言っても良いかと思われます。

　日本経済の根幹をなすこれらの企業の業績動向は為替によっても変動します。円安傾向が一服している中で輸出産業を中心にした現在の株式市場のプレーヤー の株価は頭重い展開が見られますが、内需銘柄の活躍が見られる中で為替との連動性は今後薄らいでいく可能性も考えられます。

　インデックスの動きが停滞する中で低位ゼネコン株やセメント、鉄鋼といった復興関連株をはじめとした内需銘柄や中小型株、低位材料株の活躍が目につく昨今の相場展開ですが、そろそろ１１月上旬の決算発表シーズン入りで来年に向けた戦略を構築しておきたいところです。

（炎）

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