バブルは私たちにとって必要不可欠な経済現象？

　株式相場にバブルはつきもの。バブルが時々発生するから市場は活性化する。こう断言する投資家は多いのではないでしょうか。

　ご存知の通り、日本のバブル相場は１９８９年にピークを打ち、バブルを悪として取られた様々な経済政策を背景にその結果としてその後の３０年にわたりデフレ社会を歩んできたのが日本経済であり株式市場でもあります。


　チューリップの球根に対してバブルが発生したという話は社会科の教科書にも出て参りますので有名ですがバブルは価値のないものに過剰な評価を行うことで生じる経済現象だと簡単に言い放つことができます。そのコアアイテムは不動産と株になり、その時々で金や絵画、コモディティに向かいます。
　最近では仮想通貨にバブルを生じた訳ですが、今後も良しにつけ悪しきにつけバブルの発生は何らかの形で起きるものと考えられます。

　２０００年前後にはＩＴバブルが発生。多くのＩＴ関連銘柄が異常な株高を演じたことは記憶に新しいかと思います。
　ＩＴバブルに続いては２０１１年の東日本大震災後の復興バブル（バブルとは言えなかったかも知れませんが）、２０１３年の東京オリンピック決定後のオリンピックバブルが５年ほど続いてきたとも言えます。
　テーマ株は一面ではバブルにつながる要素があります。

　ただ、自動車産業や医薬品などの健康産業など産業として潮流をなすと、それは一大ビジネスとして発展していくことになりますので、分けて考える必要があります。ＩＴバブルも振り返れば日本が世界に向けて発展するチャンスだったと言うことも言えますが、あの頃に活躍したＩＴ企業はどこかに消えてなくなった企業も多いのかも知れません。


　このように株式相場でリスクテイクする皆さんの多くは全体相場よりも自ら保有されている銘柄に対してバブル相場を期待されているのかも知れません。
　この多くは需給の良さを求めての相場展開に期待するものかも知れません。バブル相場を生じるとそれにたまたまにしろ関係された投資家各位は一定期間で比較的大きなリターンを得ることができますが、そこで生じた悲喜こもごもの結果は小説のネタにもなりうる世界です（月曜のコラムでは株式小説をお届けしていますが、その中にもそうした話が出て参りますのでお楽しみに願います）。


　規模の大小はともかくバブル相場は金融機関の後押しによっても起きたりもします。かつて特金と呼ばれる仕組みがバブル相場を形成したということを思い出す方もお見えになるかも知れません。特金とは特定金銭信託の略称ですが、１９８０年代の後半にバブル相場をもたらした原因となった銀行と企業の間での余資運用の仕組みです。

　銀行は一定の金利をつけて株式投資を目的にした資金を企業に貸し出しし、企業はその運用を投資顧問会社などに委託し金利以上の運用リターンを上げることになるという仕組みでその運用対象が株式やその派生商品である転換社債やワラントに向かい短期にリターンを上げるということで投機的な世界を醸成していたのです。
　今だから言えるがその当時は「握り」なる言葉が飛び交っていた記憶があります。握りというのは一定以上のリターンを確約するという意味で、表向きはできない話なのですが、その当時は当たり前のように語られていた世界で、異常な状況を示していました。


　過剰にお金があればバブルは発生しがちです。海を越えた米国でも４－６月期のＧＤＰの伸びが１－３月期に比べスローダウン。この結果、金利下げの動きにありますが、日本よりもバブルが心配なのは株高が続く米国なのかも知れません。
　思い出すとリーマンショックの震源地は住宅バブルで賑わった米国でした。１９８９年のバブル相場後の後遺症に悩んできた日本ではバブル経済、バブル相場はご法度。財政均衡を目指す日本では世界に逆行して消費税増税が実行されようとしています。多くの有識者、専門家からはあり得ない施策だと指摘があるにも関わらず、１０月から実行されようとしています。

　こうしたデフレに向かわせる施策で経済が委縮気味の日本でもバブル相場が生じているとすればそれは一部の銘柄が誘導する日経平均に現れている日銀の株買いによるバブルと言える現象なのかも知れません。ただこのバブルは大半の国民には恩恵が乏しい、小さく限定的なものです。余りある資金を持った日銀の買い支えで下値不安には乏しいが上値を追うことはないジレンマがあります。
　多くの個人投資家の期待はマザーズやＪＡＳＤＡＱ指数のような中小型株指数の上昇にあるのかも知れませんが、日経平均にしろその他の指数にしろ投資家の心理が現状よりも一段と好転しないと上昇にはつながりません。


　いつまで待っても起きないバブル相場を横目に個別銘柄の研究と投資作戦を地道に考えていくしかないようです。


（炎）


（情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。）


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